テスラの充電器部門閉鎖、自動車業界に動揺 ＧＭ「状況を注視」
４月３０日、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）が急速充電器「スーパーチャージャー」部門の従業員を突然解雇したことを受け、自動車業界関係者やアナリストらは、同充電網対応の新ＥＶ販売の準備に取りかかっていた自動車メーカー各社の間で動揺が広がっていると語った。昨年６月、パリで撮影（２０２４年 ロイター/Gonzalo Fuentes） ［デトロイト ３０日 ロイター］ - 米電気自動車（ＥＶ）大手テスラ(TSLA.O), opens new tabのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）が急速充電器「スーパーチャージャー」部門の従業員を突然解雇したことを受け、充電網対応の新ＥＶ販売の準備に取りかかっていた自動車メーカー各社の間で動揺が広がっている。 もっと見る テスラは独自の北米充電規格（ＮＡＣＳ）を持ち、充電網は競合する自動車メーカーにも開放すると表明。
世界初の「走行中にEVをワイヤレス充電できる高速道路」がまもなく誕生
電気自動車(EV)は航続距離や補給時間(給電時間)で、化石燃料を用いた車両に及びません。この点について「走行中に道路から充電する」という解決法が模索されており、アメリカでは世界初の「走行中にEVを充電可能な高速道路」がインディアナ州で誕生する見込みです。 Building the first highway segment in the U.S. that can charge electric vehicles big and small as they drive - Purdue University News https://www.purdue.edu/newsroom/releases/2024/Q1/building-the-first-highway-segment-in-the-u.s-that-can-charge-electric-vehicles-big-and-s
こんな的外れな書込久しぶりに見た EVは欠陥というか元々現行の技術では解..
こんな的外れな書込久しぶりに見た EVは欠陥というか元々現行の技術では解決出来ない欠点があるのは以前から分かっていたことで、それが解決されたわけでも無い それでも売れていたのは、先物買いする意識高い人と補助金があったから。実用性が低いのは変わらないので既存の自動車に置き換わるには現状無理がある これは予想でも意見でも無くただの物理的な事実。インフラ云々は数多いEVの欠点の一つに過ぎない テスラはバッテリを必要量の倍積んで交互に休ませながら使う事で、寿命と航続距離の問題を無理矢理クリアしたが、その分バカでかく重く高くなった。そのデメリットをスーパーカーみたいなラッピングで誤魔化してヒットした。 正直商売として上手かったのは認める。 馬車の例えも的外れ。EVはあくまでも地球温暖化とか環境性能とかの（必ずしも事実に基づかない）一種のイメージによって後押しされただけで、ガソリン車より物理的に優れて
冬の電気自動車の遠出は本当に厳しい。航続距離も減るし、とにかく充電スピードが落ちます - 勝間和代が徹底的にマニアックな話をアップするブログ
電気自動車のアリアで東海地方から関西地方に向けてぐるっと遠出をしました。4泊5日の旅です。 連合三田会（慶應の同窓会組織。定期的に寄付を募っていて、寄付者の中からたまになにかが当たる）の抽選で当たった1泊2日のホテルのディナー付きの券を使うために豊橋に行ったり、友人が取ってくれたなかなか予約の取れないお店の食事をするために京都に行くためです。 まあ、別に新幹線で行ってもいいし、どうしても車で行きたいのであればガソリン車で行っても良かったのですが、まぁ、時間に余裕もあるし、面白いからアリアで行ってみようと思いました。 そうしたらまあ、思いのほか厳しかったです。まず、航続距離が気温が高い時期の大体7割ぐらいに落ちます。1kWhあたり、普通の時期であれば5キロから6キロぐらい走るのですが、気温が1桁台の前半になったぐらいでだいたい4キロぐらいしか走りません。 なのでアリアの場合満充電ですと、だい
無人車航送におけるEV車(電気自動車)の乗船受付休止につきまして - 東京九州フェリー
平素より東京九州フェリーをご利用いただきまして誠にありがとうございます。 2024年1月1日より当面の間、無人車航送に関して輸送上の確認が必要になるため EV車(電気自動車)の乗船受付を一時休止いたします。 【対象車両】 無人車航送における全てのEV車（電気自動車） ※ハイブリッド車は除きます。 何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。 The post 無人車航送におけるEV車(電気自動車)の乗船受付休止につきまして first appeared on 東京九州フェリー.
電気自動車、タイヤの減りが早すぎる。交換ペースがガソリン車の倍以上だった
急加速と重さの二重苦。 ガソリン代と環境のことを考えてEV（電気自動車）にしたはずなのに、買ってからタイヤの減りがガソリン車より早くてショックを受けるオーナーが後を絶ちません。 フロリダ州にある修理専門店｢EV Garage Miami｣主任技師のJonathan SanchezさんがThe Miami Heraldに明らかにしたところによれば、EVのメーカーや年式に関わらず、相談で一番多いのがタイヤ案件なのだそう。 気になるタイヤ交換の頻度については、ガソリン車のだいたい4分の1から5分の1に相当する8000～1万マイル（約1.3～1.6万km）でタイヤ交換が必要になるケースも珍しくないのだといいます。 買う前にちゃんと誰かが口頭で｢絶対気に入る車だけど走行7000マイル（約1.1万km）でタイヤの交換に1400～1500ドル（約20～22万円）かかる｣と説明してくれてたら絶対買ってなか
電気自動車、タイヤの減り早すぎ。交換ペースがガソリン車の倍以上
急加速と重さの二重苦。 ガソリン代と環境のことを考えてEV（電気自動車）にしたはずなのに、買ってからタイヤの減りがガソリン車より早くてショックを受けるオーナーが後を絶ちません。 フロリダ州にある修理専門店｢EV Garage Miami｣主任技師のJonathan SanchezさんがThe Miami Heraldに明らかにしたところによれば、EVのメーカーや年式に関わらず、相談で一番多いのがタイヤ案件なのだそう。 気になるタイヤ交換の頻度については、ガソリン車のだいたい4分の1から5分の1に相当する8,000～1万マイル（約1.3～1.6万km）でタイヤ交換が必要になるケースも珍しくないのだといいます。 買う前にちゃんと誰かが口頭で｢絶対気に入る車だけど走行7,000マイル（約1.1万km）でタイヤの交換に1,400～1,500ドル（約20～22万円）かかる｣と説明してくれてたら絶対買
トヨタ、数年以内に全固体電池搭載ＥＶを全世界で投入へ
１月１１日、トヨタ自動車の幹部は、同社が充電時間が短くて航続距離を伸ばせる電気自動車（ＥＶ）用の次世代電池である全固体電池を搭載したＥＶを、全世界で数年以内に投入すると、インドで開催された投資サミットで明らかにした。写真は昨年４月、米ニューヨークで撮影（２０２４年 ロイター/David 'Dee' Delgado） [ガンディナガール（インド） １１日 ロイター] - トヨタ自動車(7203.T), opens new tabは、充電時間が短くて航続距離を伸ばせる電気自動車（ＥＶ）用の次世代電池である全固体電池を搭載したＥＶを、全世界で数年以内に投入する。同社幹部が１１日、インドで開催された投資サミットで明らかにした。
EVの修理代、なぜガソリン車より高いのか
電気自動車（EV）を初めて購入した人たちは、予想外の欠点に気づき始めている。修理費が高額になりがちで、へこみの補修に数百万円かかるケースもある。
トヨタは「ウォークマンの失敗」から学ばなかったのか？待望の全固体電池もEVの救世主にはならない理由＝辻野晃一郎 | マネーボイス
プロフィール：辻野晃一郎（つじの こういちろう） 福岡県生まれ新潟県育ち。84年に慶応義塾大学大学院工学研究科を修了しソニーに入社。88年にカリフォルニア工科大学大学院電気工学科を修了。VAIO、デジタルTV、ホームビデオ、パーソナルオーディオ等の事業責任者やカンパニープレジデントを歴任した後、2006年3月にソニーを退社。翌年、グーグルに入社し、グーグル日本法人代表取締役社長を務める。2010年4月にグーグルを退社しアレックス株式会社を創業。現在、同社代表取締役社長。また、2022年6月よりSMBC日興証券社外取締役。 滅びゆく日本の自動車産業 本シリーズをスタートしてから、個別の産業セクター編としては、これまで家電産業、半導体産業をみてきました。今号からは、自動車産業について考えてみたいと思います。 私はかねてから、家電産業で起きたことは必ず自動車産業でも起きると発言してきましたが、つ
EVシフトで「土鍋」の生産がピンチ 背景にリチウム争奪戦 | 毎日新聞
電気自動車（EV）を巡る世界的な市場競争が、思わぬ産業を揺るがしている。家庭でおなじみの土鍋の生産が、年内にもピンチを迎えそうなのだ。急進する中国の企業が「ある鉱物」に目を留めたことが、混乱の始まりだった。 土鍋の産地支える「ペタライト」 鉱物は「ペタライト」と呼ばれる鉱石。焼き物の原料に加えると、耐熱性に優れ、急激な加熱や直火（じかび）にも強い製品に仕上がる。三重県の地場産業「四日市萬古焼（ばんこやき）」は1959年、全国に先駆けてペタライトを配合した陶土を開発した。台所にガスが普及した高度成長期と重なり、土鍋の国内シェアの8割を占めるまでに成長した。 ペタライトは国内で調達できないため、アフリカ南部のジンバブエから輸入してきた。陶土やうわぐすりといった窯業以外の需要は少なく、価格は安定し、萬古焼をはじめ佐賀県の有田焼など全国の焼き物の産地を長年支えてきた。
積荷のEVが発火…!? 「自動車運搬船火災事故」を機にドイツで噴出した“EV危険かもしれない論”の危険性（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
積荷のEVが勝手に燃え出した？ 7月26日未明、北海のオランダ沖で、3783台の車を積んだ自動車運搬船「フリーマントル・ハイウェイ」が火災を起こした。その中には498台のEVが含まれており、その1台から発火したと言われている。 最初、船員が消火を試みたが成功せず、避難の途中に1人が死亡。残りの22人は30mの高さから海に飛び込んで救助された。 EVのバッテリーは何もしなくても突然、発火することがあるという。また、一旦火が点くと消火が難しく、しかも、非常に高温になる。26日の夜のニュースで公開された熱感知カメラで撮影した映像では、火災はすでに船全体に広がっていた。 ガソリン車の方は、燃料は乗船と下船のためだけなので、せいぜい5リットル程度しか入っていないというが、いずれにせよ、3783台の車が次々と燃えていたことは確かで、全長200mにもなる船の全体からは、白い煙がものすごい勢いで噴き出して
テスラが航続距離をごまかして週に2000件もの苦情に対応していた疑い
テスラが航続距離推定ソフトウェアを不正に操作し、車両の航続可能距離を水増ししていたとロイターが報じました。この件に関する顧客からの苦情が多すぎて、テスラは苦情対応用の専門部署を作ったそうです。 Tesla’s secret team to suppress thousands of driving range complaints https://www.reuters.com/investigates/special-report/tesla-batteries-range/ Tesla exaggerated EV range so much that drivers thought cars were broken | Ars Technica https://arstechnica.com/tech-policy/2023/07/tesla-exaggerated-ev-range
ガソリン車、３５年に禁止へ ＥＶシフト加速―欧州議会が採決：時事ドットコム
ガソリン車、３５年に禁止へ ＥＶシフト加速―欧州議会が採決 2023年02月14日21時13分 欧州議会ビル＝フランス・ストラスブール（ＥＰＡ時事） 【ブリュッセル時事】欧州連合（ＥＵ）欧州議会は１４日、フランス東部ストラスブールで本会議を開き、２０３５年に域内でガソリン車やディーゼル車の新車販売を事実上禁止する法案を採択した。二酸化炭素（ＣＯ２）を排出する車が売れなくなり、電気自動車（ＥＶ）の普及が進みそうだ。加盟国の正式承認を経て施行される。 「ガソリン車廃止」宣言拡大 仏スペインも、日本は不参加―ＣＯＰ２７ ハイブリッド車（ＨＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）も販売禁止となる。こうした車を得意とする日本メーカーはＥＶへの転換加速を迫られるなど、大きな影響を受ける。 ＥＵ欧州委員会のティメルマンス上級副委員長（環境政策担当）は採択を受けツイッターで、「世界的な転換が起きており、Ｅ
ガソリン車禁止の前に再エネ整備、ＥＶ転換には電力足らずと豊田氏
豊田氏は、移動に関わる産業の課題などを議論するモビリティ委員会の会合で、今の発電能力では、国内で販売される年間約500万台弱の新車全てをＥＶに置き換えるには足りないと指摘。毎年新たに原子力発電所１基分に相当する発電能力が必要になるとした。 その上で、規制でガソリン車販売を禁止するには、再エネで十分な電力を発電する能力を作るために業界を超えた協力体制を作る必要があると述べた。 豊田氏は考え得る取り組みの１つとして、水力発電用のダムに浮体式の太陽光パネルを敷くことを挙げた。国内には、東京都全体の面積に相当する約2700カ所の水力発電のダムがある。そこに太陽光パネルを置けば、原発で計30基分ぐらいになるという。 経団連が2022年６月に新設したモビリティ委員会には、幅広い産業から約200社が参加しており、経団連会長の十倉雅和氏（住友化学会長）と日本自動車部品工業会の有馬浩二会長（デンソー社長）が
ＥＶ移行は「想定通りにはいかない」、マツダが指摘する５つの理由
電気自動車（ＥＶ）への移行は一部で想定されるようなスピード感では進まない。そう訴えるトヨタ自動車の豊田章男社長に同社と協業するマツダ幹部から同調する声が上がった。 マツダの古賀亮専務執行役員は30日、同社が２年前にＥＶ比率を25％とする目標を発表して以降、米国のインフレ抑制法（ＩＲＡ）など各国で電動化を加速する政策が推進されているが、「その通りにはいかないだろうな、というリスクもたくさんわれわれは感じている」と語った。ＥＶへの移行が「想定通りにいかない」理由として古賀氏は５つの点を挙げた。 ＩＲＡや欧州の電池規則に適合するには部品サプライチェーン（供給網）を「根本から作り直すようなことになる」ため、莫大な投資と「ものすごい時間がかかる」。「10年仕事という人もいる」とも。足元で資源調達のリスクが出ていることに加え、ＩＲＡの規則に適合しようとすれば「電池の取り合いになるのは目に見えている」。
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商船三井、ポルシェを提訴 「運搬船火災は電池が原因」 - 日本経済新聞
「動く蓄電池」として日産サクラを買った 電気を買わない生活は叶う? - 家電 Watch
走行中のEVにワイヤレス給電を公道で実証 10秒で1km分
トヨタ、全固体電池EVを27年にも投入 充電10分で1200キロ - 日本経済新聞
