『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
統計分析をフル活用し、年間数千万以上の広告宣伝費削減に成功─ リクルート式ビッグデータのビジネス活用最前線
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自販機でPOSデータを収集、販売戦略の中核として徹底活用
1990年東日本旅客鉄道に入社。JR東日本千葉支社などで6年間勤務した後、三菱商事へ2年間出向。その後、グループ会社およびJR東日本事業創造本部において、東京駅開発や地方不振会社の支援に携わる。2012年6月、JR東日本ウォータービジネス代表取締役社長に就任。（写真：都築 雅人） 自動販売機の前に購入者が立つと、小型センサーでとらえた画像から性別や年齢を認識するとともに、時間帯や気温に合わせて、おすすめの飲料を提示する――。こんな次世代自販機が、東日本旅客鉄道（JR東日本）のエキナカ（駅構内）に増えてきている。JR東日本ウォータービジネス（東京・渋谷区）が運営する飲料自販機「アキュア」の最新鋭機である。 同社が、この自販機を投入したのは2010年8月。当初、東京・品川駅に2台を設置したところ、周辺の従来型自販機に比べて売り上げが約3倍にも伸びた。現在、設置台数は400台を超え、当面は500
曖昧な世界の競争が、データに裏打ちされた競争に変わる
1946年東京生まれ。71年、慶応義塾大学経済学部卒業。ダイエーを経て72年、全日本食品に入社。東京本部における営業体制を整備し、営業本部長と就任後、四国本部長に就任するほか、各地区本部開設と基盤整備に従事。81年に取締役就任。常務取締役営業本部長、本社経営本部長、専務取締役経営本部長、副社長を経て、2001年に代表取締役社長に就任。（写真：北山 宏一） 「これからの小売業は、データ活用に優れたところが勝ち残っていくことになるでしょう」。全日本食品の齋藤充弘社長は、このように強調する。同社は、約1800の加盟店と提携チェーンで構成する日本最大のボランタリーチェーン「全日食チェーン」の運営会社。大手のスーパーやコンビニなどに対応するために、古くから様々な情報化に取り組んでいる。 例えば、2010年9月に稼働した販売促進システム「ZFSP」。購買履歴に応じて、「顧客別チラシ」を提供するシステム
脅威とチャンスが広がる時代、データ活用に優れた企業が勝ち残る
脅威とチャンスが広がる時代、データ活用に優れた企業が勝ち残る 東京大学教授 工学系研究科技術経営戦略学専攻 元橋 一之 氏 企業内外に存在する多種多様で膨大なデータ資産の生かし方が事業の優劣を決め、企業の競争力を左右する――。ビッグデータ活用が注目を集めるなか、企業はどのような姿勢で取り組めば成果につなげることができるのか。ビッグデータ活用を成功に導く勘所を、識者や先進ユーザー企業、ベンダー企業へのインタビューを基に紹介する。 第1回は、経営戦略論やITイノベーションを専門とする元橋一之 東京大学教授に、企業経営におけるビッグデータの意義や有効活用方法を聞いた。 企業経営において、情報システムに蓄積したデータを活用することの重要性は、昔から指摘されています。なぜ今、改めてビッグデータが注目されているのでしょうか。 それには、大きく2つの要因があります。1つは、企業の経営環境が最近になって大
第4回 日テレ「JoinTV」の挑戦――テレビの価値はビッグデータ＋セカンドスクリーンで「視聴率」から「視聴質」へ
第4回 日テレ「JoinTV」の挑戦――テレビの価値はビッグデータ＋セカンドスクリーンで「視聴率」から「視聴質」へ：【連載】ビッグデータアナリティクス時代のデジタルマーケティング（1/2 ページ） テレビの視聴時間は減少傾向にある。視聴率がとれなければスポンサーはつかない。どうするか？ 日本テレビが出した答えは「テレビをもっと面白くする」だった。「視聴率」の獲得ではなく、「試聴質」向上への挑戦。スマートデバイスとソーシャルメディアを使ってテレビを玩具にする日本テレビの「セカンドスクリーン」戦略とは？ 今回は、ビッグデータアナリティクス時代を迎え、現在のテクノロジーの変化に対応しようとしている企業を紹介したい。家政婦のミタが視聴率40％を超え、2011年度視聴率三冠王に輝く「日本テレビ放送網（以下、日本テレビ）」だ。 一見、放送業界は放送利権に守られた保守的な業界のように見えるかもしれない。
第2回 世の中のあらゆる事象を数値化し、ビジネスに反映させる
企業内で発生するデータ 現在、一般的に企業が保有しているとされるデータは構造化データが大半を占めている。例えば、顧客情報、経理情報、販売情報、在庫情報、物流情報、人事情報などのデータベースに格納することを前提として作成されたデータだ。フォーマットも各企業内で統一されており、データベースにとっても扱いやすい形となっている。 インターネットから発生するデータ Webはそもそも情報の取得が簡単なため、多くの企業がアンケートフォームやメールマガジンを活用している。ITリテラシーの高い企業の中には、Toolbarを利用したURL閲覧履歴の取得、ユーザー認証による閲覧履歴の取得、ページごとの視聴属性の取得といった高度な情報収集を行っている企業も存在する。 すでに多くの事例が存在するWeb上の情報検知／入力手段だが、ビッグデータアナリティクス時代となり、ソーシャルメディアから発生する「人の話し言葉」や「
第1回 ビッグデータアナリティクスの全体像
第1回 ビッグデータアナリティクスの全体像：【連載】ビッグデータアナリティクス時代のデジタルマーケティング（1/2 ページ） 情報技術とマーケティングの関係は今後ますます密接になっていく。では、ITの世界はいま、どうなっているのか？ そして、今後どうなるのか？ 伊藤忠テクノソリューションズの大元隆志氏が5つの技術トレンドと3つのパラダイムシフトを切り口に、マーケターにとっての「ITのいま」を読み解く。 新たな情報化社会の出現 永らく続いたPC中心の時代は終わりを告げ、ITを取り巻く環境は大きく形を変えようとしている。その変化は単なる技術の変化に留まらず、利用する側をも巻き込み、新たな情報化社会を創りだそうとしている。 大きな変化の渦は、従来の職業に対する概念にも変化を与えている。特定の職種だけに求められていたスキルが、職種の垣根を越えて必要とされるようになってきた。その中の1つにマーケティ
革新支える分析力：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ネットやスマートフォン、ICカードなどの普及を背景に様々な経路で大量の顧客情報が企業に蓄積されるようになった。そのデータを活用して販促や製品開発に結びつける。こうした新たな企業の試みが密かに広がり始めた。それは「データ革命」と言うべき潜在力を秘める。企業の取り組みの現状と将来に向けた課題を探った。 202X年5月の休日の昼下がり。30代のAさんは妻とドライブに出かけた。高速道路を降りて一般道へと出た瞬間、車内に着信音が鳴り響く。妻が手にしたスマートフォン（高機能携帯電話）の画面に、1通のメールが表示されていた。 「日本初上陸、キャリア女性に人気のある米国ブランドのお店が500m先にオープンしました」。画面には地図と電話番号。先日、妻に買った洋
コンビニの売れ筋はビッグデータが作る：日経ビジネスオンライン
T会員は、メールアドレスを登録している方も多くいるので、希望者に向けたメールやweb経由によるアンケート調査も可能となる。様々な調査をしている中の1つとして、『あじわい Famima Cafe』に関してのマーケティング調査がある。 より正確なアンケートを採ることができる コンビニ各社は自社ブランドによるチルド飲料開発でしのぎを削っているが、ファミリーマートには『あじわい Famima Cafe 』というオリジナルブランドがある。コーヒーや紅茶、果汁系飲料、デザート飲料などのドリンクのチルドカップ飲料だ。素材への強いコダワリが特徴で季節に合わせた商品を提案している。 この調査では『あじわい Famima Cafe 』の購入者を対象に実施した。T会員の場合、購入者がわかるので購入者に直接アンケートを送ることができる。
一歩誤れば監視社会、センサーのデータどう扱う - 日本経済新聞
世の中に大量に散らばった各種のセンサが出力するデータ（センサ・データ）を集めることで、人や物の動きをインターネットの中で"再構成"する動きが進んでいる。いわゆるビッグデータの登場である。これを解析することで、新たなサービス産業が生まれると予測されている。しかし、ビッグデータの中核を成すセンサ・データの扱い方を少しでも誤ると、すぐに深刻なプライバシー問題を引き起こす危険性がある。センサ・データをオープンに使えるようにしながら、利用者のプライバシーをしっかりと守る仕組みの構築が始まった。
Tポイントの会員データ分析から企業は何を知るのか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 多様なシステムから生み出される多種、大量の「データ」を高速に分析し、そこから得た知見をビジネスの競争力強化や顧客満足度の向上に役立てようとする取り組み——「ビッグデータ」が、大きな注目を集めている。 4月中旬に開催された日本IBM主催の「Information On Demand Conference Japan 2012」の中で、実際にこのビックデータを活用して成果をあげているいくつかの企業の事例が紹介された。その中には、日本人口の約3割におよぶ個人消費者の購買行動に関するデータを活用し、パートナーに対してマーケティング視点での分析サービスを提供している企業があった。 「Tポイント」サービスを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ
顧客との接点は「ビッグデータ」にある
リアルタイムに時々刻々と生成される大量のデータから、いかに知見を見出してビジネス戦略に生かすか――。ビッグデータ活用が情報システムのあり方と企業戦略を大きく変えようとしている。ビッグデータに注力するITベンダーに、ビッグデータ活用の重要性および従来の戦略的データ活用との違いなどを聞いた。（聞き手は井上健太郎/田島篤＝ITpro） データの戦略的活用という点でBIとビッグデータの違いは何か。 BIからおさらいしていこう。BIを一言でまとめると、「生産・販売・開発といったさまざまな企業活動のなかで、現場で何が起きているかを、経営層や営業部門がリアルタイムに近い形で把握して、その場のビジネス判断に生かすこと」となる。 従来のBIの使われ方からすると、「既存の情報を集めてきて表示するだけ」と思われがちだが、これだけでも簡単ではない。国内の活動だけなら実現できているかもしれないが、海外進出先の現場で
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