利益を生みにくい事業で成長を遂げる 米IBMが2004年に正式発表した中国パソコン大手、レノボ・グループ(聯想集団)へのPC事業の全面売却は当時、大きな話題を呼ぶとともに、次のことを関係者に強く印象付けた。それは、「コモディティ化により、PCはもはや利幅の大きな製品ではなくなった」ということである。黎明期からのプレーヤーがPC事業を手放すことを惜しむ声は少なくなかった。ただし、売却を妥当とする見方が支配的であったのも、収益性の低さが理解されたからでもあった。 あれから10年。「利益を生みにくい」との観測を尻目に、レノボ・グループはPC事業で快走を続けている。幾度のM&Aを原動力に売り上げを伸ばし、PCの出荷台数ではグローバルでトップの座を獲得。2015年3月期の決算では、米モトローラの携帯端末事業と米IBMのx86サーバ事業の買収に伴う費用がかさみ、純利益は前期比1%増にとどまったが、その