デルタ株に効く？ 安全性は？ 「新型コロナのmRNAワクチン」…研究の第一人者に聞いてようやくわかった“本当の評価”（サイエンスZERO） @gendai_biz
デルタ株に効く？ 安全性は？ 「新型コロナのmRNAワクチン」…研究の第一人者に聞いてようやくわかった“本当の評価” 新型コロナウイルスのワクチン接種が日本で始まっておよそ半年が経ちました。ワクチン接種がいち早く進んだ70-80代の高齢者における感染者の増加が抑えられているなど、ワクチンの効果も出始めています。 接種に主に使われているのは「mRNAワクチン」という新しい種類のワクチンです。新型コロナの流行からわずか1年ほどで承認されたことなどもあり、安全性に懸念を持つ人も少なくありません。 しかし、実はこのワクチンは、ノーベル賞の有力な候補に挙げられるほどの画期的な発見によって実現したもので、20年以上にわたる地道な研究が生んだ成果です。 mRNAワクチンが体をウイルスから守る仕組みから変異株への効果や副反応について、さらにワクチン開発の裏側や国産のmRNAワクチンの開発状況まで、現時点で
だから言わんこっちゃない、LINE情報漏洩の深すぎる闇（山本 一郎） @gendai_biz
7年前から指摘してきたのに 今回、朝日新聞・峯村健司さんらの報道で明らかになった、⽇本国内で最も利⽤されているSNS「LINE」の個⼈情報が、⽇本国外である韓国のサーバーに暗号化されていない無防備状態格納されており、しかも再委託先の中国企業などがアクセス可能な状態だったという事件は、第一級の情報漏洩事案である可能性があり、安全保障上、極めて重大な損失を日本の国家・社会に与えかねないものだと認識しています。 筆者は、LINEが設立に関与した一般財団法人情報法制研究所の事務局次長と上席研究員を兼任し、また、日本の個人情報保護の枠組みについて研究を行ってきました。 本件LINEの事件についても知り得る立場にあり、2014年ごろからこの問題について警鐘を鳴らしてきたつもりではありましたが、今回の一連の報道でようやく広く国民の知るところとなり問題視された件については、安堵と同時に忸怩たる気持ちを抱き
「コミュ力重視」の若者世代はこうして「野党ぎらい」になっていく（野口 雅弘） @gendai_biz
野党への支持率が絶望的に低い。特に若者世代ではその傾向が顕著だ。そうした「野党ぎらい」の背景には、若者世代が「コミュ力」を重視している事実があるのではないか。コミュ力を大切にし、波風の立たない関係を優先していれば、当然、野党の行う批判や対立を作り出す姿勢は、嫌悪の対象となる。摩擦のない優しい関係が社会に広がるなか、野党の置かれた立場は難しいものになっている。 政党不信が深刻である。とりわけ「野党」への不信の広がりとその深さは、前代未聞のレベルに達している。総選挙で躍進した立憲民主党への支持も5%程度で伸び悩み、希望の党が解散してできた国民民主党にいたっては、支持率は1%にも達していない（参考）。こうした傾向は少々のことでは変わりそうにない。 「野党がだらしないからだ」。こう言う人がたくさんいる。たしかにそうかもしれない。しかし、「だらしなさ」加減があまりにひどいので、「野党ぎらい」が高まっ
「ペイペイの毒」に潰されたキャッシュレス企業…その残酷すぎる末路（岩田 昭男） @moneygendai
地方での生き残りを図ったが… Origami（オリガミ）の本社は、東京・六本木の六本木ヒルズ森タワーにある。筆者は昨年暮れにそこに取材に行った。 以前は表参道のこじんまりとしたビルに入っていたが、森タワーではワンフロアを贅沢に使っていた。まさに時代の最先端を行くIT企業ならではの洗練されたオフィスといった感じで、オリガミの社員も生き生きと働いているように見えた。 同社は2012年に設立され、日本で初めてQRコード決済サービスを始めたスタートアップ企業。ロゴマークは“折り紙”でつくった鶴だ。 社名といい、そのデザインといい、日本をイメージさせるユニークなもので、将来性のある企業として筆者は好感を持っていた。数あるQRコード決済サービスの企業の中でも、ダークホース的な存在として密かに注目もしていた。 もちろんオリガミは、PayPay（ペイペイ）や楽天ペイなどに比べると資本も少なく、おカネの面で
閉店ラッシュから一転、サブウェイが「大復活」するまでの全舞台裏（夏目 幸明） @moneygendai
サンドイッチチェーン『サブウェイ』が元気だ。国内限定販売の『あんこ＆マスカルポーネ』『つぶあん』や『炭火焼きカルビ・牛』といった新商品を次々に出し、渋谷の大型店も人気、既存店売上も前年比を超えている。一時期、閉店も相次いだ同チェーンが文字通り「大復活」しているわけだが、いったい何があったのか。日本サブウェイ社長がその舞台裏をすべて明かした。そこにはグローバル企業ならでは本社と日本の間の文化の違い、邂逅といった興味深いストーリーがあった――。 明文化できない文化の差 スターバックスコーヒーの人気商品『抹茶クリームフラペチーノ』がメロン味になりそうだった、という衝撃の事実をご存じだろうか。同商品は2001年、スターバックス コーヒー ジャパンが提案して生まれたもの。日本側は「高級な抹茶をふんだんに使って味にも自信を持っていた」が、米国側の幹部は、なんと「同じ緑色」という理由で、メロンシロップで
医学部入試で出た「他人のおにぎり問題」あなたはどう答えますか？（小林 公夫） @gendai_biz
「他人が握ったおにぎり」を食べられる？ センター試験の後継テストとして、2021年から実施される「大学入学共通テスト」の影響もあるのだろうか。医学部一般入試、推薦入試の2次試験で問われる小論文試験や面接試験の内容が、大きく変容しつつある。 ひと言で言うと、従来のように定型的で1つのテーマに絞られた「1行問題」ではなく、実質的で具体的な出題が増えているのだ。いわば、日常で遭遇するさまざまな題材を引用し、考えさせる問題が増えていると言える。これは現在進んでいる大学入試改革の方向性とも合致している。 新たに実施される「大学入学共通テスト」は、その概要で「社会生活や日常生活の中から課題を発見し、解決方法を構想する」場面や「資料やデータなどをもとに考察する場面」などを重視するとしている。 今回は実際に医学部入試で出題された問題をもとに、試験がどう変化するかについて考えてみたい。 上に述べた傾向は、こ
日本人も驚愕する中国「996勤務＝朝9時～夜9時×週6日」その実際（北村 豊） @gendai_biz
日本の変化 大手広告代理店・電通の新入社員だった高橋まつりさん（当時24）が、母親の幸美さんに「大好きで大切なお母さん さようなら ありがとう 人生も仕事もすべてつらいです」というメールを残し、都内にある電通の女子寮4階の手すりを乗り越えて飛び降り自殺を遂げたのは2015年12月24日のクリスマスの朝だった。 この事件は高橋さんが東大卒業の才媛で、彼女が母1人娘1人の母子家庭であったこともあり、社会を揺るがす大きな話題となり、電通のブラック企業的な体質が暴露されただけでなく、安倍政権が目玉政策として推進する「働き方改革」における時間外労働の上限規制の促進に影響を与えた。 電通本社が所在する東京都港区を管轄する三田労働基準監督署は、9ヵ月後の2016年9月に高橋さんの自殺は長時間の過重労働が原因であるとして労災を認定したが、その理由は次の通りであった。 すなわち、高橋さんは2015年3月に東
ニトリ会長が2018年の日本経済を大予測！「今年はズバリ…」（週刊現代） | マネー現代 | 講談社（1/4）
「経営者は先を読むことが大切な仕事」。似鳥会長はそう語る。目先のことばかりにとらわれていては、企業も個人も「勝てない時代」。なるほど、日本経済のこれからはこんなに変わっていくのか！ 株価はこう動く 経済界一、経済予測を的中させる男――。 ニトリホールディングス（HD）会長の似鳥昭雄氏（73歳）は、財界でそう呼ばれる。 毎年、年始に予測する株価、為替は連続的中。ニトリHDの経営は為替が1円円安になると15億円の営業利益を失うが、似鳥会長の予測をもとに為替予約契約をすることで、直近6年間で約630億円もの為替リスクを回避してきた。 同社は30年連続の増収増益中だが、その驚異的なパフォーマンスを支えているのが似鳥会長の経済予測なのである。 ニトリHDの東京本部（東京・北区）。応接室に姿をあらわした似鳥会長はさっそく、「いまの相場はそれほど長く続かないと思うんですよ」と語り出した。 '17年の日本
サマータイムに賛成多数という風潮、さっぱりワケがわからない（長谷川 幸洋） @gendai_biz
「早寝早起き」で、よくないですか？ 2020年の東京五輪・パラリンピックを前に、サマータイム（夏時間）導入の議論が浮上した。賛成が反対を上回る世論調査もある。だが、夏は早起きして「自分だけサマータイム」の方がてっとり早くないか。 サマータイムは、これまで何度も浮かんでは消えていた。今回は安倍晋三首相が8月7日、首相官邸で東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長と会談した際、同席した自民党の遠藤利明・五輪大会実施本部長に検討を指示した。 そもそも、サマータイムとは何か。 環境省と経済産業省が2007年にまとめた資料によれば、日照時間が長い夏の時間を1時間早めることで「時間を有効活用」でき「夕方の照明や朝の冷房用電力などを節約できる」と書かれている（https://www.env.go.jp/council/06earth/y060-70/mat01.pdf）。中央環境審議会地球環境部会
シリコンバレーと深センを回って判明「PDCAが日本の病の原因だ」（井上 久男） @gendai_biz
シリコンバレーと深センを回って判明「PDCAが日本の病の原因だ」 君たちは「決められない病」の患者か？ 「決められない人は帰ってください」 いま筆者は、シリコンバレーでこの原稿を書いている。今年2月の訪問に続いて、またやって来た。今年3月末から4月初旬にかけては、有望なスタートアップ企業が集まる「紅いシリコンバレー」と言われる中国・深圳にも出向いた。 本稿では、米国・中国の取材を通じて感じたことをお伝えしよう。 米中の最先端都市で立て続けに取材し、筆者が感じた共通項が2つある。それは「スピード」と「若さ」だ。とにかく経営の意思決定や現場での判断が素早い。それと、若い経営者と幹部社員が多い。 シリコンバレーのあるインキュベーションオフィスでは、「ゴキブリたれ！」と書かれた絵が張られていた。ゴキブリのように素早く動いて、しぶとく生きろというメッセージだ。中国の工作機械・ロボット関連の新興企業で
「無限の欲望の街」深センを視察して見えた、日本産業の暗い未来（近藤 大介） @gendai_biz
中華民族の「最新形」を見た！ そこはまさしく、中国人の無限の欲望の大噴火が起こっていた――。 中国人は世界一、欲深い民である。それは主に二つの理由による。第一に、来世の幸福を願う宗教が存在しないから（チベット仏教などを除く）、徹頭徹尾、現世を享楽的に生きようとするためだ。第二に、カネ以外のもの――政府や地域社会、ひょっとすると親族までも――が信用できないため、カネや富に対して尋常でない執着心を持つからだ。 そうして4000年の長きにわたって、広大な大陸で生き延びてきた民族の、「2018年最新形」が、深圳に在った。 「アジアのシリコンバレー」「世界最先端都市」――最近、深圳に冠せられる形容詞は多い。だが今回、香港に隣接する人口1200万の経済特区を訪れてみると、彼らの欲望のパワーとエネルギーが創出した世界は、そんな表現さえ陳腐に思えてくるほど強烈だった。 深圳中心部の福田区の一角を占める「華
「ビジネスモデル革命」に中国が成功し、日本が乗り遅れる理由（野口 悠紀雄） @gendai_biz
中国では、フィンテック関連で新しい事業が続々と誕生している。価値の高いスタートアップ企業の数でも、中国はアメリカと拮抗する状態になっている。 500年前、官僚帝国である明は、優れた技術を持ちながらそれをフロンティア拡大に用いず、ヨーロッパに後れをとった。現在の中国が社会主義経済の残滓を引きずっていることは事実だ。しかし、最先端技術の面では、目覚ましい躍進を実現している。 日本が長く模範としてきたドイツは、モノづくり一辺倒から脱却できずに、情報技術の進展に後れがちだった。しかし、ここ数年、スタートアップ企業が目覚ましく誕生している。IoTとの関連で、ドイツは生まれ変わるのかもしれない。 日本が古い産業や企業の体質から脱却するためには、人材の転換が必要だ。 中国は日本の66倍！ まず、フィンテック（金融へのITの応用）関係のデータを見よう。 アクセンチュアのデータによって2016年のフィンテッ
京大卒エリートが会社辞めてしばらくふらふらしてみた（pha） @gendai_biz
隕石が落ちて会社が潰れたらいいのに 「会社を辞めます。働くのが嫌になったので、しばらく何もせずふらふらします」 と上司に伝えたのは28歳のときだった。 そもそも就職した瞬間から辞めたかった。小さい頃からずっと働きたいという気持ちがほとんどなくて、毎日ごろごろとマンガでも読んで寝て暮らしたいと思っていた。就職したのは純粋に生活費のためだった。 そんな僕が3年も仕事を続けられたのは奇跡的なことだ。しかしそろそろもう限界だ。もういいだろう。毎日「突然隕石が落ちてきて会社が潰れたらいいのに」と考えながら生きるのにはもう飽きた。 幸いなことに会社員生活で貯めたお金がある程度あるので、1年か2年は無職をやれるはずだ。 しばらくは何もせず、ひたすらだらだらと寝て暮らすという理想の生活を送ろう。 上司や会社の人たちからは、 「もっと深く考えたほうがいい」 「この先の人生どうやって生きていくつもりだ」 など
部活動の全国大会は、もう廃止してしまったほうがいい（内田 良） @gendai_biz
部活動の「未来展望図」 ここ数年、部活動改革の議論がかつてないほどの勢いで高まっている。 今年6月には、学校問題を長らく追い続けてきたライターの島沢優子氏が『部活があぶない』（講談社現代新書）を刊行したばかりである。私もその流れにあやかるべく7月末に『ブラック部活動』（東洋館出版社）を上梓した。 拙著のなかで、私が執筆すべきかどうか最後まで迷った内容がある。それは部活動の「未来展望図」である。 私は、エビデンス（科学的根拠）を軸にして、そこに当事者の声を織り交ぜながら文章を書くことが多い。だが「未来展望図」というのは、これから先のことであるから、当然ながらエビデンスも声もない。 だが他方で、私には焦りがあった。それは、部活動改革の議論が「目先」の課題に振り回されているように思えたからだ。 「外部指導者」活用の落とし穴 たとえば外部指導者の活用がいま、部活動改革の目玉として全国の自治体で積極
ドイツの「エネルギー転換」が大失敗だったと明らかに（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
国民負担は永遠に減らない 7月23日付の産経ニュースに、「再エネ買い取り総額累計94兆円、2050年度に 電気料金に上乗せ、国民負担増も懸念」という記事が載った。 http://www.sankei.com/economy/news/170723/ecn1707230008-n1.html 電力中央研究所が発表した「固定価格買い取り制度（FIT）による買い取り総額・賦課金総額の見通し（2017年版）」をまとめたものだ。 http://criepi.denken.or.jp/jp/serc/source/pdf/Y16507.pdf 再エネを生産している人、および企業は、発電した再エネ電気を買い取ってもらえるが、その買い取り金額が激増している。現在、再エネの発電施設はどんどん増えているので、2030年度には、1年分の買い取り額だけで4.7兆円になるという。 これは、2016年の買い取り総額2
アメリカの「ぼったくり兵器」の押し売りに、ノーと言えない防衛省（半田 滋） @gendai_biz
技術者の生活費まで「コミコミ」 尖閣問題で揺れる東シナ海を高高度から監視する切り札として、防衛省が調達を決めた米国製の滞空型無人機「グローバルホーク」。2020年の導入を前にして早くもお荷物になりつつある。 3機の買い入れを決めたところ、米政府は調達から廃棄までのライフサイクルコストについて、機種選定の際に示していた金額の2倍近い3000億円以上を吹っ掛けてきたのだ。 費用がかかっても日本防衛に資するなら我慢もできよう。肝心の性能は防衛省が求めるレベルに及ばないことも判明、省内では「調達を断念すべきではないのか」との声も上がっている。 「えっ、また言ってきたのか」 今年4月中旬、米国防総省を通じて、グローバルホークを製造するノースロップ・グラマン社が機体価格を合計100億円値上げすると防衛省に伝えてきた。慌てた防衛省は5月半ば、急きょ担当幹部を米国へ派遣、国防総省や同社との間で協議を開始し
ドイツの「集団性犯罪」被害届は100件超！それでもなぜメディアは沈黙し続けたのか？（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
ドイツの「集団性犯罪」被害届は100件超！それでもなぜメディアは沈黙し続けたのか？ タブー化する「難民問題」 新年早々、憂鬱な話は避けたかったのだが、熟考の末、これはやはり書くべきだと判断したので、以下、お伝えしたい。 大晦日のケルンで起きた蛮行 1月4日の夜の全国放送で、次のようなニュースが流れた。 大晦日の深夜、ケルンの中央駅周辺で、1000人以上の若い男性が暴徒と化し、大勢で若い女性を囲んでは、性的嫌がらせ、暴行、そして貴重品やスマホの強奪に及んだ。性的嫌がらせに関しては、触るなどという域は越え、スカートや下着を剥ぎ取るなど、常軌を逸した蛮行が多発したという。強姦の被害届も出ている。 ケルンは人口が約100万人で、ドイツで4番目の大都市だ。中央駅のすぐ横には、有名な大聖堂が聳え立っている。 6日の時点で被害届は100件を超えた。被害者の女性の証言では、加害者はドイツ語を話さず、アラブ
ついに「難民批判」を解禁したドイツ政府の驚くべき変わり身（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
謹賀新年。 ドイツの元旦は一年の最初の日というだけで、新年は例年通り、除夜の鐘のかわりに爆竹で明けました。二日からは普通の日常が始まっております。 今年もこのコラムで、ドイツを中心に、EU全般の動き、そしてさまざまな個人的見聞なども盛り込んで、幅広く、ドイツの生の雰囲気をご報告したいと思いますので、どうぞよろしくお願い申し上げます。 ドイツが抱える矛盾 ドイツの一年はパーティーで暮れ、パーティーで幕が開く。多くの都市では、中心の広場にステージが設けられ、厳寒にもめげず大勢の人が詰めかけ、賑やかな戸外フェスティバルとなる。たいていすし詰め状態で、最後はカウントダウンで花火。とにかくきらびやかで騒音も激しく「happy new year!」の大騒ぎが延々と続く。 一昨年、ケルンの駅前広場でたけなわだった大晦日の野外パーティーが、集団婦女暴行のるつぼと化したことは記憶に新しい（http://ge
グーグルが突きとめた！社員の「生産性」を高める唯一の方法はこうだ（小林 雅一） @gendai_biz
社員の生産性を極限まで高めるには、どうすればいいのか――米グーグルが2012年に開始した労働改革プロジェクトの全貌が明らかになった。 社員同士のコミュニケーションを中心に、その仕事ぶりを徹底的に観察するワーク・モニタリングは、果たして功を奏したのだろうか？ ●"What Google Learned From Its Quest to Build the Perfect Team" The New York Times, FEB. 25, 2016 プロジェクト・アリストテレスとは 上の記事によれば、米グーグル（持ち株会社に移行後の正式社名は「アルファベット」）は2012年に生産性向上計画に着手した。 この計画は「プロジェクト・アリストテレス（Project Aristotle）」と呼ばれ、同社の「人員分析部（People Analytics Operation）」によって実施された。 グ
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「ゲームセンターはオワコン」という大いなる誤解と意外な実態（加藤 裕康） @moneygendai
