CDが売れない、でも音楽産業は「活況」の理由 「レコード」よ、今までどうもありがとう | JBpress (ジェイビープレス)
2005年に著した『Jポップとは何か』（岩波新書）ではっきり否定したのに「CDが売れないんですって？ 音楽産業は大不況なんですね」とまだ尋ねられる。 昨年「渋谷系」という言葉の発祥の地であるCD店「HMV渋谷店」が閉店した時も、大騒ぎだった。テレビ朝日が私のところに取材に来てくれたので、「CDが売れなくても音楽不況ではないんですよ」「音楽業界はむしろ活発になっています」と繰り返し強調したら、「えっ！ そうなんですか！」と仰天されてしまった。 （ちなみに、その取材は最終的にオンエアされたら「CDの退潮は音楽産業の危機の象徴」という論調になっていたので、そのまま突っ切ってしまったようだ。まあ、目くじらを立てるようなことではないのだが） 誤解を訂正してヘトヘトになっているうちに気付いたことがある。「レコードという物体＝音楽そのもの」という認識がいかに根強いかという事実だ。 無理もない。エジソンが
Yahoo Music、楽曲代金を返金へ--DRM認証キーの発行打ち切りで
米Yahoo Musicは、同サービスで楽曲を購入したユーザーに代金を返金する。 米Yahooは先週、同社が販売する楽曲に搭載されているデジタル著作権管理（DRM）ソフトウェアを解除するための認証キーの発行を打ち切ると発表した。これにより、同サービスで楽曲を購入した場合、今後も同サービスを通じて楽曲を聴くことは可能だが、その楽曲を他の端末やコンピュータに移動できなくなる。 しかし、この措置はウェブユーザーに受けが悪かった。そこでYahoo Musicは、楽曲購入者に代金を返金した上で、さらに一歩進める計画だ。Yahooの関係者によると、返金よりも楽曲を所有し続けたいという顧客に対しては、購入した楽曲のコピーをDRMが適用されていないMP3フォーマットで提供する方法を模索しているという。 Yahoo Musicは、Yahoo Music Unlimitedの顧客をRealNetworksのR
電子書籍：読者がDRMを嫌う6つの理由 - P2Pとかその辺のお話@はてな
TeleReadという電子書籍関連のニュースサイトで、面白い記事を見つけた。「なぜ読者はDRMを嫌うのか：ショートバージョン」と題されたこの記事では、既刊本を電子書籍で自己出版したいという作家の「なぜ読者がDRMを嫌っているのか」という疑問に6つの理由を挙げて説明している。 これがなかなかうまくまとまっているので、私のコメントを交えつつ、見ていきたいと思う。 なぜ読者は電子書籍のDRMを嫌うのか 1）譲渡や貸し借り、中古販売できない 紙の書籍であれば、友人間で貸し借りしたり、読み終わった後に売りに出すこともできた。好きな場所で、好きなだけ読むこともできた。 確かに、友達にちょっとこれ読んでみてよ、と気軽に貸してあげたりはできなくなるだろうなぁ。惚れ込んだものならオススメしたくなるのは人情ではあるが、それができないとなるとちと辛い。 読み終わった本を売れないというのは、購入したコンテンツの財
デジタルで読むことに関して : 電子書籍の海外DRM状況
2010年05月07日14:47 カテゴリ 電子書籍の海外DRM状況 シングルコラムの読みやすいバージョン: http://www.kobu.com/docs/epub/drm.htm --- 横浜工文社です。電子出版のことを勉強するなか、電子出版物の違法コピーを防ぐ目的で使用される各社のコピープロテクト方式（DRM）について、海外由来のものについて調べたことをまとめました。 Digital Rights Management（DRM）は、映画や音楽や著作など、コンテンツの作者や販売者の権利保護を実現するしくみですが、多くの場合、コンテンツの内容に暗号をかけて、許可した人だけに復号のための鍵を渡す、という方法を取ります。 海外の著名なブックリーダーや書籍販売業者が採用しているDRM方式について、名前や特徴などをまとめました。2010年5月に調べたものです。DRMはクラックされると変更される
hon.jp DayWatch - iTunes課金を迂回する電子書籍アプリも「6月30日」まで？ 米Appleがアプリ開発者に警告メール
【編集部記事】元Apple社役員のJean-Louis Gassée氏などが寄稿する米国のIT系ニュースブログ「Monday Note」によると、Apple社（本社：米国カリフォルニア州）が今年7月にもiTunes課金を迂回する電子書籍・新聞・雑誌アプリを全面禁止する可能性が高いとのこと。 記事によると、Apple社は今月に入り、iTunes課金手数料を迂回する“自社Webサイト課金型”の電子新聞アプリを登録申請しようした開発者にiTunes課金へ移行するよう警告メールを送付開始。そのメールには「iTunes課金以外の課金システムを使うと開発者規約11.2の違反となる」「過去すでに公開されてしまっているアプリについては、iTunes課金に変更するよう6月30日まで猶予期間を与える」など、今年7月からは全面禁止にする旨が明記されているとのこと。 もしこの文面のとおりルールが運用強化された
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