データディスカバリの主要4ツール比較--デジタルマーケティングに活用
次世代BIのデータディスカバリツール ガートナーの「Magic Quadrant for Business Intelligence and Analytics Platforms 20 February 2014」）によると、リーダーと位置付けられたビジネスインテリジェンス（BI）製品のうち3社がデータディスカバリベンダという結果がでている。 従来のBIは、最初に「何か可視化したい」（定型業務）という目的があり、IT部門とともとに実装を行う。次世代BIであるデータディスカバリは、「何かを探索したい」（非定型業務）という目的はあるが、その「何か」がはっきりせず、使い込む中で「何を見るべきか」が分かってくるタイプのツールだ。 1980年代から1990年代前半にユーザー部門主導で浸透したEUC的（End User Computing）でオーガニックなニーズが、ビックデータという流れの中で再び表
2012年のIT潮流を把握する--年末年始の特別記事を一気読み
正月休みも終わり、1月4日から仕事始めという人も多いのではないだろうか。年末年始は家族と過ごしたり、正月ならではのイベントを楽しんだりと、あまりオンラインの情報に触れていなかった人がいるかもしれない。 そこで、年末年始に掲載した特別記事を中心に紹介していく。2011年を振り返りたい人、2012年のIT業界の動向や重点などをチェックしたいと考えている人の参考になればいい。 ◇2012年の予測や潮流 グーグルの2012年--規制当局の判断や特許など注目すべき5つのこと 2012年のIT業界、注目株は何ですか？ 進化を求められるCIO--2012年にCIOが直面する5つの問題 次にブレイクする13サービス企業--VC、インキュベーターが選出 2012年を予測する--目が離せない6つのメガトレンド 2012年のアップルはどうなる--テレビなど5製品を考える アップル、2012年は小型「iPad」で
2012年に注目すべき10のトレンド--IT業界で重要性が高まるテクノロジとは
Gartnerは同社の年次シンポジウムである「Gartner Symposium/ITxpo」において、2012年に注目すべき10の戦略的ITトレンドを明らかにした。そのなかで、クラウドコンピューティングに対する評価が、議論を呼びそうなほど低くなっている。 2011年10月17日の夜、フロリダ州オーランドで開催されたGartnerの年次シンポジウムのなかで、GartnerのアナリストであるDavid Cearley氏は、IT分野における目まぐるしい変化に振り回されているITリーダーたちを前にして、2012年に世界に影響を与えるであろう10のトレンドを紹介した。なお、Cearley氏はGartnerのフェローであり、同シンポジウムのキックオフにも協力していた。 Gartnerのシンポジウムにおいて恒例となっているこの講演は、常に参加者たちの人気を博している。というのも1年後の未来を高所から見
うわさされるアマゾンの「デジタル図書館」--書籍業界にもたらす変化
昔々、図書館という建物があった。将来、自分の子供にそんな話をするようになるかもしれない。そして、次のように説明するだろう。市や町の住民はそこを訪れて、書籍を借りることができたのだ、しかも無料で！と。 もちろん、図書館が今すぐ歴史のかなたへ消えていくという可能性は低い。ただし、電子書籍の利用に関する年間のサブスクリプション（定期購読）プランの提供を協議しているというAmazonの話を聞くと、それが現実になってもおかしくない気がする。この計画については、The Wall Street Journal（WSJ）が米国時間9月11日に報じた。 米CNETの姉妹サイトである米ZDNetのLarry Dignan記者はAmazonのデジタル図書館について、徐々に広がりをみせているサブスクリプションプラン「Amazon Prime」の一環として提供されると予測している。 筆者が見るかぎり、Amazonに
初代「iPhone」の発売から4年--当時の予測を振り返る
4年前となる米国時間2007年6月29日、Appleの初代「iPhone」が発売された。現在、このデバイスの第5世代の発表を控えた同社にすべての目が注がれるなか、初代iPhoneの発売は、あらためて見てみる価値のある画期的な出来事だ。 iPhoneの登場と成功を振り返って、それがどのような方法で非常にうまくいったのかを知るのは簡単だ。Appleは、「iPod」で用いたのと同じ手法で、ある製品カテゴリーに狙いを定め、独自のハードウェアとソフトウェアを作りだし、最終的に追加のサービスや機能と一緒に販売した。その何よりの証拠が「App Store」だろう。App Storeは当初、Appleのモバイルデバイス向けのサービスだったが、後に「Mac App Store」として、同社のコンピュータを対象とするようになった。 しかし、初代iPhoneが発表された当時、まだ店頭に並ばないうちから、iPho
アマゾンの「Kindle」向け自費出版サービスでスパム急増--Reuters報道
電子書籍端末もスパムの標的にされるようになった。大規模スパムの最初の標的となったのは、Amazonの「Kindle」向けセルフパブリッシングサービスだ。 Reutersの報道によると、スパムがセルフパブリッシングプラットフォーム上に発生していることには、いくつかの理由があるという。その理由とは、非常に低コストかつ容易に出版済みの別の書籍を再出版したり、全く新しい書籍を作り上げたりできることだ。 今回のニュースはそれほど意外なものではない。米ZDNetはKindleのスパムを発見し、偽物の書籍をダウンロードしたDavid Chernicoff記者が4月にこの問題を指摘している。Amazonは当時、その作家による書籍を全て削除したが、そうしたアプローチは場当たり的な対応のように思われた。Amazonがより広範な取り締まりを実施する必要があるのは明白だ。 インターネットマーケティングの専門家であ
電子出版の実績を強調するアドビ--紙とデジタルを同時発行する事例も
アドビシステムズは5月25日、デジタルパブリッシング向けソリューション「Adobe Digital Publishing Suite」（ADPS）を利用して、大日本印刷と山と渓谷社が共同で電子雑誌の配信を開始したと発表した。 ADPSは、「Adobe InDesign CS5/5.5」と連携して、制作したコンテンツを簡単に電子書籍として発行できるソリューションを提供する。今回、大日本印刷と山と渓谷社は、女性向けアウトドア季刊誌「Hutte」（ヒュッテ）の最新号の紙版とデジタル版を発行。紙版とデジタル版の同時発行は、国内出版社では初めての事例になるという。 両社は、紙版と同時進行でデジタル版を制作する。編集会議の段階からデジタル版を想定した台割りを組み、デジタル版でのコンテンツも踏まえて取材し、同時進行で制作を進め、今回Hutte最新号のVol.3で紙版とデジタル版の両方をほぼ同時に発行した
タフネススマホやINFOBARなど15機種--KDDI夏モデル
KDDIは5月17日、データ通信端末などを含む2011年夏モデルの新製品15機種を発表した。Android搭載スマートフォン6機種とフィーチャーフォン6機種、データ通信端末など3機種を合わせた15機種のラインアップとなる。 スマートフォンは、IS seriesからツインカメラを搭載した3Dスマートフォン「AQUOS PHONE IS12SH」、3Dに対応しテンキーを搭載したスライド型のスマートフォン「AQUOS PHONE IS11SH」、フルキーボードを搭載しモバイルレグザエンジン4.0を採用した「REGZA Phone IS11T」、4.2インチの大画面を搭載しau初のXperiaとなる「Xperia acro IS11S」、耐衝撃と防水、防じん機能を備えたタフネススマートフォン「G'zOne IS11CA」を発表。 またiida初のスマートフォンとして、フィーチャーフォン向けに販売さ
アドビ、「Creative Suite 5.5」を発表--「Photoshop Touch SDK」も公開
Adobe Systemsは米国時間4月11日、モバイルアプリケーション向けのさまざまなツールが追加された「Creative Suite」の中間アップグレードを発表した。 「Creative Suite 5.5」は、Adobeの前回の決算発表電話会議で大きな話題となっていた。デベロッパーやデザイナーはコンテンツをタブレットやスマートフォンのプラットフォームに対応させることができる。さらにAdobeは、サブスクリプションモデルも提供して顧客基盤の拡大を図る。 Adobeによると、サブスクリプションモデルの料金体系は、「Photoshop」が月額35ドル、「Design Premium」が月額95ドル、「Creative Suite 5.5 Master Collection」が月額129ドルとなっている。 要するにAdobeは、新しいCreative Suiteで製品リリースサイクルを短縮し
「Android」の市場シェア、2012年には50％に迫る勢い--ガートナー予測
市場調査会社Gartnerは英国の現地時間4月7日、スマートフォン市場における「Android」OSのシェアが近いうちにほぼ50％になるかもしれないと述べた。 Gartnerによると、2010年のスマートフォン世界出荷台数は2億9600万台以上に達したという。そのうち、「Symbian OS」が市場シェア37.6％を確保し、続いてAndroidが22.7％、「BlackBerry OS」が16％となっている。2011年には、スマートフォンの世界出荷台数が爆発的に増加し、ほぼ4億6800万台に達するという。こうした成長が追い風となって、Androidは2011年末までに38.5％の市場シェアを獲得するとみられ、Appleの「iOS」が19.4％、Symbian OSが19.2％でそれに続くとGartnerは述べている。 だが、Gartnerの分析で最も目を引くのは2012年の予測かもしれない
ターニングポイント迎える、中堅中小企業向けIT市場
長いトンネルを抜けるも、リーマンショック以前への回復は困難か？ IDCは、2011年1月、国内中堅中小企業（従業員999人以下）向けのIT市場についての予測を発表している。これによれば、2011年は3兆6380億円で前年比0.1%増と4年ぶりのプラス成長への回復を予測している。ようやく明るい傾向が見えてきたとはいえ、内実はまだまだともいえる。対前年比の伸長率の推移をみると、2007年までは、この市場、つまり、中堅中小企業のIT投資は、毎年3-4%程度で拡大してきた。ほぼ横ばいの伸びでは、リーマンショック以前の水準に戻ったとまではいえないからだ。 IDC Japan ITスペンデイング マーケットアナリストの市村仁氏は「これらの規模の企業を取り巻く社会環境が依然厳しいだけではなく、IT投資に対する考え方、事業活動をITで支援する、ソリューション、ツールなどが大きく変化しており、経済全体が改善
米国タブレット販売台数、2015年には4400万台に--Forrester予測
市場調査企業Forrester Researchは、消費者需要を反映して、米国における長期的なタブレット販売予測を2倍以上に修正した。 2010年には約1030万台のタブレットが米国で販売されたと同社は見積もっている。同社は、この台数が2011年には2倍以上に増加し、2410万台になると予測している。そこから販売台数の増加率は徐々に安定し始め、2012年、2013年、2014年の販売台数はそれぞれ、3510万台、3980万台、4230万台になる見込みである。2015年のタブレット販売台数は4400万台になると同社は予測している。 Forresterは2010年6月の時点で、2015年のタブレット販売台数は2040万台に達すると予測していた。 タブレット販売台数の増加に伴い、タブレットを使用するユーザーの数も当然増加することが予測される。2011年末までに、2600万人の米国消費者がタブレッ
Yahoo Music、楽曲代金を返金へ--DRM認証キーの発行打ち切りで
米Yahoo Musicは、同サービスで楽曲を購入したユーザーに代金を返金する。 米Yahooは先週、同社が販売する楽曲に搭載されているデジタル著作権管理（DRM）ソフトウェアを解除するための認証キーの発行を打ち切ると発表した。これにより、同サービスで楽曲を購入した場合、今後も同サービスを通じて楽曲を聴くことは可能だが、その楽曲を他の端末やコンピュータに移動できなくなる。 しかし、この措置はウェブユーザーに受けが悪かった。そこでYahoo Musicは、楽曲購入者に代金を返金した上で、さらに一歩進める計画だ。Yahooの関係者によると、返金よりも楽曲を所有し続けたいという顧客に対しては、購入した楽曲のコピーをDRMが適用されていないMP3フォーマットで提供する方法を模索しているという。 Yahoo Musicは、Yahoo Music Unlimitedの顧客をRealNetworksのR
ベスト・オブ・ウェブサービス2010--無料で使える10のサービス
クラウドというキーワードがブームの昨今、オンラインで動作するさまざまなウェブサービスは以前にも増して注目を浴びるようになりつつある。これまで個人が業務効率アップのために使うレベルにとどまっていたのが、会社をあげて導入するケースも珍しくなくなった。また海外のウェブサービスが日本語対応したうえで国内市場に参入してくるケースも目立つようになってきた。 今回は本誌連載「ウェブサービスレビュー」で2010年に紹介したウェブサービスを中心に、計10個のサービスを独断と偏見でセレクトして紹介する。文字通り定番のウェブサービスから、2010年に新たに登場した有望株、また今後ブレイクすることが期待されるサービスまで、内容はさまざま。まだ使ったことがないサービスがあれば、新たな年のスタートにあたってぜひ試してみてほしい。 2010年に大幅な進化を遂げた“定番”ウェブサービス4選 クラウドサービスの特徴として、
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大日本印刷、オールアバウトの大株主に--資本業務提携を発表