注目の集まる定期購入モデル! 国内サービス3選 - SAKELIFE･yamory･CandyJapan（植原 正太郎） @gendai_biz
注目の集まる定期購入モデル! 国内サービス3選 - SAKELIFE･yamory･CandyJapan 2012年に入り「定期購入サービス」という言葉が話題になっています。月額料金を払って定期的にサービスを受けるこのモデルは、日々の生活に追われる忙しい現代人にとって合理的で、なおかつ"新しい発見"のある購買として普及しつつあります。 お店側が厳選した商品を届けるという「目利き」の部分も重要な要素となっており「キュレーションコマース」という見方もされています。 今回は、2012年に入ってから話題を集めている国内の定期購入サービスを3つご紹介いたします。 SAKELIFE(サケライフ)は日本酒の定期購入サービスです。月々3,000円からのコースを購入すると毎月厳選された日本酒と、隔月でそのお酒を飲むためのお猪口や徳利などの酒器が自宅に送られてきます。 創業メンバーのひとりの高橋正典さんは千葉
「ブログサイト」がピュリツァー賞を初受賞、ハフィントン･ポスト、取材陣は有力紙に迫る400人（牧野 洋） @gendai_biz
日本で新興のブログサイトが新聞協会賞を受賞することがあるだろうか。まず無理だろうが、アメリカは違う。ブログサイトとして出発したインターネット新聞のハフィントン･ポスト(ハフポスト)が4月16日、創刊7年目にしてジャーナリズムで最も栄誉あるピュリツァー賞を受賞したのである。 受賞作は連載企画「戦場を越えて」。全国ニュース部門での受賞で、イラクやアフガン戦争で重傷を負い、身体障害者になった退役軍人や家族の状況について生々しいエピソード満載で伝えている。ネットメディアと聞くと「低コストでスピード重視」を連想しがちだが、8ヵ月にわたる長期連載だ。 筆者は66歳のベテランジャーナリスト、デビッド･ウッド。1977年にアフリカのゲリラ戦争取材のために雑誌タイムのナイロビ支局長に就任して以来、世界各地の紛争を取材する軍事専門記者として30年以上にわたって活躍してきた。直近ではイラクとアフガニスタンの戦線
『マーガレット･サッチャー 鉄の女の涙』(原題:The Iron Lady)---この映画の言わんとすることを誰か私に教えてほしい!（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
『マーガレット･サッチャー 鉄の女の涙』(原題:The Iron Lady)---この映画の言わんとすることを誰か私に教えてほしい! この映画の価値は、100パーセント、主演女優メリル･ストリープの演技力に負っている。これはもう、感動としか言いようがない。サッチャー首相に生き写しであるところは、「そっくりさん」演技を、芸術的高みにまで持ち上げている。いや、それよりも、年老いた女性の仕草や表情の演技の完璧さは、もっと凄い。怖いほどだ。もちろん、メリル･ストリープを86歳まで老けさせるメイク技術にも感服。オスカーの主演女優賞は、当然だ。 ところがストーリーは、何が言いたいのか、まったくわからない。映画としては、これは完ぺきな失敗作だ。観客は、映画を作った人の意図に反応し、感動で心を揺さぶられたくて映画館に行くのに、この映画には反応すべきものも、感動を得るきっかけも見当たらない。繰り返すようだが
悩める資生堂の賭け、禁断の化粧品ネット販売を開始 (1) | 企業戦略 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
ついにパンドラの箱を開く──。昨年４月の発表から１年、資生堂が満を持しての大勝負に出る。 同社は美容情報サイト「ビューティー・アンド・コー」に続き、４月２１日、化粧品通販の機能も備えたサイト「ワタシプラス」を開始した。 前者ではＪＴＢやパナソニックなどと提携し、各分野の専門的見地から商品や美容に関する情報を発信。一方、「ワタシプラス」では、利用者が自社製品２６００アイテムをネットで買えるほか、チャットや動画を用いて美容部員からカウンセリングを受けたり、立地や取扱商品など条件に応じて化粧品の販売店舗を検索・カウンセリング予約を入れたりすることが可能だ。ネットカウンセリング開始に際してコールセンターも設置。訓練を受けた約４０人の美容部員が専属として対応する。 ネット販売ではコーセーやカネボウなど競合他社も動き出している（表）。だが、ネット経由で顧客を専門店へ誘導する仕組みを構築したのは資
中国「世界の工場」終焉か？ 日本や米国企業の撤退・縮小進む （J-CASTニュース） - Yahoo!ニュース
「世界の工場」とされた中国から企業の撤退や事業縮小が始まっている。背景にあるのは人件費の高騰が大きいが、中国独自のさまざまな規制や参入障壁、参入後の競争の激化に知的財産権の問題なども残る。 ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）が、米国を拠点とする製造業106社を対象に調査したところ、全体の37％の企業が「中国からの製造拠点の移転を計画、または積極的に検討している」と回答。売上高100億ドル（約8150億円）以上の企業では、48％がそう答えたという。 ■米国では「回帰」で300万人の雇用創出と試算 BCGによると、中国に進出している企業の大半が「中国の人件費は上昇し続ける」とみており、さらに日本や欧州といった先進国と比べても米国の人件費は安くなりつつあると指摘している。 ゼネラル・エレクトリック（GE）はこれまでメキシコと中国にあった家電の製造拠点をケンタッキー州に戻した。
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コミックナタリー - 萩尾望都が紫綬褒章を受章、女性マンガ家では初