「キャッシュレス」に新型コロナ拡散防止の効果はあるか？
新型コロナウイルスが紙幣を介して感染するのではないか、とする恐れが広まっている。ウイルスは金属や紙、プラスチック上で数時間から数日残存できることが実験で明らかになっているが、主要な感染経路になっているという証拠はない。 by Mike Orcutt2020.03.20 60 28 5 0 中国、韓国、米国の中央銀行が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のアウトブレイクの真っ只中で、汚染された可能性のある現金の「検疫」を決定したとき、その意味は明白に思えた。つまり、紙幣が病気を広めているに違いない、ということだ。 もしそれが本当なら、それは最終的にキャッシュレスに移行するための単純な議論のようにも思える。デジタル決済会社と多くの業者、そして一部の政策立案者でさえ、利便性と簡便さの名の下に紙幣や硬貨から離れようとしている。病気が蔓延するリスクを減らすことは、もう1つの理由づけとなるだ
ビル・ゲイツ財団出資の企業が遠隔操作で16年使用可能な避妊チップを開発
By Dragunsk Usf ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は世界最大の慈善基金団体であり、これまでにも次世代コンドームや装着補助器具の開発などに資金援助してきました。そのゲイツ財団が資金援助した企業の1つ「MicroCHIPS」は、ユーザーがリモートコントロールすることで最大16年間使用できる避妊チップの開発に成功しました。 Remote-Controlled Contraceptive | MIT Technology Review http://www.technologyreview.com/news/528121/a-contraceptive-implant-with-remote-control アメリカのマサチューセッツ州にあるバイオテクノロジー企業のMicroCHIPSが開発に成功したのは、大きさが20×20×7mmの極小デバイスで、使用者の臀部(でんぶ)・上腕部・腹部の皮
人工衛星が 「全世界常時監視カメラ」 になる日はやってくるか
Soon, satellites will be able to watch you everywhere all the time 人工衛星が 「全世界常時監視カメラ」 になる日はやってくるか 商用の人工衛星画像の解像度は年々向上し、撮影頻度も増加している。米国の規則では商業衛星によって撮影された画像の地上解像度を25センチメートルに制限して匿名性を確保しているが、いずれどこにいても四六時中人工衛星に監視される日がやってくるかもしれない。 by Christopher Beam2019.10.17 105 43 2 6 2013年、オレゴン州グランツ・パス警察は、カーティス W.クロフトという男が裏庭で大麻を不法栽培しているという情報を得た。警察がグーグルアースを確認したところ、4カ月前に撮影された衛星画像に、クロフトの敷地内に整然と育つ大麻が確かに写っていた。警察はクロフトの自宅に踏み
日本政府、感染症対策ワクチン開発に1億2500万ドル拠出
採算が合わず、製薬会社が開発しそうにない感染症に対抗するためのワクチンを、ばく大な資金を投入して開発する。 by Jamie Condliffe2017.01.20 19 22 2 0 大流行の恐れがあるウイルスに対抗するワクチンを開発するため、世界最大規模の構想が発表された。 「感染症予防のイノベーション連合 (CEPI：Coalition for Epidemic Preparedness Innovations)」と呼ばれる予定の新構想は、ウェルカム信託とビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団から1億ドルずつ、残りはノルウェー、ドイツ、日本の各国政府の資金提供により、まず4億6000万ドルの資金提供を受ける。CEPIは2022年までに10億ドルの資金確保を望んでおり、インドや欧州委員会による参加がすでに期待されている。 CEPIは世界経済フォーラムが開催されているダボスで発足し、近い将来
人身売買容疑の大富豪との関係は…伊藤穰一氏がMITメディアラボの所長を辞任
MITメディアラボ所長の伊藤穰一氏は、9月7日（現地時間）、MITでのすべての役職を辞任する旨のEメールをMITの学長に送付した。伊藤氏本人から転送されたメールの内容をニューヨーク・タイムズが報じた。 9月6日深夜に、ニューヨーカー誌が、伊藤氏と著名な億万長者ジェフリー・エプスタイン（Jeffrey Epstein）氏との間で交わされたEメールの内容を含む暴露記事を発表していた。エプスタイン氏は性犯罪者として有罪判決を受けており、未成年者の人身売買容疑で再逮捕された後、8月に獄中で自殺した。 未成年女性を売春斡旋目的で勧誘した罪でエプスタイン氏が有罪判決を受けた後、伊藤氏はMITメディアラボのスタッフとともに、密かにエプスタイン氏から巨額の寄付金を受け取っていた。 暴露記事で取り上げらたEメールは、ビル・ゲイツ氏やレオン・ブラック（Leon Black）氏など他の投資家からの資金提供をエプ
予防接種歴を皮膚下に記録、米MITが染料開発 ゲイツ財団支援
げっ歯類の皮膚に投与された後の量子ドット。K・J・マクヒュー氏他、サイエンス・トランスレーショナル・メディシン（2019）提供（2019年12月18日提供、撮影日不明）。(c)AFP PHOTO /K.J. McHugh et al., Science Translational Medicine (2019)/HANDOUT 【12月19日 AFP】米マサチューセッツ工科大学（MIT）の技術者らは18日、新たに開発した染料を使い、患者の予防接種歴を皮膚下に記録する手法を考案したと発表した。この染料は肉眼では見ることができず、特殊なスマートフォンで読み取り可能な近赤外線を発するという。 染料は量子ドットと呼ばれるナノ結晶でできており、特に医療記録があいまいな発展途上国での利用が期待されるという。慈善財団「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団（Bill and Melinda Gates Fo
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「遺伝子操作されたウイルス」が、高性能でクリーンな次世代バッテリーをつくる日がやってくる
