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国際文化会館の検索結果1 - 30 件 / 30件

  • 不正アクセスによるPeatixの情報流出についてまとめてみた - piyolog

    2020年11月17日、Peatix Japanは米本社(Peatix.Inc)が提供するイベント管理サービス「Peatix」が不正アクセスを受け、登録されていた利用者情報が取得されたと発表しました。ここでは関連する情報をまとめます。 最大677万件のデータ流出 peatix.com 【Peatix不正アクセス事象】よくいただくご質問とその回答 [PDF] 弊社が運営する「Peatix」への不正アクセス事象に関するお詫びとお知らせ Peatix社が情報流出の可能性を把握したのは2020年11月9日頃。 外部企業による調査の結果、2020年10月16日~17日にかけて不正アクセスが同社サービスに行われていた。 登録されていた個人情報を含む利用者情報が最大約677万件不正に取得された事実が判明。 2020年11月17日発表時点で調査中。新事実等判明次第公表。 同社は今回の流出に関係する二次被害

      不正アクセスによるPeatixの情報流出についてまとめてみた - piyolog
    • 図書館系はてなブックマークタイムカプセル - やわらか図書館学

      はてなブックマーク15周年で、過去15年のブックマークを掘り起こすサイトが作られていたので、のっかって図書館系のはてなブックマークを掘り起こしてみました。 b.hatena.ne.jp といっても、自分が毎年図書館系のはてブをまとめていたのが2010年以降なので、リストもそれ以降のものだけとなります。2009年以前のものも検索できるので、リスト化することもできるのですが、ちょっとやってみたところ「その年のもの」という判定が結構難しかったので、はてブの検索結果へのリンクを載せるだけに留めました。その年のうちにまとめておくというのは、意外と大事だったんだなということに気づかされました。 2010 Librahack : 容疑者から見た岡崎図書館事件(リンク切れ) 「日本の大企業にはGoogle、Amazon、Appleの恐ろしさを知らない無垢な人が多すぎる」/「図書館は国会図書館がやってくれな

        図書館系はてなブックマークタイムカプセル - やわらか図書館学
      • 図書館の可能性 知のアーカイビング、今こそ 東京大学名誉教授・根本彰|好書好日

        天井から下がる天蓋(てんがい)が目を引く岐阜市立中央図書館。2015年、複合施設内に開設した この19日から国立国会図書館によるデジタル化資料の個人向けネット送信サービスが始まり、20世紀中葉までの絶版本等の資料209万点がネット上で読めるようになっている。欧米では図書館や文書館など公的セクターが担ってきた知のアーカイビング(保存・提供)が日本でも身近なものになってきた。 リチャード・オヴェンデン著『攻撃される知識の歴史 なぜ図書館とアーカイブは破壊され続けるのか』は、図書館や文書館に蓄積された知が災害や戦争ほかの人為的な破壊によって常に危機にさらされてきたと述べる。日本でも震災や津波で図書館や博物館が破壊され、それを復旧するボランティア活動が行われたし、第二次大戦時に図書館員が蔵書を疎開させたことが知られている。 本書は、知の意図的破壊が歴史的に横行し続けてきたことの報告であるが、著者が

          図書館の可能性 知のアーカイビング、今こそ 東京大学名誉教授・根本彰|好書好日
        • 飛騨高山大学(仮称)学長候補に宮田裕章氏が就任・本校キャンパス藤本壮介氏が設計・新しい学部名称「共創学部」のお知らせ:時事ドットコム

          飛騨高山大学(仮称)学長候補に宮田裕章氏が就任・本校キャンパス藤本壮介氏が設計・新しい学部名称「共創学部」のお知らせ [一般社団法人 飛驒高山大学設立基金] 一般社団法人飛驒高山大学設立基金(代表理事 井上博成・以下、「飛騨高山大学(仮称)」)は、2024年4月、岐阜県飛騨市に本校をかまえる私立大学の設立を目指しています。 2021年11月5日(金)10:00~大学本校設置予定地である岐阜県飛騨市古川町にて、記者会見を行い、以下の3点を発表いたしました。 1, 飛騨高山大学(仮称)学長候補に宮田裕章氏が就任いたします。 ▼宮田裕章氏プロフィール 1978年生まれ 慶応義塾大学 医学部教授 2003年東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学専攻修士課程修了。同分野保健学博士(論文) 早稲田大学人間科学学術院助手、東京大学大学院医学系研究科 医療品質評価学講座助教を経て、 2009年4月東京

            飛騨高山大学(仮称)学長候補に宮田裕章氏が就任・本校キャンパス藤本壮介氏が設計・新しい学部名称「共創学部」のお知らせ:時事ドットコム
          • 建築家 ル・コルビュジエが改修した船 日本の支援で引き揚げ | NHKニュース

            世界を代表するフランスの建築家、ル・コルビュジエが90年余り前に改修した船が、日本の建築家らの支援でパリのセーヌ川から引き揚げられ、今後船上ギャラリーとして再生されることになりました。 しかし、おととしのセーヌ川の増水で浸水し、そのまま放置されてきました。 この船の設計には、日本の現代建築の礎を築いた建築家の前川國男もル・コルビュジエのもとで関わっていたことから、日本の建築家でつくる学会がことし8月、この船を買い取って再生させることを決めました。 そして今月から、ポンプで水を抜くため船体の穴を塞ぐ作業が始まり、19日、船は2年半ぶりに引き揚げられました。 今後、2年かけて船内を復元し、船上ギャラリーとして再生したうえで、フランス側に引き渡されるということです。 当初からこの計画に関わってきた神戸大学大学院の遠藤秀平教授は、「この船は日本とフランスの交流、建築文化の原点です。しっかりと残して

              建築家 ル・コルビュジエが改修した船 日本の支援で引き揚げ | NHKニュース
            • 被爆資料2万点がほぼ死蔵 長崎原爆資料館 学芸員不足、調査分析追いつかず | 47NEWS

              約2万点。これは長崎原爆資料館(長崎市)が所有する被爆にまつわる資料の数だ。焼け野原となった市街地の写真や熱風で溶けた瓦、被爆者の罹災(りさい)証明書など、分野は多岐にわたる。一方、展示されているのはごく一部。収蔵品の目録は非公開としているため、市民や研究者による活用は望めず、多くが事実上の死蔵状態となっている。背景には資料の調査や分析を担う学芸員の人数不足がある。被爆の実相を後世に残すための施策が求められている。(共同通信=石川陽一) ▽学芸員はたったの2人 「とてもじゃないが一つ一つの資料の精査まで手が回らない。日常業務に忙殺され、研究の時間は取れない」。長崎市の担当者はそう漏らす。資料館は被爆にまつわる写真や現物資料、書類などの寄贈を受け付けており毎年、数十~数百点の申し込みがある。だが、対応にあたる学芸員はたった2人。ことしは被爆75年の節目で収集を強化しようと期間限定でさらに1人

                被爆資料2万点がほぼ死蔵 長崎原爆資料館 学芸員不足、調査分析追いつかず | 47NEWS
              • 大江健三郎詳細年譜 - jun-jun1965の日記

                1850年 曾祖父・八三郎生まれる。 1855年(安政2)内ノ子騒動 1866年(慶應2)奥福騒動 1894年(明治27)父・好太郎生まれる。祖母はフデ。 1902年(明治35)母・小石生まれる。 1914年(大正3)20歳の父と12歳の母が結婚。 1919年(大正8)祖父この頃死ぬ。数え五十歳。 1923年( 12) 姉・一生まれる。 1924年4月24日、好太郎、明智新六らと大瀬革進会を結成、総選挙で窪田文三を応援と決定する。(史料愛媛労働運動史4巻、124p、愛媛新報) 1929年(昭和4)長兄・昭太郎生まれる。 ? 次兄・清信生まれる。 1933年、姉・重子が生まれる。 5月15日、伊丹十三(池内義弘)生まれる。 1935年1月31日 愛媛県喜多郡大瀬村に生まれる。父は大江好太郎、母は小石。長兄・昭太郎(燃料商、歌人)、次兄・清信。姉二人、弟・征四郎、妹一人。父は製紙原料商で、ミツ

                  大江健三郎詳細年譜 - jun-jun1965の日記
                • コロナ債 | 松本大のつぶやき | マネクリ マネックス証券の投資情報とお金に役立つメディア

                  ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資で株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)を設立。2004年にはマネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社(現マネックスグループ株式会社)を設立し、以来2023年6月までCEOを務め、現在代表執行役会長。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカードの社外取締役、Human Rights Watchの国際理事会副会長、国際文化会館の評議員も務める。 閉じる 緊急事態宣言、自粛要請、補償。最近良く耳にする言葉群です。今日はこの「補償」について考えたいと思います。 補償額が限定的な場合は、国や自治体が補償す

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                  • Takaaki Umada (馬田隆明) 個人サイト

                    スライド スライド (SpeakerDeck) で 2021 年以降のスライドをアップしています。 スライド (Slideshare, old) では 2021 年以前のスライドをアップしています。 ブログ ブログ を 2019 年以降は主に使っています。 ブログ (Medium, old) はそれ以前の記事が中心です。 その他、FoundX Review の更新なども行っています。 講義 東京大学 アントレプレナー道場 2018 年度~ FoundX Online Startup School 講演・登壇 公開講演や団体向け講演、企業内講演、コミュニティ向けの講演を時々引き受けています。 履歴を更新できなくなってきたので、いったん消去しています。 その他(委員等) 各種政府系の委員を引き受けています。代表的なもののみを記載しています。 文部科学省 全国アントレレプレナーシップ人材育成プロ

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                    • ウクライナ戦争が今後の国際秩序を規定する理由

                      今後の戦況の変化を見通すことは困難であるが、西側諸国によるレオパルト2やM1エイブラムス等の戦車の集中投入によってウクライナ軍の機甲戦を抜本的に立て直し、NATO諸国から提供される戦闘機の投入によって航空戦を優位に展開できれば、ウクライナ軍が東部および南部において戦局を打開し、領土奪還のための攻勢作戦へとフェーズを移す可能性がある。 しかし、ロシア軍も追加装備の動員や、ミサイル対地攻撃の強化によってウクライナ軍の攻勢を阻止し、さらに追い込まれればワイルドカードとしての戦術核兵器の使用も視野に入れざるを得ない。ロシアが戦争エスカレーションや核兵器の使用を示唆して、NATO諸国の直接的な軍事介入を抑止する構図には変化がない。 戦争の戦われ方における教訓は、継戦能力の維持と持続性・強靭性を担保することによる防御優位の軍事態勢の重要性である。継戦能力の維持には指導者・軍・国民の士気を前提にして、組

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                      • 木内みどりが、2019年11月18日、急性心臓死により… | ラジオアーカイブ | 木内みどりの小さなラジオ

                        お知らせ 木内みどりが、2019年11月18日、急性心臓死により永眠いたしました。 生前の本人の希望通り通常の通夜・告別式は行わず、家族のみでお別れをいたしましたことをご報告いたします。 これまで応援してくださいました皆様、またお世話になりました皆様へ謹んで御礼を申し上げます。 後日、当HPに皆様からお別れのお言葉を残していただける場所を設置させていただく予定です。 詳細が決定次第、当HPにてお知らせいたします。 木内みどりへのお言葉はこちらからどうぞ なお、誠に恐縮ながら本人の遺志により供物・供花は辞退申し上げます。 また家族及び関係者へのご取材やお問合せはご遠慮くださいますようお願い申し上げます。 小さなラジオ局 木内みどり お別れの会 女優・木内みどりが、11月18日未明に急逝いたしました。 縁戚の白洲次郎さんの遺言「葬式無用、戒名不要」を理想としていた本人の希望どおり、 葬儀、告別

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                        • 経済理論の誤り? | 松本大のつぶやき | マネクリ マネックス証券の投資情報とお金に役立つメディア

                          ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資で株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)を設立。2004年にはマネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社(現マネックスグループ株式会社)を設立し、以来2023年6月までCEOを務め、現在代表執行役会長。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカードの社外取締役、Human Rights Watchの国際理事会副会長、国際文化会館の評議員も務める。 閉じる 円安が更に進みました。24年ぶりのドル円水準とのこと。インフレを抑えるために米連邦準備制度理事会(FRB)が積極的な利上げを続ける姿勢を再確認したの

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                          • 75g糖負荷試験・7ヶ月26週と1人遠足 - 大阪人の東京子育て

                            50g糖負荷試験に引っかかって1週間、75gを受けてきました。 検査は「採血→甘い炭酸飲む→(1時間待つ)→採血→(1時間待つ)→採血」を粛々と受けるのみで、結果は次の健診時。なのでまだわかりません。ただし、”アカン時”はその前に連絡があるらしい。こわ〜。 続きはこの日1日ウロウロした日記です。 ーーー 検査にあたり特に対策はせず。 クリニックからの指示で、前日21時以降は食事抜き。 当日、めっちゃ待つのに手ぶらで行ってしまった! 最初の1時間待ちでいきなりヒマ。前から気になってたパン屋さん「セイジアサクラ」へ。 食パンは最近はやりの生クリーム入り甘くてフワフワタイプ。好みじゃないけどと思ったらやはり好みじゃなかった。バゲット買いたかったけど、さすがにそれ持ってクリニックに戻るのは自重。 近くの消防署に「じぷた」みたいなの止まってて撮影。 しょうぼうじどうしゃじぷた 作者: 渡辺茂男,山本

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                            • 『検証 安倍政権 -保守とリアリズムの政治-』|松浦晋也の“読書ノート”

                              第63回 『安倍三代』と整合する安倍晋三像を求めて 『検証 安倍政権 -保守とリアリズムの政治-』 (アジア・パシフィック・イニシアティブ、文春新書) 最初に。没後1年8か月を経て、歴史的人物として評価する時期が始まったと考えるので、以下「安倍さん」でも「安倍氏」でもなく、安倍晋三と表記する。 前回取り上げた『安倍三代』(青木理 著、朝日新聞出版、2017年)では、安倍寛(あべ・かん、1894~1946)、安倍晋太郎(あべ・しんたろう、1924~1991)、安倍晋三(あべ・しんぞう、1954~2022)という安倍家三代の政治家の肖像を徹底した取材で描き出していた。著者は安倍晋三が、祖父・父と比べて異質であると指摘していた。著者の青木氏が関係者から引き出した安倍晋三像は「要領は良いが、飛び抜けて優秀なわけでも、全くダメなわけでもない。優しいが影は薄い」というものであり、要約すると「信念がない

                                『検証 安倍政権 -保守とリアリズムの政治-』|松浦晋也の“読書ノート”
                              • ロシア・ウクライナ戦争が日本に及ぼす最大影響(小木洋人)

                                「地経学ブリーフィング」とは、コロナウイルス後の国際政治と世界経済の新たな潮流の兆しをいち早く見つけ、その地政学的かつ地経学的重要性を考察し、日本の国益と戦略にとっての意味合いを精査することを目指し、アジア・パシフィック・イニシアティブ(API)のシニアフェロー・研究員を中心とする執筆陣が、週次で発信するブリーフィング・ノートです(編集長:鈴木一人 地経学研究所長、東京大学公共政策大学院教授)。 本稿は、東洋経済オンラインにも掲載されています。 https://toyokeizai.net/articles/-/630458 「地経学ブリーフィング」No.129 (画像提供:AP/アフロ) 2022年11月7日 ロシア・ウクライナ戦争が日本に及ぼす最大影響 - 欧州の安全保障、米国の防衛資源配分を読み解く アジア・パシフィック・イニシアティブ(API)/地経学研究所 主任研究員 小木洋人

                                • BCGワクチンと新型コロナウイルス | 松本大のつぶやき | マネクリ マネックス証券の投資情報とお金に役立つメディア

                                  ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資で株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)を設立。2004年にはマネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社(現マネックスグループ株式会社)を設立し、以来2023年6月までCEOを務め、現在代表執行役会長。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカードの社外取締役、Human Rights Watchの国際理事会副会長、国際文化会館の評議員も務める。 閉じる 今日で年度が終わります。この下半期は、文字通りジェットコースターに乗っているような半年間でした。半期の始まり、去年の10月1日、私はニューヨークにお

                                    BCGワクチンと新型コロナウイルス | 松本大のつぶやき | マネクリ マネックス証券の投資情報とお金に役立つメディア
                                  • 渋沢栄一記念財団に至るまで - 「70歳のウィキペディアン」のブログ

                                    チューリップ 2023-01-09筆者撮影公益財団法人渋沢栄一記念財団(以下、渋沢財団)で仕事をするようになったいきさつには、長い長い物語があります。駆け足でそれをたどってみます。 1977年に図書館学校を卒業して就職したのは、協和銀行でした。専門分野の資料を扱う専門図書館で仕事をしたいと考えていたところ、協和銀行調査部から司書一名の募集が学校宛てにあったのです。他に某大メーカー資料室からも求人があり、迷った私は恩師河島正光先生に相談しました。「そのメーカーは良い会社で資料室も充実していますが、銀行というのはあらゆる業種にお金を貸すので、調査部ではあらゆる業種の情報を集めており、その資料室は面白いですよ」という先生の一言で、銀行に決めました。職場は大手町で、河島先生の講義で聞いていた大手町資料室連絡会のあるところで仕事ができるとはりきっていました。仕事を進める中で上司を説得し、学生時代見学

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                                    • 日米交流史の中の福田なをみ  Naomi Fukuda and the History of Japan-U.S. Exchange [978-4-585-30004-5] - 7,700円 : 株式会社勉誠社 : BENSEI.JP

                                      第二次大戦前、戦中・戦後の時代を通して活動した、日本研究ライブラリアンの草分け、福田なをみ(1907-2007)。 アメリカと日本の両国の多様なライブラリーにおいて仕事をしたという希有な経歴をもつ彼女の足跡は、自身が記録や資料を手元に残さない人であったことにより、これまで詳細に知られることがなかった。 日米両国での福田の仕事の全貌をつかみ、日米にまたがって所在する資料を博捜、日本の図書館界とアメリカの学界・図書館界との接点をつとめていながら、これまであまり知られていない福田なをみの足跡と役割を明らかにし、さらには、日米交流史の文脈から、ライブラリーという場を磁場とし、異なる文化圏に関する知識を追究する「外国研究」が初発期においてどのように進められ、展開したかを明らかにする。 2021年度 東京大学而立賞受賞! 【本書の特色】 戦前・戦中・戦後の図書館史にかかわる人名辞典ともなる詳細な人物注

                                      • 建築家・吉村順三の功績を紐解く。ギャラリーエークワッドで「建築家・吉村順三の眼」がスタート

                                        建築家・吉村順三の功績を紐解く。ギャラリーエークワッドで「建築家・吉村順三の眼」がスタートギャラリーエークワッドで、日本とアメリカを行き来し、日本の建築文化をアメリカに伝えた建築家・吉村順三に焦点を当てた展覧会「建築家・吉村順三の眼 ーアメリカと日本ー」が開催中だ。会期は2024年3月28日まで。 文・撮影=三澤麦(ウェブ版「美術手帖」編集部) 展示風景より、「松風荘」(1954)に関する資料 東京・東陽町のGALLERY A4(ギャラリーエークワッド)で、日本とアメリカを行き来し、日本の建築文化をアメリカに伝えた建築家・吉村順三(1908〜97)に焦点を当てた展覧会「建築家・吉村順三の眼 ーアメリカと日本ー」が12月22日にスタートした。 本展では、吉村がアメリカで担当した作品から、国際的に活躍する芸術家らとの交流から生まれた日本の作品までを、スケッチや写真、映像を交えて紹介。その業績を

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                                        • コモンズ・プロジェクト | IHJ Programs

                                          テクノロジーとデータの活用を通じてより安全な国境往来を目指す 国際文化会館は、スイスの非営利組織「コモンズ・プロジェクト」(The Commons Project; TCP)との連携のもと、テクノロジーとデータを活用して安全な国境往来を推進します。 コモンズ・プロジェクトとは コモンズ・プロジェクト(TCP)は、米ロックフェラー財団の支援を受けて設立された非営利組織です(本部:スイス)。世界経済フォーラムとの連携のもと、人々が自らの健康情報にアクセス・管理することを可能にする「公共財としてのデジタルインフラおよびサービス」を構築・運営することをミッションに、米国をはじめ世界各国で活動しています。 日本では、2020年7月に国際文化会館内に事務局が設置されました。国際文化会館理事長の近藤正晃ジェームスはTCPグローバル副会長と評議員を、また同理事の宮田裕章氏(慶應義塾大学医学部教授)はTCP

                                            コモンズ・プロジェクト | IHJ Programs
                                          • 六本木が大きく変わる “第2六本木ヒルズ”2030年竣工 - WWDJAPAN

                                            六本木交差点から外苑東通りの東側を見る。写真の右側が再開発エリア 六本木交差点から下る芋洗坂。写真の左側が再開発エリア 芋洗坂をテレビ朝日方面に下る。写真の左側が再開発エリア 饂飩坂の左右も再開発エリアになる 森ビルなどによる「六本木五丁目西地区」(東京都港区)の再開発計画の概要が明らかになった。関係者の間で“第2六本木ヒルズ”とも呼ばれるこの再開発計画は、外苑東通り、芋洗坂、鳥居坂などに囲まれた約8万平方メートルのエリアが対象。超高層ビルを中心に、オフィス、住宅、商業施設、文化施設、公園などで構成する。延べ床面積は約108万平方メートルにおよぶ。2025年度に工事に着工し、30年度の竣工を目指す。 六本木交差点やロアビル、芋洗坂の飲食店街、麻布十番寄りの国際文化会館など広いエリアが対象となる。A〜Eの5つの街区に分けられ、A街区には高さ327m、B街区には高さ288mの超高層ビルがそれぞ

                                              六本木が大きく変わる “第2六本木ヒルズ”2030年竣工 - WWDJAPAN
                                            • 資産インフレは来るか | 松本大のつぶやき | マネクリ マネックス証券の投資情報とお金に役立つメディア

                                              ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資で株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)を設立。2004年にはマネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社(現マネックスグループ株式会社)を設立し、以来2023年6月までCEOを務め、現在代表執行役会長。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカードの社外取締役、Human Rights Watchの国際理事会副会長、国際文化会館の評議員も務める。 閉じる 今全く投資ポジションがないとしたら、何を買いますか?との質問を受けました。で、咄嗟に答えたのが以下の内容です。私だったら、ゴールドとビットコインと、

                                                資産インフレは来るか | 松本大のつぶやき | マネクリ マネックス証券の投資情報とお金に役立つメディア
                                              • 12月20日はこうふ開府の日、鰤の日、果ての二十日、霧笛記念日、シーラカンスの日、道路交通法施行記念日、デパート開業の日、等の日&話題 - 風に吹かれて旅するブログ (話題・記念日&ハッピートーク)

                                                おこしやす♪~ 12月20日は何の日? その時そして今日何してた? 2022年 12月20日はこうふ開府の日、鰤の日、果ての二十日、霧笛記念日、シーラカンスの日、道路交通法施行記念日、デパート開業の日、等の日です。 ●こうふ開府の日 山梨県甲府市役所の記念事業課に事務局を置く、こうふ開府500年記念事業実行委員会が制定。「甲斐の府中=甲府」の町が誕生したのは、1519年(永正16年)12月20日に武田信玄公の父である信虎公が現在の武田神社の「躑躅ヶ崎(つつじがさき)」に館を移して城下町の整備に着手したことが始まり。そして、2019年には「こうふ開府500年」という歴史的な節目を迎えた。その記念の日を毎年祝うことで甲府市の歴史、伝統、文化、自然を再認識し、郷土愛の醸成、学びの機会の創出につなげて、市民はもとより全国に発信していくのが目的。日付は「甲斐の府中=甲府」のまちが誕生する起点となった

                                                  12月20日はこうふ開府の日、鰤の日、果ての二十日、霧笛記念日、シーラカンスの日、道路交通法施行記念日、デパート開業の日、等の日&話題 - 風に吹かれて旅するブログ (話題・記念日&ハッピートーク)
                                                • 検査履歴をスマホで記録して証明書にするコモンパス、国内での実証実験始まる | スラド

                                                  コロナ禍の影響で国内外の渡航は制限が行われている状況にあるが、PCR検査の結果やワクチンの接種履歴などをスマートフォンアプリで管理する仕組みを作ることにより、人の移動の再開につなげようという動きがある。世界経済フォーラムとコモンズ・プロジェクト財団などが協力して開発を行っており、アプリの名称は「コモンパス(CommonPass)」だという(NHK、トラベルボイス、Forbes、週刊トラベルジャーナル)。 NHKによると10日に日本でも羽田空港で実証実験が行われたそうだ。実験ではターミナルに設置されたPCR検査場で5人が唾液による検査を受け、約2時間後に陰性の検査結果がスマートフォンに送信されたという。送付されてきたデータをコモンパスにアップロードし、渡航先の国が求める健康アンケートに回答。入国要件に準拠していることが確認されると、航空会社のスタッフや国境当局がスキャンできるQRコードが作成

                                                  • ウクライナが求める「平和の公式」という停戦条件(東野篤子・地経学ブリーフィング)

                                                    「地経学ブリーフィング」とは、コロナウイルス後の国際政治と世界経済の新たな潮流の兆しをいち早く見つけ、その地政学的かつ地経学的重要性を考察し、日本の国益と戦略にとっての意味合いを精査することを目指し、アジア・パシフィック・イニシアティブ(API)のシニアフェロー・研究員を中心とする執筆陣が、週次で発信するブリーフィング・ノートです(編集長:鈴木一人 地経学研究所長、東京大学公共政策大学院教授)。 本稿は、東洋経済オンラインにも掲載されています。 https://toyokeizai.net/articles/-/684901 「地経学ブリーフィング」No.163 (出典:Reuters / Aflo) 2023年7月10日 ウクライナが求める「平和の公式」という停戦条件 - 開戦から1年半、和平交渉のために必要なこと 筑波大学人文社会ビジネス科学学術院・国際公共政策専攻 教授 東野篤子 【

                                                    • 貧困家庭に継続的に食品を届ける「こども宅食」は、どうして全国で実施できるようになったのか。

                                                      独立系シンクタンク「アジア・パシフィック・イニシアティブ(公益財団法人 国際文化会館)」による、より良い日本を創る「政策起業家」たちのプラットフォーム

                                                        貧困家庭に継続的に食品を届ける「こども宅食」は、どうして全国で実施できるようになったのか。
                                                      • 『ジャパン・アズ・ナンバー・ワン』の著者が予言していた日本の没落(田中良紹) - エキスパート - Yahoo!ニュース

                                                        12月20日に『ジャパン・アズ・ナンバー・ワン』を書いたエズラ・ボーゲル博士が90歳で亡くなった。ボーゲル博士はハーバード大学教授で中国問題の研究者だったが、1979年に『ジャパン・アズ・ナンバー・ワン』を出版し、日本で70万部を超える大ベストセラーとなった。 日本の高度経済成長の要因を分析した本だが、博士は日本人の学習意欲や読書量の多さに注目し、米国人にそれを教訓とするよう促している。世界一の経済大国である米国が日本を見習おうというのだから、日本人はこの本によって自信を与えられた。 しかしボーゲル博士は日本をただ賛美していたわけではない。私は博士から日本はまもなく没落するという予言を聞いた。1980年の秋ごろだったと思うが、博士が日本を訪れた際、直接お目にかかって2人だけで話をする機会に恵まれた。 場所は博士が泊まっていた東京六本木の国際文化会館だった。ラウンジでお会いしたのだが、博士が

                                                        • 私権の制限 | 松本大のつぶやき | マネクリ マネックス証券の投資情報とお金に役立つメディア

                                                          ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資で株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)を設立。2004年にはマネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社(現マネックスグループ株式会社)を設立し、以来2023年6月までCEOを務め、現在代表執行役会長。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカードの社外取締役、Human Rights Watchの国際理事会副会長、国際文化会館の評議員も務める。 閉じる 果たして緊急事態宣言は出るのでしょうか?この原稿を書いているのは、金曜日の午後3時過ぎですが、今のところ今日は出そうではありません。今回の新型コロナ

                                                            私権の制限 | 松本大のつぶやき | マネクリ マネックス証券の投資情報とお金に役立つメディア
                                                          • コロナ禍の出入国は迅速になるか、世界共通で扱える「コモンパス」への期待と懸念

                                                            新型コロナウイルス感染症の世界的な流行で、多くの国は渡航者に対し出入国前後に、PCR検査結果や行動履歴の共有、行動制限などを求めている。こうした中、出入国のためにPCR検査結果などを共有する世界共通の電子証明書「Common Pass(コモンパス)」の開発が進んでいる。 現状は検査証明書を紙でやり取りをしているが、これらを電子データとしてスマートフォンのアプリなどを使い各国共通で扱えるようにするのがコモンパスだ。 PCR検査結果をスマホアプリで共有 コモンパスの仕様策定などを進めるのは、スイスに設立された国際的な非営利組織「The Commons Project(コモンズプロジェクト)」。米ロックフェラー財団が資金提供し、世界経済フォーラムや国際文化会館などが運営を担う。米Googleのエンジニアや米IDEOのデザイナーなどもメンバーとして参加する。 2020年7月初めにコモンパスのフレー

                                                              コロナ禍の出入国は迅速になるか、世界共通で扱える「コモンパス」への期待と懸念
                                                            • 故中山俊宏教授が示した日米同盟における価値観とは? | SPFアメリカ現状モニター | 日米関係インサイト

                                                              笹川平和財団「アメリカ現状モニター」の寄稿者で、今年5月1日に急逝した中山俊宏慶應義塾大学教授を偲ぶ会が、9月11日に国際文化会館で開催された。その中で「中山俊宏とアメリカ」と題して中山俊宏記念シンポジウムが行われた。同じくアメリカ現状モニターの寄稿者でもある森聡慶應義塾大学教授がモデレーターを務め、やはり寄稿者の渡辺将人北海道大学大学院准教授らとともに、筆者にも中山氏の功績を議論する機会が与えられた。他のパネリストと意見が一致したことは、アメリカの思想史や日本のあるべき姿も深く考えた上で、米国政治を論じた中山氏の業績の深さと多様性だった。本稿は、そのパネルで筆者が発表した内容であり、中山氏の米国の民主主義の価値観への深い洞察に基づいた日本のあるべき外交政策への重要な示唆を共有したい。日米同盟を支えてきたものは、単なる地政学上の利害関係だけではなく、民主主義の価値観の共有であり、今後も我々

                                                                故中山俊宏教授が示した日米同盟における価値観とは? | SPFアメリカ現状モニター | 日米関係インサイト
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