「水増しで工賃増やした見積もり作ってくれない？」退職を決意した「上司のひと言」まとめ
リンク 日経クロステック（xTECH） その瞬間は突然やってきた、退職を決意した「上司のひと言」 筆者の場合、「いつ辞めようか」と非常識な状況に我慢を重ねて退職に至ったことはほとんどありません。多くの場合、「もうこの職場とはサヨナラしよう」と思う瞬間は突然やってきました。それは「自分がどうしても受け入れられない価値観に触れたとき」です。 5 users 1442
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電子機器や半導体の分解・分析を通じて、商品（もの）の歴史をたどり、アートとテクノロジーの視点から様々なことを文章とともに音声番組（Webラジオ）で紹介するコラム「分解・半導体から見るアーテジー（ART2EGY）の世界」を開始します。外出が難しい昨今、日経クロステック読者のみなさんに「ながら聞き」で理解を深めていただけるような構成にしました。 コラム名にある「ART2EGY」とは、Art（アート）とTechnology（テクノロジー）の融合を意味する造語です。アーテジーという名称の生みの親であるテカナリエ 営業本部長の小池樹里杏さんと、同社代表取締役CEO（最高経営責任者）の清水洋治さんが本コラムを担当します。 清水さんは、日経クロステックにたびたび登場する半導体分野の専門家。一方、小池さんは、俳優・演出家・脚本家でありながら、エレクトロニクス業界に飛び込み、「半導体アーティスト」として活動
2022年10月、ならコープがランサムウエア攻撃の被害を受けた。業務システム群が暗号化され、店舗と宅配関連サービスに支障が出た。2023年1月10日時点で侵入経路の特定には至っていない。最終的に身代金は支払わず、過去のバックアップから自力でシステム復旧を目指した。とはいえ、ソースコードから再構築するなどの手間で再稼働に2カ月超を要した。 2022年10月9日早朝、生活協同組合のならコープが奈良県内で運営する10の店舗すべてで混乱が生じていた。午前9時の開店に向けて準備していたところ、POS（販売時点情報管理）レジや商品の受発注に使う端末などがネットワークに接続できなくなったのだ。店舗のスタッフは本部に連絡してトラブルが発生している旨を伝え、指示を仰いだ。 その頃、別の異変も起こっていた。複数の店舗や本部、物流センターなどでプリンターが勝手に大量の印刷を始めたのだ。そこにはランサムウエア（身
先ごろロイターは、米グーグルのグループ会社で空の無線通信基地局事業を手がける米ルーン（Loon）が、まもなくアフリカのケニアで初の試験的な商用サービスを始めると報じた。 山村地域に4G通信サービス ルーンの事業は、気球を高度2万メートルの成層圏に漂わせ、そこから地上に電波を発信し、インターネット接続を提供するというもの。 ケニアでは、同国3位の通信事業者テレコム・ケニアが協力し、いまだネットを利用できない山村地域の住民に対し一般的な料金で、4G通信サービスを提供する。これで多くの国民がネットにつながるようになると当局者は期待に胸を弾ませている。 ルーンはこれまでも、世界各国の通信事業者に自社サービスを売り込んできた。基地局の建設に膨大な費用がかからず、迅速に通信網を整備できるとアピールしている。 しかし多くの事業者は、技術的な課題や事業モデルに懸念を抱き、二の足を踏んでいる。そうした中、ケ
「桁違いに低い」 日本の脱炭素への危機感
日本でもあらゆる産業でカーボンニュートラル（脱炭素）を強く意識した動きが加速しています。日経BPではこうした新しい経済潮流をテーマに、日経ビジネス、日経クロステック、日経BP総合研究所の共催で、11月25日（木）から4週にわたってオンラインセミナー「ゼロカーボノミクスを勝ち抜く経営ビジョン ～日本企業はどう取り組むべきか～」を開催いたします（視聴無料、事前登録制・先着順、記事末尾に詳細）。 ＞＞申し込み（11月25日開催分）はこちら 菅義偉前首相のカーボンニュートラル宣言によって、日本は脱炭素という経済競争へと踏み出した。欧米は新型コロナウイルス禍からの経済復興の中心に脱炭素を据え、100兆円規模の予算を投入していくが、日本の予算規模はわずか2兆円。この数字の差にはどんな意味があるのか。このほど日本総合研究所の井熊均フェローら4人がまとめた新刊『脱炭素で変わる世界経済 ゼロカーボノミクス』
2021年中に気になっていて、今後、個人的に注目している図書館システム関係（公共図書館中心）に関する覚書です。独断と偏見でとりとめなく書いています。（ここまでテンプレ）失礼ながら敬称略です。 なお、昨年の覚書はこちら。 図書館システム関係 クラウドのシステムが増えたなあという印象。コスト的にも仕方のないところだろうけど、ごくたま〜にダウンすると、広範囲に影響があるから怖い怖い。*1 そしてついに（さすがに）さようならIE。ウェブアプリ系のシステムはEdgeに移行してるものと思われる。ネックだった推奨ブラウザIEのデータベース（特に新聞）も対応*2してきて、一安心。 勤務館でも検討したのだけど、スマートフォンなどによる利用カード代替ができる館が出てきている。*3 ブラウザにログインしてバーコード表示するだけなので、技術的にもセキュリティ的にもそんなに難しいところはない（はず）。また、電子図書
分解して分かったテスラModel 3の際立つ独自設計
電動化や次世代燃料の推進に伴って、自動車の構造が大きく変化している。米Tesla（テスラ）の電気自動車（EV）「Model 3」とドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン、VW）のEV「ID.3」、トヨタ自動車の燃料電池車（FCV）「MIRAI（ミライ）」を分解し、3車種に搭載されている電装品の違いを分析したフォーマルハウト・テクノ・ソリューションズの柏尾南壮氏は、「テスラの独自性が際立つ」と話す。「日経クロステック・ラーニング」で「日米欧先端技術搭載車3台を一挙分解展示、技術力を徹底比較分析」の講師を務める同氏に、3車種の構造の特徴とクルマの未来像について聞いた。 トヨタ自動車のFCV「ミライ」と、米テスラのEV「Model 3」、ドイツVWのEV「ID.3」を分解されました。 柏尾氏：世界の自動車市場をリードする日米欧の3社が販売するクルマから、今後の自動車業界の動向を占う3車種
「現在の電池性能では、顧客に提供できる価値が限定的なものになる。当社の市場調査結果では、顧客ニーズは都市間移動に必要な航続距離400kmまで幅広く存在する。この幅広いニーズに対応するには、小型・軽量・高信頼性という特徴を持つガスタービンハイブリッドエンジンが最適と考えている」 2030年ごろの空飛ぶクルマ、いわゆるeVTOL（電動垂直離着陸）機の事業化を目指して開発を進めているホンダは、現状のリチウムイオン／リチウムポリマー電池の性能は、eVTOLビジネスを本格展開していくのには不十分とみている（図1）。 航続距離として最大400kmを目指し、都市間移動での適用を狙う。2023年ごろに米国で試作機を飛ばし、2025年には米国でハイブリッドエンジンの機体を飛ばす計画。事業化にゴーサインが出れば米連邦航空局（FAA）での認証取得を目指すという（写真：日経クロステック） ホンダだけではない。20
「基礎研究は年寄りがやるべき」、豊田中研菊池所長
日本の研究者は優秀だが、ハングリーさ、良い意味での「バカ」が足りないというのが持論。企業研究所はシーズから出発して1つのことを掘り下げるより、社会的なニーズ、課題解決を研究の出発点にすべきと話す。基礎研究は年寄りの仕事とも断じる。米ミシガン大学教授と豊田中央研究所（豊田中研）の2足のわらじを貫き通し、豊田中央研究所代表取締役所長を務める菊池 昇氏に聞いた。（聞き手は木崎健太郎、中山 力＝日経クロステック） 前編：「クルマ以外」の豊田中研、それはエネルギーの缶詰から始まった はこちら 菊池昇（きくち・のぼる） 豊田中央研究所 代表取締役所長／ミシガン大学機械工学科 名誉教授（Roger L. McCarthy Professor Emeritus of Mechanical Engineering） 1951年生まれ。74年東京工業大学工学部土木工学科卒業、75年米テキサス大学応用力学科修士
日経BPの技術系サイト「日経クロステック」は、会員向けのアンケート調査「IT資格実態調査」を2017年から毎年実施している。6回目となる今回は2022年9月～10月に調査を行った。編集部が選んだ49種類のIT資格について、アンケート形式で資格の保有状況や役立ち度合い、今後の取得意向を調べた。 マイナス上位に国家資格が並ぶ まずは、現在保有しているIT資格の状況を見る。回答者が「保有している」というIT資格をすべて答えてもらい、10人以上が保有するものについて回答数の多い順にランキングした。319人から有効回答を得た。 最も多かったのは「基本情報技術者」で179人が保有する。「回答率」は56.1％である。2位は「応用情報技術者」で142人（回答率44.5％）だった。ここまでの順位は、2021年9月に実施した前回調査と変わらない。 今回、「情報セキュリティマネジメント」が77人で3位に入った。
国内におけるランサムウエア（身代金要求型ウイルス）被害が相次ぐなか、被害者救済に明るい兆しが見えてきた。警察庁がランサムウエアによって暗号化されたデータの復旧に成功したというのだ。日本経済新聞社の報道によれば、ランサムウエアの一種「LockBit（ロックビット）」の被害に遭った3社で、警察庁が暗号化されたデータを元の状態に戻すことに成功したという。 警察庁サイバー捜査課は報道内容に関する日経クロステックの取材に対して2023年1月、ランサムウエア被害組織のサイバー特別捜査隊による捜査の過程でデータの復旧に複数件成功したことを明らかにした。サイバー特別捜査隊は2022年4月に発足した、重大なサイバー攻撃への対処を担う国の捜査機関だ。 ただ、多くのランサムウエアはインターネット通信の暗号化に使うTLS／SSLで採用されるAESなど、高度な暗号化技術を利用している。暗号化を解除する鍵（復号鍵）を
良いプログラマーになるための心得を説いた「達人プログラマー（原題：The Pragmatic Programmer）」という古典的名著をご存じだろうか。この書籍に書かれている心得の中に「毎年少なくとも1つのプログラミング言語を学習する」というものがある。 自分がいつも使っている言語とは性質が異なる言語を学ぶと、プログラムのロジックやその書き方、よくあるパターンの実装などについて深く考えるようになるという。また、言語を学ぶことは、単に文法や構文を覚えるだけでなく、その背景にある文化を学ぶことにつながる。これらにより、プログラマーの実力は大きく向上する。 日経クロステックではソフトウエア開発の現場に役立つコンテンツの充実を進めている。そこで、いくつかの言語に特化した連載を始めようと計画している。 現在、学習のニーズが最も高い言語は、何といっても「Python」だろう。日経クロステックが実施した
ローソン銀行がBIPROGY（旧日本ユニシス）のオープン勘定系パッケージである「BANKSTAR」を採用する方向で調整していることが日経クロステック／日経FinTechの取材で2023年11月14日までに分かった。初期費用と5年間のランニングコストを合わせて、投資額は100億円を上回る規模になりそうだ。 ローソン銀行は2023年秋までに、次期勘定系システムの中核アプリケーションについて、複数候補の中からBIPROGYのBANKSTARに絞り込んだ。BANKSTARはセブン銀行やauじぶん銀行などで稼働実績があり、ローソン銀行はこうした点を評価したとみられる。次期勘定系システムは早ければ2026年の稼働を見込んでいる。 現状、ローソン銀行は出資元である三菱UFJ銀行の勘定系システムをベースにした仕組みを採用している。「現行システムはトゥーマッチ」（関係者）という事情があり、システム刷新を検討
中央区の築地、勝どき、月島、晴海、江東区の豊洲、青海、有明といった東京の湾岸エリアを巡る、建築の解体と再生の現場への散歩。前編では築地の市場跡付近からスタートして、勝どき、晴海など住宅地へと生まれ変わろうとしているエリアまで歩いた。後編では、さらに足を延ばして、2021年に開催された東京オリンピック・パラリンピックの選手村の跡地、物流や製造の拠点であった豊洲のかつての記憶を残すスポットなどを経て、築地から移転した豊洲市場方面へ。さらに、有明の過去に取り残された名建築や、青海の取り壊しを待つ総合商業施設などを見て回る。いずれなくなってしまう建築の「いま」と、再生を果たそうとしている建築の「いま」。まさに見るなら“今”しかない。 1：浄土真宗本願寺派築地本願寺 2：築地KYビル 3：築地場外市場 4：築地市場跡 5：勝鬨橋 6：勝どきビュータワー 7：晴海トリトンスクエア 8：晴海三丁目（バス
英語や日本語などの自然言語で質問を投げかけると、流ちょうな文章で回答してくれる大規模言語モデル（LLM）が、話題を席巻している。建築設計者や建設技術者の仕事にも、大きなインパクトをもたらし得る技術だ。筆者はLLMを搭載した対話型AI（人工知能）のChatGPTやBingAI、Bardで、2022年の1級建築士「学科試験」に挑戦し、現状の実力を検証してみた。合否はいかに――。 米OpenAIの対話型AI「ChatGPT」。膨大なテキストを事前に学習させたうえで、人間のフィードバックに基づく強化学習で自然な受け答えを可能にした（写真：日経クロステック） 1級建築士は、構造や用途、規模を問わず建築物の設計と工事監理ができる業務独占資格だ。合格率は10％程度の難関国家資格で、建築設計者として幅広い仕事を手掛けるには取得が欠かせない。合格には、4択問題の「学科試験」をクリアした後、課題に応じた建物を
左が日産自動車の内田誠社長兼最高経営責任者（CEO）、右がホンダの三部敏宏社長。2024年3月15日に両社が緊急会見を開き、協業について検討する覚書を締結したと発表した。（出所：日経クロステック、写真：日産自動車） 「最初から日産自動車と手を組んでおけばよかったのだ」──。自動車技術に詳しいアナリスト（以下、自動車系アナリスト）は、日産自動車とホンダが発表した協業の検討についてこう語る。両社は自動車の電動化と知能化分野で戦略的パートナーシップの検討を開始することで覚書（MOU）を締結（図1）。今後、ワーキンググループを立ち上げて具体的な内容を詰めていく。このうち、ホンダの動きについて自動車系アナリストは「遅きに失したとまでは言わないが、スピード感がない」と指摘する。 率直に言って、ホンダは迷走しているように見える。電動車、中でも電気自動車（EV）に関して現実味のある戦略が見えないのだ。足元
政府が2020年10月に稼働させる第2期政府共通プラットフォーム（PF）を構築・運用するITベンダーの体制が固まった。2020年8月下旬までに実施した政府調達で、運用管理業務の事業者にNECを、米アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）から調達するクラウドサービスの購入窓口として日立システムズを選定したことが日経クロステックの取材で分かった。 政府は省庁横断で利用する第2期政府共通PFに日本国内向けのパブリッククラウド「Amazon Web Services（ AWS）」を採用する方針を決めている。同PFをパブリッククラウドの本格活用で行政システムのコスト削減や運用効率化を達成する先行プロジェクトと位置付けている。国産勢が太刀打ちできないAWSの価格競争力の高さを改めて示した。 NECが受注した「運用管理」の内容は日常的なシステム運用管理業務にとどまらない。既存システムの移行支援を含めた様々な
世界各地のデータセンターにあるデータを同期するため、海底ケーブルに積極投資しているといわれる（出所：米TeleGeographyのデータを基に日経クロステックが作成） 海底ケーブルのトラフィックの約7割が巨大IT企業 「GAFAをはじめとしたコンテンツ事業者による海底ケーブルのトラフィックは、全体の実に約7割を占める」――。 米調査会社TeleGeographyによる2020年の調査結果には、このような衝撃的なデータが含まれていた。10年前の2010年の段階では、GAFAをはじめとするコンテンツ事業者のトラフィックは全体の1割以下にとどまっていた。 「GAFAの中でも、特にグーグルとMetaの需要が多い」と、海底ケーブル敷設工事で世界大手の一角を占めるNEC海洋システム事業部マネージャー 鹿島崇宏氏は指摘する。 グーグルやMetaは海底ケーブルを何に利用しているのか。「この2社はYouTu
ドン・キホーテは2020年5月1日、税別1万9800円（税込み2万1780円）の2in1小型ノートパソコン「NANOTE（ナノート）」を発売した。筆者はNANOTEを入手し、徹底レビュー。実機の使い勝手とともに、よい点、悪い点を解説する。 なお、NANOTEの発売後、実機を実際に購入して使用したり分解したりしたユーザーから「メモリーがリマーク品（にせ物）なのではないか」「技術適合証明（技適）を受けていないのではないか」といった話が出てネットで話題になっていた。ドン・キホーテの親会社であるパン･パシフィック･インターナショナルホールディングスは日経クロステックの取材に対し2020年5月7日、「メモリーは検証の結果、リマーク品ではない。技適も受けている」（広報室）と回答した。 ドン・キホーテの「NANOTE（ナノート）」は税別1万9800円（税込み2万1780円）の格安7型2in1ノートパソコ
当時、他の主要先進国では、Nokia、Motorolaなどのグローバル端末メーカーが製造した世界標準（GSM）端末が、キャリアショップだけでなく、ディストリビューターを通じて多様なルートで流通していた。回線はプリペイド契約が主流であり、ユーザーは、端末を奨励金等で安く購入することができない。結果、基本機能（通話＋SMS）だけのローエンド～ミドルレンジ端末が主流となった。 筆者は「NRI Consulting News」2004年1月号において、いわゆる「ゆでガエル論文」を発表し、日本型販売奨励金モデルに警鐘を鳴らした。 →このままでは全員「ゆでガエル」に――野村総研が携帯電話業界に提言 | 日経クロステック（xTECH） (nikkei.com) キャリア間競争によってARPUは徐々に低下しており、ケータイの普及率も高まっている中で、販売奨励金をたくさん付けて互いにユーザーを取り合っている
「すぐに役立つものはすぐに役立たなくなる」けれど、「役に立たない学びは無い」というお話 - まねき猫の部屋
学ぶことに無駄はない ご訪問ありがとうございます。 計算尺ってご存じですか？ 上の写真を見ても若い人はピンと来ないかもしれません。 電卓が普及する1980年前半まで、エンジニアなどに必須の計算ツールでした。 今日は、そんな計算尺のお話から学ぶことのあれこれを書いてみます。 良かったらお付き合いください。 目次 １．計算尺とは？ ２．すぐに役立つものはすぐに役立たなくなる ３．役に立たない学びは無い ４．まとめ こんな記事も書いています。 www.my-manekineko.net １．計算尺とは？ たぶん50代以前の方は、計算尺をご存じないかもしれません。 計算尺は1980年代には、電卓に駆逐された計算ツールの１つです。 簡単にご紹介します。 計算尺とは対数の原理を利用して、かけ算や足し算などの数値計算が簡単にできるよう工夫された物差し状の計算ツールです。 まずは、現物をご覧ください。 出
対話型AI（人工知能）サービスの「ChatGPT」は、もはやインフラとして社会に受け入れられた感がある。中には、ChatGPTなしではもう仕事ができないほど依存している人もいるかもしれない。 ChatGPTの機能の進化も止まらない。現在のChatGPT有料版「ChatGPT Plus」は、言葉で指定した画像の出力ができるようになっている。また、ChatGPTのスマートフォンアプリは、音声入力と音声出力に対応した。この機能をオンにしてChatGPTと話していると、まるで人を相手に話をしているような感覚に襲われる。 ChatGPTは、企業のITシステムにも大きく影響するようになってきた。ChatGPTやその基になった米OpenAI（オープンAI）の大規模言語モデル（LLM）「GPT」のAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）を社内システムから呼び出し、業務を効率化する試みが
はじめに ゴールなき、サイバーセキュリティの学習。そんなときの心のオアシス「モチベーションが上がる！」というメディア作品をまとめました。 エンターテインメントの世界で描かれるサーバーのクラッキング（攻略）シーンは厨ニ病心をくすぐる魅力がありますね。 作品とともに、メイキング（監修）に関する記事をピックアップし併記しています。 漫画・アニメ 『解体屋ゲン』88巻 INTERNET Watch「まるごと1冊サイバーセキュリティをテーマにした「解体屋ゲン」88巻が一部で話題沸騰」, 2022/02/04 サイバーディフェンス研究所 公式 Tweet 星野茂樹（『解体屋ゲン』原作者） Tweet 『トリリオンゲーム』, 稲垣理一郎, 池上遼一, （2021年） PR TIMES『小学館『ビッグコミックスペリオール』で連載を開始する『トリリオンゲーム』（原作：稲垣理一郎、作画：池上遼一）の技術監修を
日経産業新聞と日経クロステックで初めての試みとなる共同連載企画です。通信産業の行方を展望しつつ、最先端のテクノロジーを深堀りし、胎動を始めたポスト5Gの最前線に迫ります。 今や国家の競争力をも左右する「5G（第5世代移動通信システム）」。欧州や中国の通信機器ベンダー、米国の巨大ITが覇権を争うなか、かつて世界をリードしていた日本勢の存在感はほぼ無いに等しい。 そんな現状に危機感を抱き、日本の通信産業の再興に向けて立ち上がったのが、NTTとNECだ。5Gを進化させた「ポスト5G」をラストチャンスと捉え、再び世界に打って出る。日の丸連合は過去の敗戦を教訓に羽ばたけるか。 海外に頼ってきた日本、「国家安全保障の危機」 「NTTドコモの完全子会社化で日本の通信インフラ、国際競争力を強くします」 2020年11月27日午後4時半すぎ。NTTの澤田純社長は12月1日付でドコモ社長に就く井伊基之氏を伴い
COCOAの開発、運用が正常に機能していないことがわかるたった一つの証拠 −−−自省の英語表記すら修正できない厚労省 - JJR’s point of view
いつまでも修正されない厚労省の英語表記 COCOAは今も正常に機能していない 不可解なアプリ開発の経緯 73億円で開発中の「神アプリ」 いつまでも修正されない厚労省の英語表記 わが日本の厚生労働省の公式接触確認アプリCOCOA。 新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA) COVID-19 Contact-Confirming Application｜厚生労働省 去年から私も使っていますが、久々に開いたら使用日数がリセットされて0になっていました（このバグについては後述）。 このアプリについては言いたいことは山ほどあるんですが、 それよりも アプリトップの一番目立つところにある 厚生労働省の英語表記が Ministry of Health, Labour and Welfar Welfar ウェルファーwww ファーーーwww 正しくは、welfare ウェルフェア 「ウィズダム英和辞
新基幹システムの開発頓挫を受け、Z会が2017年11月に委託先の日立ソリューションズ（HISOL）を訴えた裁判。2022年10月にZ会の勝訴が確定し、日経クロステックは同訴訟の一部始終について報じ、主要な争点や開発の問題点を解説した。 関連記事： 日立子会社がZ会に11億円の支払い、システム開発訴訟はなぜ起きたか 東京地裁は2022年2月24日の一審判決でZ会の主張を認め、同社既払契約代金のうち11億1394万2000円の支払いをHISOLに命じた。HISOLはこれを不服として控訴したが、東京高等裁判所は2022年10月5日に棄却を言い渡した。その後、HISOLが上告しなかったため、Z会の勝訴が確定した。 実は、この結果はZ会にとって「100％の勝利」とは言えないものであった。Z会が当初請求していたのは27億3056万6856円で、これに対し認められたのは半分にも満たない金額だからだ。 な
【ゆっくり解説】闇の深い「地下室マンション問題」
地下室マンションについてざっくり紹介 （本当は現地で動画撮影したのですが、内容的に使うのはやめときました...） 【参考・引用元】 川崎市「平成24年度まちづくり委員会 第56号請願書」（サムネのやつ） https://www.city.kawasaki.jp/980/cmsfiles/contents/0000042/42298/250125machi1-(2)(3).pdf 不動産適正取引推進機構「地下室マンションはどこへ行ったか」 https://www.retio.or.jp/attach/archive/67-058.pdf 日経クロステック 2016年 「完成間際の「地下室マンション」確認取り消し」 https://xtech.nikkei.com/kn/atcl/bldnews/15/122201087/ 日経クロステック 2009年 「既存不適格建築、減らすべきだが必要
広島大学病院で電子カルテに障害、終日休診を発表
広島大学病院で2023年12月1日、電子カルテが閲覧できなくなるシステム障害が発生した。この影響で同病院は、同日の診療を終日中止すると発表した。同病院の担当者は同日昼すぎ、日経クロステックの取材に対し「院内の専門部署総出で対応している。復旧は午後3時以降になる見通し」と語った。薬の院外処方は対応する。 障害について同病院の担当者は「ハードウエア本体によるものだと考えている。原因と思われる部品の交換作業を進めている」とした。同病院の電子カルテは富士通製。ランサムウエアの可能生については「低いのではないか」（同）とした。電子カルテ以外の障害については確認されていないという。 同病院は同日午前8時30分に受付を開始し、午前9時に診療を開始していた。その後、午前9時30分ごろに障害を確認した。電子カルテは診療開始後の約30分間は通常通り作動していたという。 同日は午前午後合わせて約1600人の予約
出典：日経クロステック、2024年5月7日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 企業の情報システムには、高い信頼性や可用性が求められる。このためシステムの構築にはそれらを実現できるプログラミング言語を使う必要がある。 そうした用途でかつてよく使われていた言語が「COBOL」だ。Common Business Oriented Languageの略で、日本語では「共通事務処理用言語」という意味になる。エンジニアではない事務員がプログラミングできることを目指して開発された。自然言語である英語に近い構文で記述でき、可読性が高いのが特徴だ。 過去にCOBOLは金融機関のオンラインシステム構築などで大きな役割を果たした。現在でも、一般ユーザーの目に触れないところで動いているCOBOLシステムは多い。 ただしCOBOLは幾つかの問題を抱えていた。最も大きな問題は、稼働基
既存のLiイオン2次電池はエネルギー密度と出力を同時に高めるのが難しく、どちらか一方を高めるともう一方が低減してしまう課題があった。その要因は容量を高めようとして正極や負極を厚くすると電子やLiイオンの移動抵抗値が高まるため。同じ電池でも出力を高めるとその影響で実質的な容量が低下する（出所：豊田中央研究所の講演内容を基に日経クロステックが作成） これまでのリチウム（Li）イオン2次電池（LIB）は2次元的だった。その場合、電池の容量は、電極材料の厚みに依存する。 電極材料が同じであれば、厚みを増やせば一定程度までは計算上の容量を増やせる。ところが、電極を厚くすると今度は、電極中を移動する電子やLiイオンの移動抵抗が大きくなり、大きな電流を流すことが難しくなる。 無理に高い電圧を印可して急速充電しても、思うようには電流が流れず、発熱が大きくなる。さらには、厚い電極中の活物質を使い切れず、実質
建材業界でECを始めるメリットと必要な3つのEC機能
DX促進におけるデジタル化の流れの中で、卸売事業に携わる方であればECシステムを検討したことがあるのではないでしょうか。近年は、ITの導入が遅れていると言われている建材業界でも、大手企業を中心にペーパーレス化をはじめとするデジタル化の取り組みが進み始めています。現在FAXや電話による受発注で取引を行っている中小規模の建材卸事業者の方も、EC化の検討を始めることをおすすめします。 建材卸事業のECでは、以下の3つの要件を満たす機能を備えたECシステムが必要です。 ◆建材卸事業のECシステムに求められる3つの要件 「ECサイトを開設するのにFAX/電話の受発注も残す必要があるの？（条件③）」と思われるかもしれませんが、顧客のニーズや誤発注などのトラブルにもスムーズに対応できるようにFAX/電話のチャネルも残しつつ、ECシステムの「代理注文機能」を使って情報をデジタルで管理する仕組みを構築するこ
ComputerworldとCIO Magazineは 2023年5月23日で閉鎖しました。 長らくのご購読ありがとうございました。 日経クロステック TOPページ
内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は2023年8月4日、電子メール関連のシステムに不正通信があり、個人情報を含むメールデータの一部が外部に漏洩した可能性があると発表した。中央省庁の情報システムのセキュリティー確保や政府のサイバーセキュリティー戦略などを担う組織で起きた漏洩だけに、波紋を広げそうだ。 メールデータの漏洩が発覚した最初のきっかけは、2023年6月13日に電子メール関連システムで不正通信を示す痕跡を発見したことだ。6月14～15日にシステムの運用を停止し、不正通信の原因と疑われる機器を交換。他の機器に異常がないことの確認などをした上で、システムを再稼働した。その後、調査に当たった保守・運用事業者が6月21日、機器の脆弱性により不正通信が発生したことを示す痕跡を発見した。 不正通信の痕跡発見を受けNISCは、外部の専門機関などによる調査も実施。現時点までに、2022年10
平均年収1000万超えは8社、電機・精密上場企業分析
「平均年収が1000万円を超えるのは8社、うち4社が半導体製造装置関連」「平均勤続年数は電子部品銘柄が上位を占める」――。電機・精密分野の上場企業が開示する有価証券報告書を日経クロステックが分析したところ、こんな様相が見えてきた。最先端半導体の付加価値がかつてなく高まる中、その製造を支える企業が高収益を強みに給与水準でも他を圧倒する。 上場企業が開示する有価証券報告書は、事業の概要や経営状況を知るための情報の宝庫だ。同報告書の「従業員の状況」の項目には、平均年間給与や平均勤続年数、平均年齢など、いわば従業員の横顔を示す数字が示されている。 ここでは、金融庁が運営する電子開示システム「EDINET」から有価証券報告書のデータを日経BPが取得し、東京証券取引所が定める業種区分別に統合したデータベースを日経クロステックが分析・図表化した。対象とした電機・精密分野の東証上場銘柄は計292社（電気機
セキュリティの穴をつく相手の攻撃から身を守れ 見えない敵に技術で戦うハッカーのすゝめ “悪い人”ではなく“何かを突き詰めた人”こそがハッカーだ SECCON実行委員長・花田氏が語る、日本へのサイバー攻撃の動向とセキュリティ人材の現状 日々世界中から受ける攻撃から情報を守れているのは、セキュリティエンジニアをはじめとする、プロフェッショナルたちの努力の賜物と言えます。しかし、いわゆる“裏方”だからこそ、セキュリティに関わる人の話題が表にあがることは多くはありません。 そこで今回は、世界の情報セキュリティ分野で通用する実践的情報セキュリティ人材の発掘・育成を目的とするセキュリティコンテスト「SECCON」で実行委員長を務める花田氏に、サイバー攻撃の現状や日本のセキュリティ、セキュリティ人材の育成についてうかがいました。まずは、世界のサイバー攻撃の状況と日本のセキュリティについて。 攻撃のパケッ
日経クロステックが指摘した業務用エアコンの省エネ不正のうち、三菱電機が調査報告書（以下、報告書）に最も長い反論文を載せたのが、定格冷房COP（エネルギー消費効率、以下、定格COP）値とAPF（通年エネルギー消費効率）値に関する技術的な矛盾に対してである（図1）。同社にとって最も突かれたくない不正だったのだろう。 左の2011年モデルは従来の銅製円管を採用し、かつ熱交換器の前面面積が小さい低コストモデル。右の2013年グランマルチは新開発の扁平（へんぺい）管熱交換器を搭載した最上位機種。高性能なこの熱交換器を使ってAPF値を高めたのに、定格COP値が2011年モデルよりも下がっている。だが、これは物理式からあり得ない変化である。本来は両方とも2013年グランマルチの方が上回らないとおかしい。（出所：日経クロステック） 結論から言って、この点に関する反論も技術的に成立していない。三菱電機の主張
最近になって、中国や北欧で電気自動車（EV）の普及に弾みがつき、世界の市場規模は年間1000万台の大台に乗りつつある。一方で、EVが急増したことで、休日の行楽地などでの充電渋滞が顕在化し、EVの充電インフラの課題があらためてクローズアップされる事態にもなっている。 そこで、その課題を大きく解決する可能性のある、道路に敷設したワイヤレス電力伝送（WPT）システムで走行中のEVに給電する「走行中給電」に再び脚光が当たり始めた。加えて、システム開発の担い手も、これまでの大学など研究機関から、実際に社会インフラを担う建設会社大手へと移り始めた。具体的には、大成建設や大林組だ。両社はそれぞれ異なる方式の走行中給電技術やシステムで、道路への社会実装実現に向けて研究所構内での実証実験を始めている。 共鳴で伝送可能距離が大きく伸びた WPTには大きく（1）電界共鳴結合、（2）磁界共鳴結合――の2方式がある
スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第36回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。 第36回のお題は「IT部門出身の社長が誕生する日は来るか」。答える識者の3番手は、ITベンダーとユーザー企業双方の役員を歴任し、CIO（最高情報責任者）の経験もある論客の有賀貞一氏だ。今やITが企業の横軸機能となり、全部門がIT機能を持たなければ仕事ができない時代になったとして、有賀氏はIT部門やCIOの在り方を完全否定する。その上で、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する経営者に必要な2つの「専門性」を明らかにする。（編集部）
USB充電器の大電力化と小型化が進んでいる。その原動力となっているのが、窒化ガリウム（GaN）のパワー半導体の採用だ。GaNパワー半導体は、シリコン（Si）のパワー半導体と比較して、スイッチング損失が少なく、高効率に電力変換が可能であるため、発熱が少なく小型化ができる。 今回、日経クロステックは、半導体周辺回路と応用製品の開発・設計を得意とするエンジニアリング会社のWave Technology（兵庫・川西）に依頼し、GaNパワー半導体を搭載したUSB充電器の性能評価と、内部構造の分析を行った。同社は開発・設計の知見を生かす形で、リバースエンジニアリングサービスも提供している。 評価の対象は、オンラインサイトで販売されている1つのUSB PDポートを持つ65W級USB充電器である（図1、図2）。具体的には、中国Ankerの「Nano II 65W A2663」、中国Sundix（ブランド名
「これまではスマートスピーカーや家電、住設機器などを手掛けるメーカー各社が独自のプロトコルで囲い込みをしようとした結果、スマートホーム市場が分断されて思うように成長しなかった。そこで、プロトコルを共通化しようと世界のさまざまな企業が手を組んだ点で大きなインパクトを持つ」（三菱電機リビング・デジタルメディア事業本部IoT・ライフソリューション新事業推進センター センター長の朝日宣雄氏） 2022年10月4日、米Connectivity Standards Alliance（CSA）は、スマートホームの新しい通信規格「Matter（マター）」の仕様1.0版を公開した。同時に認証プログラムも開始した。CSAの前身は近距離無線通信規格「Zigbee」の規格策定と普及活動を行ってきた「Zigbee Alliance」である。仕様の公開によって製品開発は本格的なスタートを切り、2023年末ごろには数多
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