ソフトバンク、基地局から無線給電 イヤホン電池不要に - 日本経済新聞
ソフトバンクは全国にある携帯電話の基地局を使い、無線で電気を飛ばす給電技術を実用化する。将来はワイヤレスのイヤホンやスマートウオッチなどを電池なしでも使えるようにする。総務省が近く規制を緩和するのに合わせて実証実験を始め、早ければ2025年に事業化する。無線で電気を送る新たなインフラの登場は多様な機器やサービスの開発につながる。ワイヤレス給電の実用化に向けた技術開発を京都大学、金沢工業大学、情
ソフトバンクは全国にある携帯電話の基地局を使い、無線で電気を飛ばす給電技術を実用化する。将来はワイヤレスのイヤホンやスマートウオッチなどを電池なしでも使えるようにする。総務省が近く規制を緩和するのに合わせて実証実験を始め、早ければ2025年に事業化する。無線で電気を送る新たなインフラの登場は多様な機器やサービスの開発につながる。ワイヤレス給電の実用化に向けた技術開発を京都大学、金沢工業大学、情
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 東京大学川原研究室と東京大学染谷横田研究室の研究チームが開発した「Meander Coil++: A Body-scale Wireless Power Transmission Using Safe-to-body and Energy-efficient Transmitter Coil」は、服やソファなどの布製品を充電器に仕立て、その周辺のデバイスにワイヤレスで電力伝送する繊維ベースの給電システムだ。 今回は衣服を送電コイルに構築し、人体に安全なレベルで、着用者が持つスマートフォンや身に付けているスマートウォッチなどの機器に効率的な無線給電を実現できたという。 繊維ベースの充電器（コ
Wireless Power Consortium（WPC）は次世代無線給電規格「Qi2」（チーツー）を発表した。Appleの磁石式充電方式「MagSafe」をベースに構築する。2023年ホリデーシーズンには対応製品が登場する見込みだ。 無線給電規格「Qi」の推進団体Wireless Power Consortium（WPC）は1月3日（米東部時間）、次世代無線給電規格「Qi2」（「チーツー」と発音）を発表した。米Appleの給電技術「MagSafe」をベースに構築する。 Appleは2017年にWPCに加入した。同社はWPCの他のメンバーと共に、Qi2のコアとなる「Magnetic Power Profile」をMagSafeの技術をベースに開発した。これは、無線充電対応モバイル製品が充電器と完全に一致するようにするもので、これにより、エネルギー効率の向上と充電高速化が実現できるという。
米Appleが無線給電規格「Qi」の推進団体Wireless Power Consortium（WPC）に「フル会員」として加入した。米9TO5Macが最初に報じた。WPCのリストでAppleを確認できる。 フル会員というのは、正会員と異なり議決権はないが、WPCのすべての作業グループおよびタスクフォースの会議に参加できるカテゴリーの会員だ。 Qiへの加入がそのまま次期iPhoneが無線充電対応になるといううわさの裏付けになるわけではないが、期待は高まる。 Appleは既に「Apple Watch」で無線充電技術を採用しているが、専用充電器でしか充電できず、Qi純製技術ではないとみられている。 Apple製品がQiの充電規格を採用すれば、サードパーティー製のQi充電器で充電できるようになる。次期iPhoneが無線充電対応になり、充電器は付属しないといううわさもある。 関連記事 有機EL採用
筑波大学の研究チームは7月7日、5Gを使い、飛行中のドローンへワイヤレス給電することに成功したと発表した。高度80cmでホバリングするドローンに5Gのビームを向けることで、30秒間ほぼ途切れることなく送受電できたとしている。 研究チームは、直進性の高い28GHz帯（ミリ波）の5Gに注目。これまでも飛行するドローンへのワイヤレス給電実験の例はあったが、ミリ波の5Gを使ったのは今回が初だという。直進性が高いほど効率よく対象物に送電できるため、ワイヤレス給電の効率を高めることができるという。ドローン側に、5Gを直流に変換するアンテナ整流器を取り付けることで5Gを電力に変換した。 今回の研究では途切れない総受電には成功したものの、ドローンを駆動するには電力がまだ足りないという。研究を主導した嶋村耕平助教授は「今話題の“空飛ぶクルマ”やドローンは、バッテリーの重量によって飛行時間が制限されるため、地
10m以上先のスマートフォンやさまざまなIoTデバイスに給電可能な技術が、いよいよ2021年度内に日本で解禁となる。総務省が法改正によって、新たな無線給電の仕組みである「空間伝送型ワイヤレス電力伝送システム」を日本で使えるようにする予定だからだ。目指すのは、気付いたら部屋の中でスマホが充電されているような世界。わずらわしい充電ケーブルや電池交換を不要とする新たな市場が生まれようとしている。 「利用者がどこにいても、盗難防止用のICタグなどのIoTデバイスに給電できるように、ミリ波通信と無線給電を連携・融合した技術開発に取り組む」。こう意気込むのは、ソフトバンクの担当者だ。 同社と京都大学、金沢工業大学の研究チームは2021年11月12日、5G（第5世代移動通信システム）に使う28GHz帯（ミリ波帯）の周波数帯を活用し、通信と無線給電を連携・融合した技術開発に取り組むと発表した。ここで活用す
「電気が空気のように漂う世界を目指したい。放っておいたら少しずつスマートフォン（スマホ）が充電されていくイメージだ」――。 このように語るのは、長年にわたって無線給電技術を開発している京都大学 教授の篠原真毅氏だ。 10m以上先の機器に充電可能な無線給電技術が2021年度内に国内解禁となる。当初給電できる機器は数mW以下で駆動するIoT（Internet of Things）デバイスなどに限られるものの、段階的に規制緩和し、25年度以降はスマートフォンやドローンなど大電力が必要な機器も視野に入る。給電効率が数％という高い壁を乗り越え、10m級無線給電は日常的な技術になれるか。 中国Xiaomi、スマホ向けで攻勢 21年度内に国内解禁となる無線給電は、マイクロ波の振動を電波に乗せて給電する仕組みだ。まずは数mW以下で駆動するIoTデバイスに向け、23年度ごろからウエアラブル端末、そして25年
遠隔から無線で給電できる技術「無線給電」の実用化に向け、パナソニックなど電機大手やスタートアップ企業がしのぎを削っている。工場で稼働するセンサーの電池交換が不要になるなど、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」の生産設備への導入が加速する。将来は宇宙に太陽光パネルを打ち上げ電力をマイクロ波で地球に送る技術にもつながりそうだ。■センサーの電池やケーブルが不要に「ケーブルや電池のいらない、工場の
マイクロ波無線給電の国内解禁より前の2021年に実験局として導入されており、2022年9月に無線局として本格稼働した。オフィスフロアの椅子座面の裏側に設置した複数のセンサーへ常時無線給電できるという（出所：竹中工務店、エイターリンク） 竹中工務店が導入した製品は、中・長距離無線給電の開発を手掛けるスタートアップのエイターリンク（東京・千代田）が開発した。エイターリンクの製品は10m以上の距離で給電できることが特徴の1つだ。同社が2022年9月21日に開催した発表会では、竹中工務店での導入事例について語られた。 「まずは実際に技術を見てもらいましょう」。エイターリンク 代表取締役 CTO（最高技術責任者）の田邉勇二氏がこう投げかけると、会場の明かりが消えた。同時に、記者の机の上に置かれたLED内蔵デバイスが点灯する。実はこのデバイス、電池は搭載されていない。天井に設置された送信機が、空間を伝
スマートフォンなどをワイヤレスで充電できる無線給電の普及が始まっています。 コンセントから離れた場所にある機器であっても、自動的に充電することが可能になることから、デジタル機器の利便性が劇的に高まることが期待されています。 この記事では、先ず無線給電の詳細や課題を説明し、世界や日本における実用化の進展状況、そして無線給電の実現によって私たちの生活がどのように変わっていくと考えられているのかを紹介していきます。 無線給電（ワイヤレス給電）とは無線給電とは、離れた場所にある電気機器や電気自動車（EV）などに、電源コードを用いることなくワイヤレスで充電する技術です。 ワイヤレス電力伝送（WPT）とも呼ばれます。[*1] 無線給電における電力の伝送方式は、有効伝送距離が数10cm程度の「近接結合型」と10m以上離れたデバイスにも電力伝送が可能な「空間伝送型」に分けられます。[*1] 近接結合型無線
東京都市大学総合研究所は2月10日、青色LEDの光を効率よく電気に変換する太陽電池を開発したと発表した。移動する物体を追尾する装置などと併用することで、屋外で移動する電気自動車やスマートフォンに無線で給電する仕組みが実現できるという。今後10年以内の実用化を目指し、民間企業との共同研究を進める。 新しい太陽電池は、素材に「ペロブスカイト」と呼ばれる半導体を使用。青色LEDの光をこの電池に当てることで、光エネルギーの約20.2％を電気に変換できる。この電池は従来のシリコンを使った太陽電池と比べて柔らかく、曲面にも貼り付けられる他、真空を作り出す装置を使わず大気中で製造できるという。 一方で、長時間の使用では発電能力が低下するため、今後は長寿命化と発電効率の向上を目指す。並行して、自動車などの動く物体を追尾して青色LEDの光を照射できるシステムの開発も進めるという。 関連記事 パナソニック、太
米Appleが、ニュージーランドの無線給電技術企業PowerbyProxiを買収した。ニュージーランドの技術系メディアStuffが10月25日（現地時間）、両社のコメントを添えてそう報じた。買収総額などの詳細は不明。 AppleはiPhoneの最新モデル「iPhone 8」「iPhone 8 Plus」「iPhone X」で初めて無線充電に対応した。 Appleのハードウェアエンジニアリング担当上級副社長、ダン・リッチオ氏はStuffに対し「Appleが無線の未来を創造するに当たり、PowerbyProxiのチームは大きく貢献するだろう。われわれは世界中のより多くの場所と顧客に本当に簡単な充電方法を提供したい」と語った。 PowerbyProxiは2007年創業のオークランドに拠点を置く非公開企業。安全で簡単な無線給電ソリューションの開発に従事してきた。無線電源システムの熱や過電圧問題に対
総務省は空間伝送型無線給電の周波数帯を3つの周波数帯に定める。日本国内で電子レンジなどに割り当てられるISMバンドと同様の920MHz帯と2.4GHz帯、5.7GHz帯。制度整備に先駆けて2021年11月、 国内でまず920MHz帯の製品が登場している。（出所：パナソニックや丸文、東芝への取材内容を基に日経クロステック作成） 21年度内に国内で新たに解禁になる無線給電は、マイクロ波の振動を電波に乗せて給電する方式だ。総務省は920MHz帯と2.4GHz帯、そして5.7GHz帯で、マイクロ波方式の無線給電を使えるように規制緩和する。 無線給電では、電力を電波に乗せて空間を飛ばすため、人体への影響を考慮しなければならない。人体が強力な電磁波を長時間浴び続けると、皮膚などに熱を帯びたり、神経や筋に刺激が生じたりする場合がある。総務省もまずは人体への安全性を考慮し、21年度には無人・屋内環境を中心
ワイヤレスなのに電池不要の 70g 軽量マウス、専用マウスパッドから無線給電で作動(インターネットコム) - エキサイトニュース
サンワサプライは、専用マウスパッドから無線給電されて作動する光学式ワイヤレス マウス「MA-WHNB4BK」を発売した。乾電池やバッテリを搭載する必要がないため、無線マウスでありながら軽くて使いやすく、電池交換やバッテリ劣化の心配がない。税込みメーカー希望小売価格は4,104円だが、直販サイト「サンワダイレクト」での税込み販売価格は3,888円。 【残りの画像を見る】 この製品は、Windows パソコンの USB ポートに受信用レシーバを取り付けるだけで、専用ドライバをインストールすることなくすぐに利用できるワイヤレス マウス。USB から電力を得る専用マウスパッド上に置くと、マウスパッドの発生する磁界を介して電力が供給され、電池/バッテリを内蔵していないにもかかわらず操作可能となる。内部に電源が存在していないため、重さをワイヤレスマウスとしては軽い 70g に抑えられた。電池/バッテリ
長野市では、同市が民間に運営委託している「ぐるりん号」と呼ぶ循環バスが、長野駅や善光寺、県庁などの中心市街地を巡回している。そのうちの1つの車輌が、早稲田大学などが開発した、プラグ式とワイヤレス式の両方で充電できる電動バスだ。1周8kmの比較的短いコースを40分程度で毎日4回運行している。電気自動車（EV）の普及は蓄電池の進歩が鍵を握る。蓄電池の低コスト化や、航続距離を延ばすための出力密度の向
有線ケーブルを使わずに電気を供給する「無線給電」技術の実用化に日本が動き出す。総務省は２０２１年度内にも３帯域で専用の電波を割り当てる方針。電気はケーブルで伝わるという常識をくつがえす無線給電技術は日本や米国、中国が開発にしのぎを削る。１０年後に１兆５０００億円を超えるとされる世界市場の争奪戦が始まった。（山田邦和） 【ケーブル要らず】パワーエレ“最後のフロンティア” デジタル機器を専用台に密着させて充電する無線給電方式はスマートフォンなど一部で実用化しているが、現在は少し離れていても電気を送れる技術開発が進む。空間を飛び交う無線に電気を乗せて離れた場所に供給できるようになれば、有線での充電が不要になる。電池切れを気にせずスマホやパソコンが使え、電気自動車（ＥＶ）はどこまでも走れる―。そんな可能性を秘めた無線給電はパワーエレクトロニクス分野の“最後のフロンティア”と呼ばれている。 矢野経済
市場調査会社である米iSuppli社は、無線給電機能を備えた機器の普及予測を発表した。2010年の出荷量は360万台となる見通しだが、2014年には同市場はこの65倍となる約2億3500万台に拡大するという。 iSuppli社は、無線給電機能を備えた機器の出荷台数は2011年に爆発的に増加すると予測する。携帯電話機やノートPC、デジタルカメラなどの電気製品の充電に使っている絡まり合ったコードから、ついにユーザーが解放されるのだ。 図1は、独自の無線給電機能を備えた機器の世界出荷台数のiSuppli社の予測を示している。同社の定義によれば、独自の無線給電機能を備えた機器とは、特定の機器向けに販売されている充電器と「スキン」と呼ばれる無線レシーバを備えた機器を指す。これと対をなすのが、既存の機器に後から装着できる無線給電機器だ。これは、汎用の充電器と複数の家電製品に対応するスキンで構成される製
「有線通信が主流だった時代は、無線LANは普及しないといわれていた。同じように充電もケーブルがない世界を実現できる」――。こう意気込むのは、米スタンフォード大学発のスタートアップ企業であるエイターリンク 代表取締役 CTO（最高技術責任者）の田邉勇二氏だ。同社は2021年11月、最大20m先のIoT（Internet of Things）デバイスに無線給電できる技術を製品化した。同年11月末には、大手建設会社が手掛けるオフィスビルへの先行導入を予定する。同社は医療分野から無線給電分野へ参入し、国内の市場をリードしている異色の存在だ（図1）。 スタートアップが技術開発、20m先のデバイスに数mW給電可能 エイターリンクが21年11月に国内で先駆けて製品化したのは、総務省が21年度内の法改正で国内解禁を予定する、マイクロ波を使った無線給電システムだ。 マイクロ波を使った無線給電システムの特徴は
モバイル向け無線給電、「マルチ規格対応」「超薄コイル」「給電＋データ通信」を提案：TECHNO-FRONTIER 2013 ワイヤレス給電技術（1/3 ページ） 「TECHNO-FRONTIER 2013」（テクノフロンティア2013）の見どころの1つだった「無線給電技術」。本格的な普及期が目前に迫るスマートフォン、携帯電話機など向けのモバイル機器用無線給電システムに向けた製品、技術展示が相次いだ。 ケーブルを挿すことなく、置くだけで充電が行える無線給電。スマートフォンや携帯電話機、ゲームのコントローラなどバッテリ駆動のモバイル機器で、一部実用化が始まっているが、本格的な普及はこれから。無線給電技術はまだまだ黎明（れいめい）期にあるため、各種機器間で互換性を担保する関連規格も多く存在する。 現在、最も先行している無線給電規格は、Wireless Power Consortium（WPC）が
立命館大学が、無線で電力を供給するウェアラブルデバイス向け送電機を開発。さらに資生堂との共同研究で小型の受電機を仕込んだつけまつげを作り、送電機から1.5メートルの距離で光らせることに成功しました。新たなおしゃれの予感。 送電機が発する電磁波でつけまつげが点灯 この送電機は超音波を用いたセンサーで計測した人体との距離に応じ、送る電力を制御できます。これにより、国が定めた指針の範囲内の強度で電磁波を放射し、デバイスへ電力を供給できるとのこと。この環境下にあれば、電池切れの心配なくデバイスを使えることになります。 つけまつげには、直径1ミリ・長さ30ミリの光ファイバーやアンテナなどとLEDを組み込んだ受電機が取り付けられている 実験では1.5メートル離れた場所から10ワットの電力を送り、電池や配線なしで点灯させることに成功。送電機と受電機の距離にかかわらず、LEDが一定の輝度で光ることも確認さ
皆さんは、シャンパンタワーを生で見たことがありますか？ 僕はあります。しかも、無線給電で光るシャンパンタワーを、渋谷のど真ん中で。 ここは渋谷スクランブルスクエアの15階にある会員制施設、SHIBUYA QWS（渋谷キューズ）のイベントホール。スタートアップやさまざまな活動グループが拠点を構える先進的なスペースの一角に、およそ似つかわしくないグラスが積み上げられ、点灯の時を待ちわびています。 2022年11月3日、東京大学 大学院工学系研究科が主催した「テクノサイエンスカフェ出張版 工学×ギャル『工学鬼盛りテクノロジー↑↑無線給電シャンパンタワー令和伝説イン渋谷！！』＠SHIBUYA QWS」から、東大とギャル電がまさかのコラボを果たし、アゲアゲなテクノロジーで一体となったイベントの様子をお届けします。 東京大学 大学院工学系研究科では、工学の魅力を伝える活動として「テクノサイエンスカフェ
第5回：無線給電で駆動する
前編より続く ③のさらなる小型化についても，複数のメーカーが「検討している」と口をそろえる。より小さくなれば，カプセルを飲み込む際の患者の心理的な負担が少なくなる。一層の小型化を進めることで，「乳幼児でも検査が可能になる」と考えるメーカーもある。 現行のカプセル内視鏡の構造を見ると，小型化の最大の課題は電池といえそうだ。より容量効率の高い電池の開発や低電力化などによって，電池を小さくする工夫が不可欠だろう。 ④のように電池を内蔵しないという進化も，小型化の有力な手段となる。電池なしで動けば駆動時間は事実上無限となり，一つのカプセルであらゆる場所を観察するなど，使い方の幅が広がる可能性も出てくる。さらに，電池が存在したスペースを，ほかの機能を実装するためにも活用できる。 電池を内蔵しない場合には，体外から無線で電力を供給したりカプセルに自己発電のような機能を搭載したりする形態が考えられそうだ
ロームやブリヂストン、東京大学などは10日、電気自動車（EV）が走行中に道路からワイヤレスで充電できる新しい給電システムを開発したと発表した。タイヤのホイール内部に電気を受ける部品を搭載したのが特徴で、走行中に異物が入りにくく、給電効率を高めた。従来は受電部が車体の下にあり、金属の異物が入ると、給電を止める必要があった。2025年にも実証実験を実施し、早期実用化を目指す。新しい給電システムに対
Wireless Power Consortium（WPC）は次世代無線給電規格「Qi2」（チーツー）を発表したAppleの磁石式充電方式「MagSafe」をベースに構築する2023年ホリデーシーズンには対応製品が登場する見込みだ
クアルコム、車載無線給電技術の開発状況を説明
Apple、WPC（無線給電団体）に加盟。次期iPhoneはQiを採用か！？ : PCパーツまとめ
2017年02月15日14:02 Apple、WPC（無線給電団体）に加盟。次期iPhoneはQiを採用か！？ カテゴリガジェット/スマホ 1: ドラゴンスクリュー(catv?)＠＼(^o^)／ [ﾆﾀﾞ] 2017/02/14(火) 09:27:46.16 ID:RYob0QOY0.net Appleがワイヤレス充電規格Qiの策定と普及を進める業界団体ワイヤレスパワーコンソーシアム（WPC）に加盟した。同社が米国時間2月13日にこれを認めた。 Appleは現在、WPCの213の加盟企業一覧に名を連ねている。他の有名企業としては、サムスン、LG、HTC、Qualcomm、Verizon、ソニー、Nokia、Huaweiなどが加盟している。 「iPhone」シリーズで長い間待ち望まれてきた機能として、2017年中に発売されるであろう「iPhone 8」にはワイヤレス充電機能が搭載されるとうわ
Christoph Hammerschmidt：EE Times Europe、翻訳 青山麻由子、編集 EE Times Japan ドイツの複数の企業からなる開発チームが、プリント部品を用いた無線給電方式の有機EL照明を開発した。RFIDタグにも用いられているエネルギ・ハーベスティング技術と有機エレクトロニクスを組み合わせており、セキュリティ・システムや支払機能の付いたカードへの採用を狙うという。 有機EL照明の試作品は、従来のSi（シリコン）ベースの電子回路と共に有機材料と印刷部品を用いた、ハイブリッド実装であるという。印刷部品には、有機ELディスプレイやRFIDアンテナ、導電性パスなどが含まれる。パワー制御回路には、従来のSiベース方式と同様に、整流器やDC-DCコンバータが内蔵されているが、その一方でダイはキャリア上に直接接触しており、中間に何らかの部品を取り付ける必要はないという
長野日本無線は，自動車やパソコンなどにワイヤレスで給電することを想定した電力伝送装置（いわゆるワイヤレス給電装置）を開発した。直径60cmの送受電コイル間の伝送効率は，コイル間距離が26cmの場合に98％以上，40cmで95％，60cmで90％以上である。本誌取材に対して，約30Wの交流電力を伝送して電球を点灯させたり，玩具（約2Wの直流で駆動）を動作させたりする実演を見せた。
理工学部・道関隆国教授は、ウエアラブルデバイス用の無線送電手法として、受電機との距離に応じて送電電力を制御する電力制御付き送電機を開発しました。また、株式会社資生堂との共同研究により、レクテナ、LED、光ファイバーを一体化した超小型受電機をつけまつげをデバイスに取り付け、電池や配線なしで1.5ｍ離れた場所から点灯させることを実証しました。 このほど開発した送電機は、超音波を用いた距離センサーによって人体との距離を計測することで、CPUで距離に応じて送電電力を制御することができます。このことで、人体と送電機間の距離が変動しても、国の定める防御指針以下に制御した電解強度の電磁波を放射することができ、デバイスへの電力供給を可能としました。また、受電機には直径1mm、長さ30mmの発光型光ファイバーにレクテナ(アンテナ、整合回路、および、整流回路)とLED を組込んだ一体型の受電機を用い、これをつ
電池ケースの森川工業/無線給電・ワイヤレス給電・ジオラマ照明・組電池・電池ホルダー・電池接点・CLOVER液晶・7seg液晶・特注キーボードあります
森川工業は昭和38年の会社創立以来、国内で電池ケースの製造を手掛け、液晶をはじめとする各種電子部品の販売を幅広く行っております。 ・カスタム液晶 （7seg表示・グラフィック表示・キャラクター表示） ・VAカスタム液晶 （高コントラスト・広視野角・広温度仕様） ・標準品液晶 （7seg表示・グラフィック表示・キャラクター表示） ・組電池パック （ニッケル水素電池・ニカド電池） ・電池ケース （単一・単二・単三・単四） ・電池スナップ（9V用） ・ワイヤレス給電装置 （バッテリーレスでLEDを点灯）
通電でレンズ内に水流、抗ドライアイ機構搭載のコンタクトレンズ コンタクトレンズは、単なる視力矯正器具にとどまらず、美容・ファッションとしても普及しており、東北大学によると日本人の5人に1人が使用しています。今後、生体モニタや通信機能を有するスマートレンズが登場すると、コンタクトレンズの役割がさらに拡大していくと予想されています。 スマートコンタクトレンズは、AR（拡張現実）への応用のほか、医療用として生体ステータスを把握できる機能や、まばたきでシャッターを切るカメラ機能など、国内外で様々な開発が進められています。 しかしながら、スマートコンタクトレンズは視力矯正がメインではなく、生活を便利にする機能としての側面が強いため、その普及には目への負担を極力少なくすることが重要であると考えられます。 その点、コンタクトレンズの装着は水分の蒸発を促進するため、ドライアイ症状を深刻化する傾向があります
キッチンからコードが消える！ 新規格Ki（キー）で無線給電する｢ワイヤレス・キッチン｣2019.09.10 08:059,552 Victoria Song - Gizmodo US ［原文］ （ 岡本玄介 ） 料理する人ならいち早い実現を願うはず！ ドイツのベルリンで開催中の家電見本市｢IFA NEXT Startup-Days 2019｣。ここで米Gizmodoのソン記者が、台所でKi（キー）無線給電ができる、コードを必要としない台所用家電を見てきました。 我が家の台所は狭苦しいのですが、おそらく皆さんのお宅もそうでしょう。なのでワイヤレスパワーコンソーシアム（WPC）は、IFAで新しいKi（キー）コードレス・キッチン規格を推しているのです。これが浸透すれば、いつか我々はすべての台所用家電を、天板から直に給電できるようになるでしょう。 もうコードは要らない！ もうトースターと熱風フライ
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