ジェットコースターやロープウェイが通勤車両に？…日本発の「新しい乗りもの」が、いま世界から注目を集めているワケ（宮武 和多哉） @gendai_biz
ジェットコースターやロープウェイが通勤車両に？…日本発の「新しい乗りもの」が、いま世界から注目を集めているワケ 高度な技術がネックになることも 一方でZipparは、日本中の観光地で活躍するロープウェイが技術の根幹となっている。大きな違いは「2本のロープを掴み、車両に搭載したバッテリーで自走する（ロープウェイは1本のロープを掴み、外部から動かす）」「カーブや分岐を作れる（ロープウェイは基本的に一直線）」といったところだ。 車両の動力源も、現段階の試作機は電気自動車（EV車）の足回りの下にゴンドラタイプの車両を付けたもので、メンテナンスの手間も鉄道車両のエンジンよりはかからない。 また通常のロープウェイ車両では設置が困難なエアコンもしっかり搭載されているが、これも「カーエアコンの冷気をダクトで引っ張ってZipparの車両に流す」という、豪快にしてアナログな手法が取られている。 ありそうでなか
トヨタグループの研究～牽引力としての豊田通商、デンソー、豊田中央研究所（大原 浩） @moneygendai
「トヨタ」の勢いは止まらない トヨタ自動車の破竹の勢いについては、4月10日公開「トヨタ生産システムの根源『なぜなぜ分析』はバフェット流にも通じる『外野の意見に耳を傾けるな！』という鉄則」、3月30日公開「脱炭素とEV化の欺瞞が暴露されつつある～トヨタの先見性と忍耐力は称賛されるべき」、3月29日公開「EV連合・日産とホンダと『我が道を行く』トヨタの将来を占う～そういえば立派なビルを建てた企業は傾く！？」、昨年9月28日公開「豊田章男はなぜホンダ車にエールを送ったか、トヨタ一人勝ちでは世界から叩かれる？」など多数の記事で述べてきた。 だが、すごいのはトヨタ自動車だけではない。昨年10月31日公開「もはや『財閥』、トヨタグループ――世界や新聞・テレビからバッシングを受ける中で王道を歩む『永久保有銘柄』」冒頭「トヨタはやはりすごい」で述べた、トヨタグループ主要17社からも目が離せない。 さらに
中国の「EV大量輸出」「経済無策」に英経済誌がブチギレ…！そのウラにある習近平の「ぜいたく嫌い」と「EV大失速」の深刻すぎる現実（藤 和彦） @moneygendai
習近平の「デフレ輸出」に世界がキレた…！ 中国から輸出されたEVが大量に売れ残る…。中国政府の多額の補助金によって中国で大量につくられるEVに対して、アメリカでもヨーロッパでも怨嗟の声が広がっている。 中国から大量に輸出されたEVが売れ残っているため、「欧州各地の港がEV専用の巨大な駐車場と化してしまった」との悲鳴が聞こえてくるほどだ。 ドイツのキール世界経済研究所は10日、「中国政府はBYDに対して34億ユーロ（約5600億円）の補助金を交付している」との分析を明らかにした。過剰生産によって安価なEVや太陽光パネルが世界に広がり、「中国が世界にデフレを輸出している」と痛烈な批判を浴びている。 不公正な中国の姿勢に、先進国からは批判が殺到しているが、それだけではない。欧米諸国が中国製品の締め出しを始めている中、中国政府はグローバルサウス（新興・途上国の総称）への輸出拡大に活路を見いだそうと
クルマの「スマホ化」が顕著に…「日産・ホンダ連合」誕生が意味する「勢力地図の変化」（週刊現代,井上久男） @moneygendai
「互いに知見を持ち寄り、新たな価値を生み出していきたい」—国内2位と3位の自動車メーカーが同盟を結び、海外勢に出遅れたEV開発で巻き返しを図ると決断した。それは何を意味するのか？ 「非トヨタ連合」の結成 自動車産業界に衝撃が走った—。これまでライバルとして競い合ってきた日産自動車とホンダ（本田技研工業）が提携検討を発表したからだ。 現在、日本の主な乗用車メーカー8社の勢力図を見ると、最大・最強のトヨタ自動車が出資する4社（スバル、スズキ、マツダ、ダイハツ工業）と、日産と同社が34％出資する三菱自動車に加えて、単独のホンダという3グループに分かれている。 日産とホンダが手を組むということは、「トヨタ連合」と「非トヨタ連合」の2軸に集約される可能性があることを意味する。 日産の内田誠社長とホンダの三部敏宏社長が3月15日、都内で記者会見し、電気自動車（EV）や自動運転などクルマの電動化と知能化
EV大好き“都会派カネ持ちエリート”へ高まる憎悪…ついに大統領選の争点に！トランプの「誰も乗りたくない」発言を支持する「EV嫌いアメリカ人」が抱える不安と不満（岩田 太郎） @moneygendai
EVをめぐる分断 「弊社の製品がここまで大きく政治化される日が来ようとは、夢にも思わなかった」 こう発言するのは、米自動車大手フォードの元最高経営責任者（CEO）であるビル・フォード会長である。自社EV製品に党派色がついてしまったことを嘆いているのだ。 前編「EVがいつのまにか「上級国民」の乗りものになっていた…！フォード会長が「政争の具に堕ちた」と嘆くウラで、ついに判明した「アメリカ人がEV嫌いになった決定的なワケ」」で紹介したように、トランプ前大統領が、現職のバイデン大統領が目玉政策として推進するEV普及の失速を格好の政争の具にしている。 11月の大統領選挙で返り咲きを目指すトランプ氏にとり、EVの不人気がバイデン氏の政策の信用性を攻撃する効果的な武器となっている。 こうした状況を受けて、フォード会長はEVを軸にした政治的な対立構造に、不安をもらしたのだ。2023年10月に米ニューヨー
EVがいつのまにか「上級国民」の乗りものになっていた…！フォード会長が「政争の具に堕ちた」と嘆くウラで、ついに判明した「アメリカ人がEV嫌いになった決定的なワケ」（岩田 太郎） @moneygendai
アメリカでEVが「政争の具」になっていた…！ 米国で、電気自動車（EV）の「政治化」が進んでいる。 トランプ前大統領が、現職のバイデン大統領が目玉政策として推進するEV普及の失速を格好の政争の具にしたからだ。11月の大統領選挙で返り咲きを目指すトランプ氏にとり、EVの不人気がバイデン氏の政策の信用性を攻撃する効果的な武器となっている。 しかし、EV政治化の裏には、次の4つをはじめとした米社会の分断に根差す構造的な対立がある。 １．経済格差によるクルマ購買力 ２．党派に左右される環境意識の高低 ３．計画経済的な「EV押し付け」を嫌う一部消費者の不満 ４．自動車産業労働者のEVに対する反感」 この記事では、もともとクルマ購入のひとつの選択肢に過ぎなかったEVをめぐる文化戦争の様相を読み解くことで、バイデン対トランプの個人的な対決のせいで、政治色がさらに強まる「乗りもの」の未来を占う。
誰も言わない「エヌビディア・バブル」とその崩壊への「悪夢のシナリオ」…！経済予測が専門の私が、生成AIの「不都合な真実」を徹底解説します！（鈴木 貴博） @moneygendai
EVとAIの「不都合な真実」 「未来予測」を専門とする経済評論家の鈴木貴博です。 さて、去年は推奨株としてエヌビディアをはじめとした生成AI株を購入すればよい一年でした。では、今年は「どの株を買えばいいのか？」と訊かれても、なかなかいい返事ができません。 エヌビディアの株価も上がりすぎてしまい、正直、ちょっと未来が読みづらいと皆さんも感じていらっしゃると思います。 この先、高い確率で起きそうな投資機会としては、EV関連ということになるでしょう。仮に今年、EVがそれなりに販売数が失速することで、テスラ株が大きく値を下げるときがくるとしたら、そのときはテスラ株が再び買いかなとは思います。長期的にはEV化のトレンドに変わりはありません。 テスラは短期的なEVシフトの停滞問題と、長期的には自動車業界の中での競争に勝ち抜けるかどうかの課題はありますが、それでも2027年ぐらいまでは基本的には「買い」
日本株“急上昇”の立役者に迫りくる「バブル崩壊」の足音…！「エヌビディア・ショック」で「オルカン」も道づれ――「生成AIバブル」の不都合な真実を徹底解説します！（鈴木 貴博） @moneygendai
生成AI「悪夢のシナリオ」 「未来予測」を専門とする経済評論家の鈴木貴博です。 昨年、エネビディアをはじめとした生成AI株を推奨してきた私ですが、エヌビディアの株価が爆上がりした今は、かなり危うさを感じるようになりました。 前編『誰も言わない「エヌビディア・バブル」とその崩壊への「悪夢のシナリオ」…！経済予測が専門の私が、生成AIの「不都合な真実」を徹底解説します！』で紹介したとおり、生成AIの未来には暗雲が立ち込めているようです。 いま停滞が指摘されているEVのテスラは、仮に今年、販売台数が失速すれば、株価が大きく値を下げることも考えられますが、長期的なEVシフトのトレンドを考えれば、その時は「買い」と言えるでしょう。 ところが、生成AIはまだ、トレンドを確立しているとは言い難く、多くの難題が山積しています。この不確実性が明らかになったとき、生成AIブームの「エヌビディア相場」が一気に押
アメリカが「中国EV」にブチギレ…！「虎の子EV」の壊滅で窮地に立つ習近平「経済対策」の悲惨すぎる中身（藤 和彦） @moneygendai
「中国製EV」に怒るアメリカ 3月7日、アメリカの上院議員3人が、バイデン大統領に中国製電気自動車（EV）の輸入関税を引き上げを求めている（ロイター・3月8日付）。 前編『アメリカが「中国EV」に猛激怒…！輸入規制の強化で泥沼化する、中国経済の「悲惨すぎる末路」』で紹介したように、彼らは、中国製EVが米国市場に氾濫すれば「何千人もの国内雇用が失われ、米自動車産業全体の存続を脅かすことになる」と主張しているという。3人が書簡を送ったのは、米商務長官のジナ・レモンド氏である。同氏は1月30日に次の発言をしている。 「中国製EVは安全保障上の重要なリスクをもたらす」 「EVや自律走行車はドライバーや車の位置、車の周囲に関する膨大な情報を収集しており、そのデータがすべて中国政府に渡っているのではないか」 ホワイトハウスは2月29日に「調査の結果次第では輸入規制もあり得る」としている。 中国側は「根
アメリカが「中国EV」に猛激怒…！輸入規制の強化で泥沼化する、中国経済の「悲惨すぎる末路」（藤 和彦） @moneygendai
中国製「EV」にアメリカがとどめを刺す… 中国製電気自動車（EV）は、国内の売上が減少しているばかりか、アメリカへの輸出が滞ろうとしている。中国政府は多額の補助金を出してEV産業を育成してきたが、ここにきて窮地に立たされている。 3月7日、アメリカの上院議員がバイデン大統領に中国製電気自動車（EV）の輸入関税を引き上げるよう求めた（ロイター・3月8日付）。 3人はゲーリー・ピーターズ、デビー・スタベナウ、シェロッド・ブラウンの各議員で、いずれも民主党議員。うちピーターズ議員とスタベナウ議員は、アメリカの自動車産業の集積地として知られるミシガン州の選出だ。 彼らは中国製EVが米国市場に氾濫すれば、「何千人もの国内雇用が失われ、米自動車産業全体の存続を脅かすことになる」と主張しているという。3人は主張を書簡にまとめて、米商務長官のレモンド氏に送った。レイモンド氏は、1月30日に次の発言をしてい
「EV」がアメリカだけでなく中国でも絶不調に…トヨタ「ハイブリッド一人勝ち」のウラで「中国EV大ピンチ」の深刻すぎる実態（藤 和彦） @moneygendai
中国でEVが売れない… アメリカでは、電気自動車（EV）が売れずにトヨタのハイブリッドが売れているという。世界でもこの傾向に拍車がかかるのだろうか。少なくともEVに力を注いできた中国では、EVはいま大きな過渡期を迎えようとしている。 その要因は、習近平国家主席が景気刺激策を打たずに、国民全体で消費が後退しているからだ。供給に対して需要がまったく追いつかない状態で、高価格のEVは値下げ圧力が大きくなっている。 中国政府が3月1日に発表した2月の製造業購買担当者景気指数（PMI）は、49.1だった。前月より0.1ポイント低下したが、5ヵ月連続で好不調の境目である50を下回った。 絶不調の中国経済の中で「期待の星」とされるEVだが、業界はシェア確保のための値下げが相次いでおり、SNS上では「今後3年間で自動車価格は30％下がる可能性がある」と話題になっている。 中国のデフレが、EVに対しても深刻
「トヨタは生き残り、ホンダは苦しくなる」…ここにきて明暗が分かれた「日本の自動車産業」の厳しい現実（春川 正明） @gendai_biz
長年、世界を飛び回って自動車業界の動向を分析している伊藤忠総研上席主任研究員の深尾三四郎さん（42）は、自動車業界で世界最大のブロックチェーン（取引履歴を暗号技術によって過去から1本の鎖のように繋げ、分散的に処理・記録し正確な取引履歴を維持する技術）の国際標準化団体である「MOBI」のアジア人唯一の理事でもある。 ＜【前編】ここにきて、日本の中古車が世界で「ひとり勝ち」するかもしれない…！専門家が着目する「自動車産業」の新たな価値＞では、日本のEV産業はどうやって収益を上げるべきか、欧米や中国に後れをとっている日本のEVが生き残る道について深尾さんに聞いた。 本稿では、“電池パスポート”や“データで稼ぐ”というEVビジネスの注目点と共に、日本のEVが今後進むべき方向について、深尾さんに聞く。 中古車の価値を上げる方法論 日本の自動車産業が重視すべきポイントは“中古車”と“ブランド力”だと深
ここにきて、日本の中古車が世界で「ひとり勝ち」するかもしれない…！専門家が着目する「自動車産業」の新たな価値（春川 正明） @gendai_biz
大きく出遅れた日本のEVシフト 「EV（Electric Vehicle、電気自動車）というのを自動車として見るのもそうですが、“エネルギーを運ぶモノ”として見ることがEVの本質です」 長年、世界を飛び回って自動車業界の動向を分析している深尾三四郎さん（42）の言葉は新鮮だった。欧米や中国に比べて自動車のEV化に大きく出遅れている日本の自動車産業は、どう巻き返すことが出来るのか。 その答えを求めて深尾さんに会ったが、話の内容は自動車に留まらず、エネルギー、地方創生など日本社会の在り方にまで広がった。 「自動車の専門家としてEVを見ている観点でいうと大きなテーマは2つあります。EVシフトの本質は何かというのと、もう1つはソリューション（解決）的なところですけど、これは日本が“縦割り”からどうやって抜け出すかという大きなテーマです」 深尾さんの現在の肩書は伊藤忠総研上席主任研究員であると共に、
「トヨタは生き残り、ホンダは苦しくなる」…ここにきて明暗が分かれた「日本の自動車産業」の厳しい現実（春川 正明） @gendai_biz
災害を経験した国の自動車産業が、地域・コミュニティのレジリエンス（危機耐性）を高めることを目的とした、EVを中心とするエネルギー・ソリューション（解決）を構築すること。 再生可能エネルギーは地産地消なので、理想は地方自治体と企業の官民連携で地域完結型・資源循環型のEVエコシステムを、地方発で自分たちの頭で考え、海外にも展開できるソリューションを創造して輸出することだと思っています」 最後に、生き残りをかけた日本の自動車メーカーの中で、将来的にはどのメーカーが有望だと思うか聞いた。 「トヨタは生き残ると思います。トヨタは中古車が強いからです。世界中の中古車のネットワークが凄いです。新車もそうですけど、中古車の評価の方が海外ではもっと高いと思いますね。 ホンダは世界最大のエンジンメーカーですが、“脱エンジン”を真っ先に宣言し、エンジン系部品サプライヤーとして古くからの盟友であった連結子会社の八
中国経済、頼みの綱の「EV市場」までも沈没…！〈給料が支払えない〉〈生産停止〉ヒト・モノ・カネの海外流出が止まらない（真壁 昭夫） @moneygendai
EVメーカーが「淘汰」される… 足許、経済指標が示す以上に、中国経済は厳しさを高まっているようだ。 20日、中国人民銀行（中央銀行）は、期間5年超の最優遇貸出金利（LPR、ローンプライムレート、住宅ローン金利の目安）を年4.20%から3.95%に引き下げた。 住宅ローン金利を低めに誘導することで、不動産市況の悪化に歯止めをかける意図が見えるものの、不動産価格の下落に歯止めが掛からない。 景気の先行き懸念は高まり、債務の返済を急ぎ支出を減らす個人や企業も増えた。 そうした要因もあり、1月、電気自動車（EV）の販売が前月比37％減と大幅に減少した。乗用車全体でも同14.1％の減少だった。 地方政府の販売補助金打ち切りによる販売減少、低価格競争の激化などで、これまで好調を維持してきたEVメーカーは淘汰の波を受けることが予想される。 一般庶民の中にも、経済的困難から海外に脱出する人も増えている。2
このままではテスラに抜かれてしまう？ 経済界の大御所たちがこぞって心配する「トヨタの行く末」（週刊現代） @moneygendai
今期の業績予想で連結売上高は43・5兆円、純利益は4・5兆円。世界で最も多くの自動車を販売するトヨタが、どこかおかしい。グループで相次ぐ不正は経営のプロたちの目にどう映っているのか。 トヨタの何がいったい問題なのか。前編記事『日本製鉄、元グーグル日本法人社長が率直に語る「トヨタグループ」不正問題の本質』より続く。 立派な経営者だったのに アップルのiPodが出てきたとき、ソニーのウォークマンの担当者たちは、「電池を長持ちさせればいい」「音質を良くすればいい」「防水機能をつければ勝てる」と問題の本質を見誤った議論に終始し、その結果、iPodに完敗。ソニーは長い低迷の時代を過ごした。 「これからの自動車産業では、ソフトウェアやクラウドコンピューティング、人工知能などが基幹技術になっていくし、その分野ではテスラが圧倒的です。同じ自動車というカテゴリーですが、テスラの作るEVとトヨタの車はまったく
「小室圭」さんの様子がおかしい…眞子さんとの同棲で「2年前とは別人」になった理由（週刊現代） @moneygendai
夜あそぶところが「ドン・キホーテ」しかない…！コロナで壊滅した「夜の街」を歩いて考えた、ナイトマーケット復活の「処方箋」
テスラに転落の予兆が…！「EV王者」に襲いかかる「100年前のフォードの呪縛」と、世界EV大戦争に浮かび上がる「不都合な真実」（鈴木 貴博） @moneygendai
テスラ「一人勝ち」の栄光 2023年、世界で一番売れた乗用車はテスラのモデルYだったそうです。 テスラは同じくセダンタイプのモデル3が乗用車全体の9位（EVとしては全体の2位）に入っています。いよいよ世界がEVシフトに向かう中で、テスラが無敵状態になっているように見えますが、そこにはある大きな不安が存在します。 この記事では100年前の自動車の歴史をひもときながら、今のテスラの勢いと、これから数年で自動車業界に起きるであろう大変化について未来予測をしてみたいと思います。 テスラは今、ほぼ唯一、EVで大きな儲けを出している自動車メーカーだとされています。日産、VW、フォードなど大手自動車メーカーでEVに力をいれているメーカーはありますが、製造コストの高いEVは赤字だとされています。 BYDなどの中国勢がEVで利益を出している可能性がありますが、これは中国政府からの巨額な補助金が利益のベースに
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習近平、欧州訪問も「総スカン」でむしろピンチに…「過剰生産」で経済を破壊する中国に世界から非難集中（真壁 昭夫） @moneygendai
イーロン大ピンチ…！「EV最強」テスラを猛襲する「中国勢」のヤバすぎる戦略と、「EV最終戦争」で広がる自動車産業「新たな地平」（鈴木 貴博） @moneygendai
