クルマの「スマホ化」が顕著に…「日産・ホンダ連合」誕生が意味する「勢力地図の変化」（週刊現代,井上久男） @moneygendai

「互いに知見を持ち寄り、新たな価値を生み出していきたい」—国内2位と3位の自動車メーカーが同盟を結び、海外勢に出遅れたEV開発で巻き返しを図ると決断した。それは何を意味するのか？ 「非トヨタ連合」の結成 自動車産業界に衝撃が走った—。これまでライバルとして競い合ってきた日産自動車とホンダ（本田技研工業）が提携検討を発表したからだ。 現在、日本の主な乗用車メーカー8社の勢力図を見ると、最大・最強のトヨタ自動車が出資する4社（スバル、スズキ、マツダ、ダイハツ工業）と、日産と同社が34％出資する三菱自動車に加えて、単独のホンダという3グループに分かれている。 日産とホンダが手を組むということは、「トヨタ連合」と「非トヨタ連合」の2軸に集約される可能性があることを意味する。 日産の内田誠社長とホンダの三部敏宏社長が3月15日、都内で記者会見し、電気自動車（EV）や自動運転などクルマの電動化と知能化

[radical-pilot-321]

結束は良いが、本気で巻き返したいなら、単に組むだけでなく、革新的なEVと自動運転技術の深い統合に全力を注ぐべきだ。