札幌ドーム、大和ハウス工業がネーミングライツを購入したせいでいよいよ大阪球場みたいな住宅展示場の未来がよぎる
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Photo by Astemir Almov on Unsplash「しあわせに暮らせる場所は,この世に2つだけ.我が家と,パリだ.」――アーネスト・ヘミングウェイ 地上で最高の都市はどこだろう? 「ニューヨーク市」って答える人がいても,笑い飛ばしたりはしない.いまなお名目上は世界最大の経済大国で金融ハブの役回りをしているニューヨーク市は,他のどこの都市でもかなわないほどの経済力を有しているし,地球上の名もなき数百万もの人々にとって,いまでもあそこは夢の都市だ.「上海」って答えが返ってきたら,ぼくとしては懐疑的になってちょっと口を「へ」の字に曲げてしまうかもしれない.とはいえ,富と権力の中心としていずれ中国が先進諸国を圧倒する定めにあると思ってる人にとっては,上海はなるほど論理的な選択だろうね. でも,実のところ,最高の都市といったら東京だ. かくいうぼくは,またまた東京にいくべく支度を調
アメリカで同時多発テロ(9/11)が発生し、今年で21年目となる。2001年に生まれた人は21歳となり、テロ発生後生まれの人口も増えている。 年数が経過しても、今だこのテロ事件は尾を引いている。 21年目の主な動き: アフガニスタンで7月31日、テロを実行したアル・カーイダの指導者、アイマン・ザワヒリ(Ayman al-Zawahiri)容疑者が米軍のドローン空爆により殺害されたと米メディアが報じた。テロ事件の首謀者、ウサマ・ビンラディン容疑者の側近だった人物で、11年にビンラディンが米軍に殺害された後、最高指導者になっていた。 ニューヨークでは8月17日、倒壊現場から数ブロックの場所にあった9/11トリビュート博物館が、財政難により閉館した。同館は15年間、多くの人々に歴史を伝えてきたが、パンデミックで観光客が激減し運営が困難に。収蔵品の多くは州北部のニューヨーク州立博物館に移された。ウ
プライベートを詮索し、冤罪で通報し、疑いが晴れてなおユーザを罰するGoogle――それを後押しする世界的潮流投稿者: heatwave_p2p 投稿日: 2022/8/242022/8/24 Electronic Frontier Foundation インターネットユーザのプライベートなメッセージやファイル、日常の写真などがテック企業によって検査され、そのデータを政府のデータベースと照合する事案が増えてきている。今に始まったことではないが、あらゆるオンライン活動を大規模にスキャンして、警察が児童性的虐待画像(CSAM)に関連した犯罪を効率的に捜査できるようにすべきだという声も高まってきている。 一方、市民の側は自分たちがどのように監視されているのかをほとんど知らない。スキャンを実施するテック企業も、彼らが協力する政府機関も、その仕組みの詳細を明らかにしていないためだ。だが、スキャンが完璧
むすた-SM-SV @nagato1941 訪日直前に空母が横須賀に入港、横田基地友好祭のクライマックスにエアフォースワンが降りてきて大統領降臨の流れはさすが米帝という感じですぬ プロパガンダのスケールがでかい 2022-05-22 17:32:23
米「ヴォーグ」2月号のカマラ・ハリスの表紙は、彼女の人柄にふさわしいのか、それとも人種差別なのか。現地時間10日に、この表紙がネットでお目見えして以来、アメリカではさまざまな意見が飛び交っている。 問題の写真は、ダークブラウンのジャケットと黒のスキニーなパンツ、素足にコンバースのスニーカーという服装のハリスが立っているというもの。背景には、彼女の出身校であるハワード大学の女子学生社交クラブのカラーを意識して、グリーンの上にピンクの布がかけられている。必ずしも悪い写真とは言えないが、このピンクの布はぐちゃぐちゃだし、ハリスもとてもリラックスしていて、本番の写真というより、テストの一枚みたいに見えるのである。 「ヴォーグ」の表紙といえば、たっぷりお金をかけて照明から背景からすべてを作り込み、モデルとなる人にトップクラスのデザイナーのドレスを着させ、撮影後も加工を加えて、やや現実離れした、美しい
台風19号の報道で、ニューヨークタイムズ(NYT)の写真特集が話題になりました。「被害の甚大さや被害にあった人々の様子が伝わってくる」と。 同時に「なぜ日本の新聞にはこんな写真が掲載されないのか」という疑問が投げかけられました。 海外メディアのフォトグラファーは日本のそれより、写真がうまい。 単純にそう思った人もいたと思います。 しかし、よく見るとこの特集のクレジットの半分以上は「kyodo」「jiji」。国内通信社、日本のカメラマンが撮影したものです。 (日本勤務の外国人フォトグラファーの写真もあります。避難所で真上から撮影された赤ちゃんが笑う写真はチョイスも画角も外国っぽい。日本メディアじゃこなん状況で笑顔はまず使いませんね) つまり、疑問は日本メディアにおける写真の見せ方が良くないということを鮮明にしました。実際、私も特に日本の新聞メディアにとって最も足りない部分のひとつだと思ってい
どうもこんにちは、Tuck @_tuck4 です。 Appleとフォトライセンス契約を結びました。 新しいiPadのPR に写真が使われています。 Appleのフォトエディターからライセンス希望の連絡をいただき、とくに時間もかかることなく、金額もこちらの言い値でとんとん拍子で契約となりました。おろらく第一報の時点ですでに決定していたのかなと思います。 一枚の写真にこれだけの金額を払ってくれること、その価値を感じてもらえたこと、それがAppleだったこと。フォトグラファーとしてこれほどの喜びはありません。ちょっとまだ信じられない気持ちでいます。 Twitterでの報告もたくさんの反応をいただき、改めてAppleという会社の偉大さに気づかされます。そんなわけで、今回のことでわたくしのことを知った方もいるかと思います。フォトグラファーって実際どうなの?という方もいるかもしれません。 結論から言
「ポケモンGO」開発者のジョン・ハンケとは何者か? 7月6日に米国やオーストラリアで配信が始まったスマートフォン・ゲーム「ポケモンGO」は、7月22日から日本でも配信が始まり、本日(7月25日)には全世界のダウンロード数が5000万件を突破したようです。 「ポケモンGO」といっても米国ベンチャーのナイアンティック・ラボ(Niantic Labs)が開発・配信・運営を行い、グーグルが配信インフラと地図情報サービスを提供する完全に米国発のゲームです。 もちろんポケモンは日本発のキャラクターで、任天堂が32%を出資する「ポケモン」がライセンス供与しています。 配信開始以来、株価が2倍以上となった任天堂に入る収益はライセンス収入を受け取る「ポケモン」の持ち分利益だけです。また任天堂も22日に「発表済みの今期(2017年3月期)業績予想に織り込み済み」とIRしたため、本日はストップ安となりました。
【画像】9.11アメリカ同時多発テロ翌日のアメリカの新聞を淡々とアップする Tweet 1: 名無しさん@おーぷん 2014/09/24(水)21:30:20 ID:Q38sjC1c1 ってスレ建てたいんだけど、ここでいいのかな? 別の場所or本家の方がいいんだろうか。 2: うんこ大好き◆0iGGAP.PW6 2014/09/24(水)21:30:32 ID:Qua1JGasK ここでいい 3: 1 2014/09/24(水)21:30:57 ID:Q38sjC1c1 写真はもう撮ってある。 4: うんこ大好き◆0iGGAP.PW6 2014/09/24(水)21:31:09 ID:Qua1JGasK みたいみたい 5: 名無しさん@おーぷん 2014/09/24(水)21:34:32 ID:6jJWXC2jX (よく考えたらアメリカの新聞てことは英語なのかな…?) 6: 1 2014/
米Google、新しい検索アルゴリズム「マグショット」導入 - 逮捕写真サイトの上位表示を避ける狙い グーグル、マグショット(逮捕写真)サイトの検索順位を下げることも目的とした新しい検索アルゴリズム「マグショット・アルゴリズム」を導入。 公開日時:2013年10月08日 16:36 米Googleは2013年10月3日、新しい検索アルゴリズム「マグショット・アルゴリズム」(Mugshot algorithm)を導入したことが New York Times の報道で明らかになった。 これは米国で以前から問題視されていた「マグショット」(警察などに捕まった時に撮影される、逮捕写真)サイトの検索順位を下げる(demote)することが狙い。米国では逮捕写真を集めたサイトが多数あり、1人1人の氏名・写真が逮捕容疑とともに公開されている。削除申請してきた人から、削除費用として高額な費用(数千円から数万
反対に、アメリカの場合は最低賃金スレスレで働かされている外食産業や、流通の現場などには「プランク」の伝統はありません。 若者の「悪ふざけ」がエリートの特権である社会とは? | 冷泉彰彦 | コラム&ブログ | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト そんなわけない。 JJ O’Brien Nolan / Facebook 2013年6月 タコベル タコシェルを甞めて解雇 2013年6月 ウェンディーズ フローズンアイス直飲み 2012年7月 バーガーキング レタス仁王立ち 2013年2月 KFC マッシュポテト舐め 2008年 バーガーキング シンクで入浴 2013年7月 サブウェイ マイ・ホットドッグ と 冷凍小便ボトル 最後のなんか日本の一連の炎上が裸足で逃げ出すレベルでは。なんでも日本人論で片付けるのはちょっとどうなのかなと思います。 [追記 2014-04-05] ロシアにもね
公職選挙法が改正になり、7月21日が投開票になりそうな参議院選挙から、いわゆる「ネット選挙」が解禁になります。本当の試行錯誤は「まず実際に1回やってみてから」ということなのでしょうが、その「まずやってみる」今回の参院選を「どう見てゆくか」ということは、今後へ向けて制度を修正してゆく上で重要だと思います。 ちなみに、アメリカの場合は1990年代にインターネットが普及して以来、特に選挙に関わる「ネットの規制」ということを行わずに来ています。ですが、ネット選挙を禁止しようというような「深刻なトラブル」こそなかったものの、大小様々な「ネット選挙の事件」は限りなく起きており、そうしたケースを参考に「想定できる」ことを考えてみたいと思います。 今回は、議論の最初として2点を取り上げます。 1つ目は、動画と写真の問題です。今回のネット選挙では、制度を詰める中で、主としてメールに関心が集中していたよ
真実は、受け容れられる者にはすがすがしい。 しかし、受け容れられない者には不快である。 ザウルスの法則 <以下のコメントにはいくつか疑問点、問題点があり、すべて正しいとは言い切れないが、あえて紹介する。ひとつの問題提起として受け止めてもらいたい> ボストン爆破負傷者たちは“役者”だった! ステージブラッド“演出用血液”も使われていた! オレゴン州の救急医療技士のコメント わたしはオレゴン州で救急医療技士の資格で仕事をしています。重度の大動脈出血、内出血、死亡、心肺停止といったケースをさんざん見てきています。こうした凄惨な現場での職業的経験から以下のコメントをします。 写真A 爆弾などで両足を失うと、大腿動脈からの出血のため1分で体内の血液は半分になります。2分後には死亡します。鋭利でない破片による損傷の場合の出血はさらにひどくなります。肉が切られるのではなく裂かれるために、動脈も脈管組織も
ツイッターの写真を無断転用した報道機関に対し、賠償金支払い命令判決2013年01月21日20時17分ツイッターのアイコン あなたが超多忙なジャーナリストだと仮定しよう。あなたはある自然災害について取材中だが、特集記事の締切時間が迫っている。しかし、まだ写真がない。そんなとき、ツイッター(Twitter)上で、災害の様子がよくわかる写真を発見した。よかった!これを使おう。そして、その写真をニュースサイトに掲載。写真の投稿者に許可はとらなかったが、クレジットとして投稿者の名前を表示した。これは合法ですか? それとも、違法ですか? この件について、今後のガイドラインになるような判決が1月14日(月)に出た。ニューヨーク州マンハッタンにある地方裁判所が「2010年に発生したハイチ大地震の写真を無断使用した2つの報道機関は、写真を撮影した写真家であるダニエル・モレル(Daniel Morel)氏の著
Twitterに投稿された写真は著作権で保護されるため、報道機関は許可なくこれを掲載できないとする判決が、ニューヨーク州南部地区連邦地方裁判所のAlison Nathan判事によって下された。Reutersが報じた。 2010年1月に起こったハイチ地震の後、写真家Daniel Morel氏が撮影しTwitterに投稿した現地の写真を、通信社Agence France-Presse(AFP)とThe Washington Postが掲載した件で、同判事は両社がMorel氏の著作権を侵害したと認めた。 AFPは裁判で、問題の写真がTwitterに投稿されていたことから、公的に利用可能なものとみなされるべきだと主張したものの、Nathan判事はTwitterのサービス利用規約には、投稿された写真について、撮影者の許可を得ることなく報道機関が掲載できるとは書かれていないという点を指摘した。 米国時
現在、米高校生の間で爆発的な人気を誇るスマートフォン(スマホ)向けの写真共有アプリ(応用ソフト)がある。ロサンゼルス市に本拠を置く「スナップチャット」だ。ほかの写真アプリとの違いは何か。エバン・スピーゲル共同創業者に聞いた。「ほかの写真アプリとの最大の違いは、写真が自動的に消えること」と、スピーゲル氏は説明する。スナップチャットで送る写真には、1~10秒間の閲覧時間を設定できる。設定時間を超え
その1つは、米国内に限ってのことだが昨年の夏頃から、「フェイスブックのピークは過ぎた」という言説が出回っていた。 今年1月から4月までの1カ月平均の利用者数は、昨年下半期の平均と比較してすでに減少し、「熱が冷めた」との意見もある。 そして米国で取材を続けると、フェイスブックに対する悲観論を口にする人は1人や2人ではなかった。 「パーティーは終わった」という表現を使う人もいる。米国以外の各国では依然として利用者数は増え続けているが、本家ではすでに「飽きた」という声が多数聞かれた。 2つめは投資銀行アイアンファイア・キャピタルの創業者エリック・ジャクソン氏の消滅論だった。 あと5~8年で消滅する 「フェイスブックは今後5年から8年で完全に消滅すると思う。それはIT業界の流転の速さによるもので、フェイスブックは完全に飲み込まれる」 IT業界に通じた氏は、業界の将来を見据えるだけでなく、売り上げの
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