格ゲー“暗黒の10年”は、『鉄拳』を世界一売れる格闘ゲームへと鍛え上げた──世界市場に活路を拓いた戦略を訊く【バンダイナムコ原田勝弘インタビュー／西田宗千佳連載】
前回、連載の序文として公開した記事では、多くの読者の皆さまからデータ不備のご指摘をいただいた。ご指摘のとおりの不備がまずあり、その後修正を行ったが、あらためてお詫びをするとともに、以後編集部ともども、記事作成にいっそう気を引き締めてあたりたいと思う。 今回から始める記事の方針をあらためて説明したい。 前回、ご指摘をいただいた反省を踏まえ、記事で語ろう、もしくは探りたいと考えているのは、「日本のゲームメーカーが、どうして世界で以前のように戦えなくなったのか。どう脱しようとしているのか」ということだ。 これは海外市場における日本のゲームメーカーの存在感の低下についての“危機感”と言ってもいいだろう。 日本のゲームやゲームに関わるあれこれを卑下するつもりなどは毛頭ない。また、日本のデベロッパーが開発するゲームには独自の魅力があり、それが支持されていることは間違いない。 だが、日本製のゲームが売れ
日本アニメが世界ヒットしても何故クリエイターにお金が届かなかったのか？ エヴァでヨーロッパにアニメ再ブームを起こしたイタリア人の戦い
日本のアニメが海外で大人気！ と言われるが、その人気は一体どこから生まれてきたのだろうか。1990年年代から2000年代にかけてヨーロッパで巻き起こった日本アニメの再ブーム。フランスでの『新世紀エヴァンゲリオン』の深夜放送がサッカーで中止となった際には約5000件の抗議電話が殺到したという。 そこには、発火点となった人物がいる。 イタリア出身のコルピ・フェデリコ氏だ。70年代に『UFOロボ グレンダイザー』などの日本アニメブームの洗礼をうけ、1990年代に日本へ留学。『世界名作劇場』で知られている日本アニメーションの合作アニメの原作翻訳のアルバイトをきっかけに日本とヨーロッパをアニメでつなぐビジネスに関わっていく。クリエイターへの報酬が少なすぎることへの疑問をきっかけに設立したライセンス事業は、それまでの粗悪な吹き替えを改善し、『エヴァンゲリオン』、『カウボーイビバップ』など今でも根強い人
デブサミ2018「GitHubの開発フローにおけるサポートエンジニアの役割」講演メモ #devsumi - 元RX-7乗りの適当な日々
GitHubで働いている前職の同僚がありがたいお話をしてくれるとのことで、セッションを聞きに行った。 登壇前に、手汗ぐっしょりの彼と握手をしましたが、面白い話が聞けたので、そのメモを残しておきます。 Hayato Matsuura GitHub / Enterprise Support Engineer Yakst主宰 最近「入門Kubernetes」を翻訳したよ GitHubとは スローガン GitHub is how people build software ユーザ数: 2700万＋ リポジトリ数: 7700万＋ GitHubを支える技術 ベアメタルサーバで運用 IOバウンドなので、クラウドだとパフォーマンスが出ない Rails + kubernates + MySQL + redis + Git + ...(etc. ミドルウェアとしては、固めでスタンダードな選定 Gitリポジトリ
ネットフリックスは、アニメ制作を根底から変えようとしている
Netflix（ネットフリックス）が、アニメ制作の現場を一変させている。 最大の変化は、企画や作画などを担う制作会社が、ネットフリックスとじかに契約を結び、これまでよりも潤沢な予算で直接、制作をコントロールできるようになったことだと言われる。クリエイティブの自由度も大幅に増したという。 日本ではテレビ局や広告代理店、制作会社などが製作委員会を組む方式が主流だが、この仕組みにも｢変化｣が起きている。日本的な合議制の製作委員会方式と、アメリカ的なネットフリックス方式の対立構造で語られることもあるが、実態は、それほど単純でもなさそうだ。 制作会社と直取引するネットフリックス方式 ｢ネットフリックスは基本的に、配信以外の権利を求めない。すさまじく合理的なやり方だ｣ ある制作会社の幹部は、制作会社とネットフリックスの契約形態について、こう語る。 複数のアニメ制作会社幹部の話を総合すると、ネットフリッ
米欧日の家庭用ゲームソフト市場は5:4:1の比──なぜ日本のゲームメーカーは世界で戦えなくなったのか【西田宗千佳：新連載】 - 電ファミニコゲーマー
今回から、電ファミニコゲーマーで連載を始める。題材は「なぜ日本のゲームメーカーは世界で戦えなくなったのか」。 『ゼルダ』がGotY（Game of the Year）を取り、『ペルソナ』や「ダークソウル」が昨今高い評価を得ているなかで、煽り過ぎかもしれないが、業界全体を俯瞰して見た場合に、この状況に変わりはないと思うので、あえてこの題材にしてみた。このテーマで、色々な人々に「その人なりの、その時からの見方」を聞いていきたい。 初回となる今回は、前提となる認識を共有するための「プロローグ」。ひとつの大きな年表を軸に、ゲーム業界の今を分析してみたい。 【記事およびデータ訂正のお詫び】 当初掲載しておりましたグラフ内容に不備がありました。読者の皆さまにお詫び申し上げます。経緯および内容の詳細はこちらからご確認いただけます。 日米欧の家庭用ゲーム パッケージソフト市場規模の推移グラフ Ver. 2
Jリーグという名の広がる地方創生イノベーションの遺伝子 【インフォグラフィック】
大都市部と地方との地域格差が広がる中で、地方創生イノベーションという言葉がよく聞かれます。 そもそもイノベーションとは、革新的な技術開発や新しいものを取り入れるなどの意味合いで使われる言葉です。新しいものを取り入れるという意味において、来場客数の多少はあったとしても、Jリーグが地方創生に大いに貢献していることは間違いないといえるでしょう。では、1993年のJリーグ開幕以降、クラブはどのように増えてきたのか？をデータで見てみましょう！ Jリーグの立ち上げとクラブ数の推移Jリーグが設立されたのは1991年で、当時は1部制10クラブでスタートしました。その後参加クラブチームが増加し、1993年のJリーグ開幕になります。 さらに1999年には、J2（Jリーグディビジョン2）が発足し、J1が16クラブ、J2が10クラブの合計26クラブ。2016年シーズン終了時にはJ1が18クラブ、J2が22クラブ、
「銀河高原ビール」の譲受けに関するお知らせ | 株式会社ヤッホーブルーイング コーポレートサイト
株式会社ヤッホーブルーイング（長野県軽井沢町、代表取締役社長：井手直行、以下 ヤッホーブルーイング）は、株式会社銀河高原ビール（以下 銀河高原ビール）の全株式の譲受けについて、株式会社日本ハウスホールディングス（東京都千代田区、代表取締役社長：成田 和幸 氏）と合意し、株式及び債権譲渡契約と不動産譲渡契約を締結しました。 １．契約締結の理由 ヤッホーブルーイングは、「ビールに味を！人生に幸せを！」というミッションのもと、日本のビール文化にバラエティを提供し、お客様にささやかな幸せをお届けするという想いで、品質にこだわった個性的で味わい豊かなクラフトビール*を製造・販売しています。今年で発売20周年となる「よなよなエール」は日本を代表するクラフトビールとしてご好評いただいております。 銀河高原ビールのクラフトビールは国内有数のブランドであり、「ヴァイツェン」「小麦のビール」をはじめとする製品
大企業はオープンイノベーションごっこから脱出せよ
ここ数年、大企業では｢オープンイノベーション｣が流行語となっている。大企業における｢オープンイノベーション｣は同じく流行語である｢イノベーション戦略｣のいとこにあたるようなものである。 自前主義からの反動 例えばAI（人工知能）やIoTといったあらゆる産業に関係する破壊的技術の進展を受け、大企業の中には自前主義に固執してきた反省もあり、外部（特にベンチャー企業）と提携することで自社にない技術、ノウハウ、企業文化などを取り込もうとする動きがある。 大企業の経営層が｢オープンイノベーションを進めたいのだが、何から始めたら良いだろうか？｣とつぶやき始めてからだいぶ時間が経った。自前主義を批判されることの多い日本企業だが、逆方向に触れるとその振れ幅が大きい。｢とにかく外部と連携しろ｣という掛け声も聞く。 オープンイノベーションという流行語によって企業に大きな戦略ミスが起こる前に論点を提示したい。こ
ムダだらけの会議 – 海外から見た日本式ミーティングの謎 デザイン会社 ビートラックス: ブログ
「で、このミーティングって意味あったんでしょうか？」 先週の日本出張でのクライアントとの会議の際に思わず言ってしまった。 自己紹介と、会社の説明、その後は、ぼんやりとした仕事の内容を話し「この方向で検討していければ幸いです。細かい内容は担当者同士で。」で終了。次の具体的なアクションプランや期日も決めない状態ではどうしても不安になった。 というのも、アメリカだと会議の後に誰が何をするかとか、次のアクションとかが決まらずに終わるのは”失敗”とされ、商談がうまくいかなかったのと同じである。 いや、日本とアメリカの会議の方式の違いに戸惑ってしまっただけで、どちらが良いとか悪いとかいう事ではない。しかし、久しぶりに日本で大企業との”典型的な”ミーティングに参加し、漠然とした違和感を感じた。 その具体的な要因を考えて行くうちに、今回の出張で偶然フライトが一緒になったRochelle Koppによる動画
「民泊」解禁どころか後退へ、経産省の不作為
自宅を他人に貸すホームシェアリング、いわゆる「民泊」を国内でも合法的に実現しようと、観光庁を中心に「住宅宿泊事業法案（民泊新法）」の整備が進む。法案は既に自民党による審査に入っており、政府は3月10日前後の閣議決定、今国会での成立を目指している。 この民泊新法について、一般には「民泊解禁へ」と報じられている。だが実態は解禁どころか、その逆。むしろ、国内に根付きつつある民泊が後退しかねない。 民泊業界からは、「シェアリングエコノミーという新産業の振興を後押しすべき経済産業省は何をやっているのか」との恨み節も聞こえてくる。そのはず、民泊に関して経産省は何もやっていないに等しい。まずは、経緯をおさらいしよう。 一般人が自宅を旅行者に貸すとしても、現状では旅館業の登録やフロントの設置などを義務付けている「旅館業法」の順守が求められる。だが、インターネットやアプリを介して気軽に貸し借りできるプラット
ソフトクリームの日世が、唯一無二であるワケ
ソフトクリームの日世が、唯一無二であるワケ：水曜インタビュー劇場（冷たい公演）（1/6 ページ） ソフトクリームの総合メーカー「日世」をご存じだろうか。1951年にソフトクリームを導入した企業で、業界シェアはトップ。ナンバーワンだけでなく、オンリーワンでもあるのだ。どういう意味か。同社のマーケティング担当者に話を聞いたところ……。 日本には和製英語がたくさんある。例えば「ワープロ」。正しい英語は「word processor」なのに、海外で現地の人に「ワープロ！ ワープロ！」と訴えたことがある人もいるはず。もう1つ気になる和製英語がある。ソフトクリームだ。「えっ、ソフトクリームってそうだったの？ 現地ではなんて言ってるの？」と思われたかもしれない。正しくは「soft-serve ice cream」である。 英語圏の国では「ソフトサーブアイスクリーム」と言わなければ通じないのに、なぜ「ソフ
OSSコミュニティの継続性
力武さんがこういう記事を書いている。自分自身BSD界隈に関わって15年は経つし、コミュニティ運営についてはいろいろと経験を積んだつもりなので、意見を書いてみることにした。書いてみたらまとまりのない文章になってしまったけれど、残しておくことにする。 目的のないコミュニティは続かない 「コミュニティに参加している人の年齢が高くなって、そのうちなくなるんじゃないか」という懸念は、少なくともFreeBSDには当てはまらない。活動がなくなる開発者もいるが、若いcommitter（ソースコードの変更権限を持っている開発者）は定期的に入ってきていて、人材の流動性は入口も出口も高い。CSRGの時代に活躍していた人が最近になって開発に再参加するケースも増えた。これらは国際会議の運営などを通じて交流を深める努力をしている成果でもある。50代や60代でコードを書いて参加しているひとはたくさんいて、特別なことでは
｢1人あたり｣は最低な日本経済の悲しい現実
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マツダの通信簿
8月31日、マツダは恒例のサステナビリティレポートとアニュアルレポートを発表した。これはマツダ自身による過去1年間の通信簿とも言えるもので、サステナビリティレポートは主に企業活動目標と実績を、アニュアルレポートは主に経営目標と実績をまとめたものだ。つまりこの2つのレポートを読めば、マツダの今をマツダ自身がどう考えているかが分かる。今回はその2つのレポートを基にマツダの今を眺めてみたい。 2016年、マツダが何を志していたかと言えば、ブランド価値の向上が目標だった。そのための手段がSKYACTIVであり、SKYACTIVによってマツダらしい商品群を構築することを目指してきた。 利益を生み出しているロードスター そのトライが結果としてどうだったかという点について、マツダでは着実な成長に結びついたと考えている。具体的な施策で見てみよう。 まずは、ロードスターの投入が成功したことが大きい。メインマ
電子雑誌元年がやってきた（前編）--電子「部数」が紙を上回る雑誌も
2010年ごろから続く「電子書籍」のムーブメントの中で、「電子雑誌」は、どちらかといえば日陰の存在でした。 理由はいくつか考えられます。一つは、日本と海外の、「出版」ビジネスの違いです。日本では、書籍も雑誌も同じ出版社が手掛ける例が多く、どちらも、基本的には同じ流通ルートで販売されます。 他方、海外では、書籍と雑誌の出版社は別々のことが多く、書籍は「書店」、雑誌は「ニューススタンド」「雑貨店」と、流通ルートも分かれていることが多いのです。 そして雑誌は、店頭で買うのではなく定期購読（郵送）で読むもの、という文化が定着している国が一般的で、日本のように決められた発売日に書店に行けば読める、という仕組みにはなっていないのです。 要するに日本と違って海外では、「書籍」と「雑誌」は別の業界であるところが多く、さらに「電子雑誌」では「電子書籍」と比べると大きな成功例がなかったために、「電子××」の話
日産自動車の“二律背反”
先日、とある友人から「日産自動車が心配なんだよね」と言われた。筆者が「日産の決算は増収増益だよ」と言うと彼は怪訝（けげん）な顔をした。感覚と現実の間に齟齬（そご）があるらしい。 日産自動車が2月10日に発表した2015年第3四半期決算によれば、概要は以下のようになっている。 売上高：8兆9430億円（前年比10.6％増） 営業利益：5875億円（同40.6％増） 経常利益：6310億円（同27.1％増） 当期純利益：4528億円（同33.7％増） 日産による通年の決算予想も併せて記載しておこう。 売上高：12兆2500億円（前年11兆3800億円） 営業利益：7300億円（同5896億円） 経常利益：7900億円（同6942億円） 当期純利益：5350億円（同4576億円） これを見て心配という人はいまい。むしろ輝かしい結果だ。では、彼はなぜ日産が心配だったのか？ それは、国内で新型車の投
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