8日に国際女性デーを迎える中、女性の雇用悪化が際立っている。新型コロナウイルス禍の影響を受ける飲食や小売りなどの職種に就く女性が多いためだ。この現象は、英語で女性を意味する「シー」と景気後退の「リセッション」を掛けた「シーセッション(女性の不況)」と言われ、世界共通の問題。特に日本は女性の家事負担が重い上に職種の偏りが大きく、激しいシーセッションが吹き荒れている。(渥美龍太) 日本総研の井上恵理菜氏の先進13カ国を対象にした調査では2019年、女性の就業者のうち飲食、宿泊など対人サービス業で働く人の割合は日本は37%で、スペインに次ぎ2番目に高かった。雇用形態では、パート(日本は非正規)で働く人の比率が46%を占め、オランダ、スイスに次ぐ高さとなった。 井上氏はこれらの特徴が日本の女性の雇用悪化に直結したとみる。昨年7~9月の就業者(25~54歳)が前年同期比でどれだけ減ったかの計算では、