著者のために、日本でもオーディオブック市場拡大を ── 日本オーディオブック協議会設立記者会見レポート オトバンク広報さんからお誘いいただき、日本オーディオブック協議会設立記者会見へ行ってきました。 協議会役員(敬称略) 代表理事:佐藤隆信(新潮社社長) 常任理事:相賀昌宏(小学館社長) 常任理事:野間省伸(講談社社長) 常任理事:川金正法(...
商船三井は9日、ロシアのヤマル半島で生産されるLNG(液化天然ガス)を、ヨーロッパや東アジアに対し、北極海航路を経由して、2018年から定期輸送すると発表した。 同社によると、大規模な北極海航路の定期輸送サービスは、世界でも初めてだという。中国の国有企業である中国海運との合弁会社によって運営され、3隻の砕氷タンカーを既に発注済みだという。 韓国の大宇造船海洋に発注されたLNG輸送用砕氷タンカーの費用は総額1億円だったが、砕氷タンカーはその後16隻まで増やされる予定である。 【新航路はどうして可能になったか】 各メディアによれば、地球の温暖化によって北極の氷の量が減り、1年のうち温暖な期間は北極海ルートが航行可能になったという。ロシア国営イタルタス通信によれば、この期間とは6月から10月の間である。 国土交通省によると、2010年にこの航路をとった船は4隻だったが、昨年は71隻に増えたという
7月9日、イラクは国連宛ての書簡で、国内一部を制圧している武装集団が、北部のモスル大学に学術目的で保管されていた核物質を入手していたことを明らかに。写真はイスラム武装集団のメンバー。6月にモスルで撮影(2014年 ロイター) [国連 9日 ロイター] - イラク政府は国連宛ての書簡で、国内の一部を制圧している武装集団が、北部のモスル大学に学術目的で保管されていた核物質を入手していたことを明らかにした。国連に対し、「国内外のテロリストによる利用を食い止める」よう支援を要請した。 ロイターは9日、イラクのムハンマド・アリ・ハキム国連大使が、国連の潘基文(バン・キムン)事務総長に宛てた7月8日付の書簡を入手。それによると、40キログラム近くのウラン化合物がモスル大学に保管されていた。
日本のコンテンツがハリウッドに ハリウッドが、日本のコンテンツの映画化権を買った――そうした報道を目にするのは、珍しいことではない。マンガ、アニメ、小説、ゲーム、映画、ドラマ等々、アメリカに比肩するほどのエンタテインメント大国である日本のコンテンツは、海外からも注目されている。しかし、それらが実際にハリウッドで映画化されることは稀だ。『新世紀エヴァンゲリオン』のように企画が頓挫したものもあれば、『寄生獣』のように映画化されないまま映画化の契約期間が満了したケースもある(映画化権リリース後、東宝が映画化することになったが)。世界中の優良なストーリーを探しているハリウッドにとって、映画化権を得ることとは企画の第一歩を踏み出すことでしかないのだ。 そんななかで7月4日に公開された『オール・ユー・ニード・イズ・キル』は、一瞬にして日本のコンテンツがハリウッドで映画化された代表例のひとつとなった。原
6年前、京都府舞鶴市で高校1年の女子生徒が殺害された事件で、殺人などの罪に問われた男性について、最高裁判所は「犯人とするには合理的な疑いが残る」と判断して検察の上告を退け、1審の無期懲役を取り消した2審の無罪判決が確定することになりました。 無職の中勝美さん(65)は、平成20年、京都府舞鶴市の雑木林で高校1年生だった小杉美穂さん(当時15)を殺害した罪などに問われました。 事件への関わりを裏づける直接的な証拠がないなか、検察が現場近くでの目撃証言など状況証拠を積み重ねて起訴したのに対し、被告の男性は取り調べ段階から一貫して関与を否定していました。 1審は無期懲役を言い渡しましたが、2審は「目撃証言は信用できない」などとして、無罪を言い渡したため、検察が上告していました。 これについて、最高裁判所第1小法廷の横田尤孝裁判長は「目撃者は当初、『若い男を見た』と証言していたのに捜査が進むにつれ
By Paul Cross 脳に電気ショックを与えることで「目覚まし」として活用したり、記憶力と注意力アップ&痛みの除去が可能であることがわかっていますが、新たに脳の前障に電気ショックを加えた途端に、まるでスイッチのように意識を失わせたり戻したりできることが判明しました。 Consciousness on-off switch discovered deep in brain - life - 02 July 2014 - New Scientist http://www.newscientist.com/article/mg22329762.700-consciousness-onoff-switch-discovered-deep-in-brain.html 科学者たちは1世紀以上にわたって、電気刺激によって脳の個々のエリアの機能を一時的に切り替えたり停止させる研究を行っていますが、意
馬英九政権の中国傾斜が強まる中、台湾内外に大きな波紋を投げかた「ヒマワリ運動」。その平和的抵抗運動の背景となった台湾の「新しい多数」の特徴と、新たな市民運動の今後について考察する。 学生たちによる「非暴力」抵抗運動 2014年春、台湾の政治では「ヒマワリ運動」という旋風が巻き起こり、短い間に「穏やか」に収束した。 去る3月18日、前日の与党国民党が中国との「サービス貿易協定」(2013年6月調印)を立法院(一院制国会に相当)の内政委員会で審議終了・本会議送付を強行した。これをきっかけに、抗議する学生が立法院本会議場に突入、議場占拠を続け、「両岸(中台)協議監督法令制定前にサービス貿易協定審議についての政党間協議を招集しない」との王金平立法院長(国会議長に相当)の調停を引き出して4月10日議場を退去、運動は一段落を告げたのであった。 この間、学生の一部が行政院(内閣に相当)の建物に突入し、警
「日本の植民地支配は神の意思だった」と発言した文昌克(ムンチャングク)氏が、韓国の首相候補を辞退した。辞退を表明した記者会見の演説、すなわち彼が残した長い訓戒説教は、これまでの大騒ぎがすべて「無知な」大衆と、大衆に迎合する勢力が世を惑わせた結果だと宣言している。この説教の最後で、文氏は言う。「私を呼んでいただいた方も、私を辞めさせる方もあの方です」。文氏は救世主(メシア)に姿を変えた朴槿恵大統領の「使徒」だったことを宣言したのだ。だから「神の意思」を推し量ることができない無知な者どもをあざけるしかない。とにかく「使徒」は消えた。そして辞任と前後して、この使徒の支持者たちの声が大きくなっている。 一部大教会の牧師ら、多くのプロテスタント指導者も加勢した。文氏が熱心なプロテスタント信者なうえ、問題の発言が教会での講演で、その内容も「日本の植民地支配と朝鮮戦争が神の意思」だったという、プロテスタ
花粉を集めるハチ。南仏ポマレード(Pomarede)で(2014年7月8日撮影)。(c)AFP/PHILIPPE HUGUEN 【7月10日 AFP】ハチの個体数減少への関与が疑われている「ネオニコチノイド系」殺虫剤について、9日の英科学誌ネイチャー(Nature)に掲載された論文では、餌となる昆虫を殺し、鳥の個体群にも悪影響を及ぼしている可能性が指摘された。 オランダのラドバウド・ナイメーヘン大学(Radboud University Nijmegen)のカスパル・ホールマン(Caspar Hallmann)氏率いる研究チームは、ネオニコチノイド系化学殺虫剤の「イミダクロプリド」が河川や池・湖などの地表水に高濃度で含まれる同国内の地域を調査した。その結果、これら地域に生息する鳥15種の個体数が、殺虫剤濃度が低い地域に比べて、毎年3.5%の割合で急速に減少していることが分かった。 この個体
オランダ・デルフト(Delft)で、海から回収されたごみの山と共に撮影に応じる海洋プラスチックごみ除去プロジェクトを考案したボヤン・スラット(Boyan Slat)さん。オランダの団体「The Ocean Cleanup」が提供(2013年10月撮影、2014年7月2日提供)。(c)AFP/THE OCEAN CLEANUP 【7月10日 AFP】オランダの学生ボヤン・スラット(Boyan Slat)さんは、弱冠19歳にして太平洋(Pacific Ocean)に浮かぶ何千トンもの有害なプラスチックごみをすくい上げる画期的な計画を考案し、そのプロジェクトにはすでに100人もの人たちが参加している。 世界の海に50万トンあるいは数百万トンも浮かんでいるとされるプラスチックごみは、「プラスチックのスープ」とも呼ばれ、その大部分が5大環流の中で渦を巻いており、漁業や観光業に毎年、数千億円もの損害を
木村幹(きむら・かん) 神戸大学大学院・国際協力研究科教授、法学博士(京都大学)。1966年大阪府生まれ、京都大学大学院法学研究科博士前期課程修了。専攻は比較政治学、朝鮮半島地域研究。政治的指導者の人物像や時代状況から韓国という国と韓国人を読み解いて見せる。受賞作は『朝鮮/韓国ナショナリズムと「小国」意識』(ミネルヴァ書房、第13回アジア・太平洋賞特別賞受賞)と『韓国における「権威主義的」体制の成立』(同、第25回サントリー学芸賞受賞)。一般向け書籍に『朝鮮半島をどう見るか』(集英社新書)、『韓国現代史』(中公新書)がある。ホームページはこちら。最近の注目論文は「日韓関係修復が難しい本当の理由」(Nippn.com 2013年12月20日)。(写真:鈴木愛子、以下同) 木村:韓国はルビコン河に飛び込みました。まだ「中国という向こう岸」にはたどり着いてはいない。しかし、こちらの岸――米国から
シリーズ・日本のアジェンダ「集団的自衛権行使」容認の是非 5月15日、「安保法制懇」の報告を受け、安倍首相が「集団的自衛権行使」の容認に向け、憲法解釈の変更を行うかどうかの本格的な検討に乗り出す。日本は「集団的自衛権を保有しているものの、行使できない、というのこれまでの政府の解釈だった。これによって、日本は自衛隊を海外に送り出し、武力行使することはできなかった。いかに限定的に運用すると言っても、行使を容認することは、我が国の安全保障政策の大転換となる。そこで、学者、政治家、安全保障の専門の方々に、集団的自衛権行使容認の是非について論じてもらう。日本をどのような方法で守るかは、実はわれわれの生活の大前提。この議論を参考に、一人ひとりが日本の安全について考えていただきたい。 バックナンバー一覧 集団的自衛権の行使容認が、ついに閣議決定された。「我が国に対する武力攻撃が発生したこと、または我が国
飛騨山中を中心に現在、別名「ゾンビウイルス」と呼ばれるバキュロウイルス科ウイルスに集団感染した「マイマイガ」の大量死が相次いで目撃されている。 ウイルス感染したマイマイガ幼虫 ※虫嫌いの方、閲覧注意 マイマイガは、飛騨地方で昨年から爆発的に大発生しているドクガ科に分類されるガの1種。昆虫類などの節足動物にしか感染しないというバキュロウイルス科ウイルスが「ゾンビウイルス」と呼ばれるゆえんは、感染した宿主がウイルス飽和状態になるまでエサを捕食し続けた後、脱力状態となり、果てはウイルスを含んだ体液を周囲にまき散らしながら死に絶えることから。 高圧電線の鉄塔点検を日常業務として行っている白川村在住の木下則由紀さんは6月中旬ごろから、飛騨市と大野郡白川村の境界上にある天生峠付近の山中で異様な光景を目の当たりにするようになったという。 「何百匹というマイマイガ幼虫の集団が、木の幹に皆同じかっこうで垂れ
最近の自殺統計によると、4月に消費税が増税されても、自殺者は増えるどころか減っているようです。 では今回の消費税増税で自殺者は特に増えないと判断できるのでしょうか。 昨日8日に、今年上半期の自殺統計が発表されました。 それによると、昨年同期比で自殺者数は11%減ったようです。 今年1〜6月の自殺者は1万2731人で、昨年同期と比べ1607人(11・2%)減ったことが8日、警察庁の統計(速報値)で分かった。上半期に1万5千人を下回ったのは3年連続で、月別統計が始まった平成21年以降で最少だった。 産経ニュース 2014.7.8 上半期自殺者は11%減の1万2千人 警察庁まとめ 16年前の1998年春には自殺の様相は現在とは全く異なっていました。 1998年2月末には、資金繰りに行き詰まった社長3人が同時に自殺して話題となりました。*1 そして1998年の3月以降、自殺者が急増しています。(図
予想外の事態ではないが、アフガニスタン情勢がかなり混迷してきたので、この時点で簡単に言及しておきたい。 近況をNHKのニュースから 現状の最新ニュースをNHKから拾ってみる。簡素に要点がまとめられているのだが、率直に言って、これを聞いてどのくらい理解できるだろうか? 7月9日3時07分「アフガニスタン元外相「選挙勝者は自分」」(参照)より。 アフガニスタンの大統領選挙は、暫定結果で次点となったアブドラ元外相が演説し「選挙の勝者は自分だ」と訴え、独自の政権を樹立する可能性も明らかにし、混乱が広がるおそれが懸念されています。 アフガニスタンの大統領選挙は7日、決選投票の暫定結果が発表され、ガニ元財務相が1回目の投票でトップだった対立候補のアブドラ元外相を得票率で10ポイント以上の差を付けて上回りました。これを受けて、ガニ陣営や選挙管理委員会による大規模な不正があったと主張してきたアブドラ元外相
画角が狭く、手ブレにもあまり強くないなど、BUZZAP編集部で行ったカメラの画質比較で微妙な結果となっていたSamsungの最新機種「Galaxy S5」ですが、その理由が明らかになりました。 「スマホの巨人」サムスンに誤算 部品調達滞る :日本経済新聞 日本経済新聞社の報道によると、Samsungの2014年4~6月期決算が前年同期比24%減の7.2兆ウォン(約7200億円)、売上高も前年同期比10%減となり、9年ぶりの減収減益となったそうです。 主力シリーズの最新モデル「Galaxy S5」を発売した時期であるにもかかわらず、減収減益となったことのインパクトは大きく、同社の営業利益のおよそ7割を稼いでいたスマートフォン事業が失速したことを際立たせる内容となっています。 また、Galaxy S5は高級感を出すために金属筐体を採用する予定でしたが、部材メーカーから必要な数を調達できず、従
数百万件規模の個人情報漏洩であれば、過去にも10年前のYahoo! BB事件を筆頭に諸々あったけれども、それが実際に名簿屋で売買され、漏洩元の競合他社からDMが届くなど、露骨なデータ活用まで確認された事案としては史上最大規模ではないか。我が家にもジャストシステムからDMが届いたし、子持ちの知り合いには軒並み届いているようだ。データを販売した名簿屋が堂々と宣伝しているのも新時代の到来を感じさせる。別会社までつくって大層な力の入れようだが、社名と代表者を変えても同じCMS、キャッチフレーズ、代表挨拶、住所では頭隠して尻隠さず、よほど大きなビジネスチャンスと期待したのだろうか。こうやっていくつもの会社をつくって個人データを転売されてしまうと、個別にオプトアウトしても意味がなくなってしまう。 弊社が提供する通信教育サービス等のお客様に関する情報 約760万件(最大可能性 約2070万件) ・郵便番
2014年7月9日、ベネッセホールディングス、ベネッセコーポレーションは同社の顧客情報が漏えいしたと発表を行いました。ここではその関連情報をまとめます。 (1) 公式発表と概要 ベネッセは同社の顧客情報が漏えい、さらに漏えいした情報が第三者に用いられた可能性があるとして7月9日に発表をしました。また7月10日にDM送付を行ったとしてジャストシステムが報じられ、それを受けて同社はコメントを出しています。またさらにその後取引先を対象として名簿を販売したと報じられている文献社もコメント及び対応について発表しています。7月17日にECCでも漏えい情報が含まれた名簿を使ってDMの発送が行われたと発表しています。 ベネッセホールディングス(以下ベネッセHDと表記) (PDF) お客様情報の漏えいについてお詫びとご説明 (PDF) 7月11日付株式会社ジャストシステムのリリースについて (PDF) 個人
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『絶対に受けたくない無駄な医療』でご紹介した「衝撃のリスト」。それを世に問うた米Choosing Wiselyは、実は反発が起こることもあらかじめ想定している。納得いくまで社会に議論させようと仕向けるためには、「言葉の一人歩き」を恐れない。連載の第1回で触れて、反響の大きかった「爪水虫に飲み薬はほとんど無駄」の項目を通して、Choosing Wiselyの考え方を紐解いてみたい。物事の価値は、議論を巻き起こしてこそ生まれるものだ。 第1回 米国医学会が出した「衝撃のリスト」 第2回 ピル処方に内診は必要ない 第3回 米国医学会揺るがす「セルフリファラル問題」 第4回 「 爪水虫の服薬は無駄 」とあえて叫ぶ 誠に恐縮だが、本題に入る前に書籍、『絶対に受けたくない無駄な医療』の訂正をここにお示ししたい。 書籍の第二部の「受けたくない医療100」の項目中、11番目の項目で、婦人科領域の検査である
「フェイスブックがユーザー689,003人の感情をコントロールする」で紹介したフェイスブックの感情伝染実験の騒動は、まだ続きがあった。 この実験に対する反応は様々だったが、フェイスブックがやっている実験はこれだけではないこと、そして、注目すべきはむしろ2010年に行われた大規模実験の方ではないか、と何人かの専門家が指摘していた。 「社会的影響と政治的動員に関する6100万人の実験」のタイトルで、2012年9月13日付け「ネイチャー」に掲載されている論文だ。 この実験への懸念はこういうことだ――フェイスブックはアルゴリズムを操作して、選挙結果も動かせるのではないか。 ●「今日は投票日」 論文の代表執筆者は、カリフォルニア大学サンディエゴ校教授で、『つながり 社会的ネットワークの驚くべき力』などの著書でも知られるネットワーク研究の専門家、ジェイムズ・H・ファウラーさん。 そして共同執筆者の一人
ビッグデータのプラットフォームを握る事業者は、こういうことができてしまうんだなというのを、改めて教えられるニュースだった。 6月17日付けの科学専門誌「米科学アカデミー紀要(PNAS)」に掲載されたこの論文だ。 「ソーシャルネットワークを通じた大規模情動(感情)伝染の実験的証明」 フェイスブックが、ニュースフィードのアルゴリズムをいじって、ユーザーの感情をコントロールできることを証明した、と言っている論文だ。しかも、利用規約上は全く問題ない、と。 当のフェイスブックのデータサイエンティスト、アダム・D・I・クレイマーさんがそう書いている。 ジャーナリストブロガーの草分けでアリゾナ州立大学ジャーナリズムスクール教授、私の友人でもあるダン・ギルモアさんは、ツイッターでこうコメントしている。 フェイスブックの感情コントロール実験をした研究者は、自分たちのことを恥じるべきだ。 https://tw
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