＜書評＞『雑草ラジオ』瀬戸義章 著：東京新聞 TOKYO Web
一九二五年三月二十二日、日本でラジオ放送が始まって、まもなく百年。同じ一九二五年にラジオ放送が始まったのが、当時オランダの植民地だったインドネシア。ともに島国で、地震や津波、火山噴火など自然災害の多い国だ。 太平洋上に浮かぶ二つの国をつないで活躍しているのが、かばんやスーツケースに入る「バックパックラジオ」だ。簡単にいえば「持ち運べる災害ラジオ局」。スマホアプリと小型ＦＭ送信機、アンテナを組み合わせた、簡便で安価な物。本書は著者らのアイデアによって生まれ、インドネシアの火山地帯に配備されるまでになった「バックパックラジオ」誕生の記録だ。 話はインドネシアの火山から始まる。度重なる火山の噴火とともに暮らす現地の人々に、いちはやく噴火の危険を知らせる道具として、二〇〇二年に小さな村にラジオ局が生まれた。やがてラジオは災害情報や音楽だけでなく、住民同士の対話の場となり、自治の手段に成長していった
河出書房新社 池澤夏樹個人編集 日本文学全集
長いブランクのあとで書きおろした小説になりました。 自分が書いたというより、自分はこの小説の入れ物として机の前に座っていたという気がします。 どうぞ皆さんの耳にも想像ラジオが聴こえますように。 そして投稿、リクエストなどなどいつまでも御参加下さい。 これは小説でもあり、「想像ラジオ」というひとつのメディアでもあるのでしょうから。 いとう 昨年、星野くんと陣野（俊史）さんが、僕の『ワールズ・エンド・ガーデン』（新潮社／1991年）と『去勢訓練』（太田出版／1997年）について書いてくれましたよね。僕はね、十数年以上経て、作品に応答があったことに、すごく驚いたんです。もう誰もあの作品のことは知らないだろうと思っていたし、自分自身もずいぶん久しく小説を書いていなかったから。 星 野 いとうさんが沈黙なさる前の最後の作品が『去勢訓練』でしたね。 いとう 『去勢訓練』を書いていた頃が、小説を書くこと
SDGsは「大衆のアヘン」。資本主義に緊急ブレーキを！（斎藤 幸平）
気候変動は肌感覚で捉えられ、論じられ、対応を迫られる問題になっている。日本においても「50年に一度の～」「観測史上最も～」と形容される災害が頻発し、状況の悪化を感じずにはいられない。私たちはライフスタイルを変えなければならない、という声も聞かれる。そんな中、「資本主義が地球を壊している」「資本主義と決別を」と主張し、斬新な提案を示す思想家がいる。国際的なマルクス研究の新鋭・斎藤幸平氏だ。脱成長を目指しても、豊かな経済システムは可能だと彼は断言する。そんなシステムが本当にあるのか、実現できるのか、そしてそれが私たちの生活や労働にどう関わるのか、お話を伺った。(取材・文／正木伸城) SDGsは「大衆のアヘン」である ――いま、気候変動が切迫した問題として捉えられ、SDGs（＝持続可能な開発目標）が注目を集めています。日本でも遅まきながら話題になってきました。そこに斎藤幸平さんが、かのカール・マ
持続可能な開発目標 - Wikipedia
この記事には複数の問題があります。改善やノートページでの議論にご協力ください。 出典がまったく示されていないか不十分です。内容に関する文献や情報源が必要です。（2023年8月） 独自研究が含まれているおそれがあります。（2023年8月） 出典検索?: "持続可能な開発目標" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL 17の持続可能な開発目標の一覧（英語）SDGsカラーホイール 持続可能な開発目標（じぞくかのうなかいはつもくひょう、英語: Sustainable Development Goals、略称: SDGs〈エスディージーズ〉）は、2015年9月25日に国連総会で採択された、持続可能な開発のための17の国際目標である[1]。その下に、169の達成基準と232の指標が決められている[2][3
開発途上国 - Wikipedia
開発途上国（かいはつとじょうこく、英: developing country）は、経済発展や工業力などの水準が先進国に比べて低く、経済成長の途上にある国を指す。発展途上国（はってんとじょうこく）、または単に途上国（とじょうこく）とも言われる。一般的には、経済協力開発機構（OECD）の開発援助委員会（DAC）が作成する「援助受取国・地域リスト」（DACリスト）第I部に記載されている国や地域が該当する。 東南アジア、南アジア、中東、アフリカ、ラテンアメリカ、NIS諸国の国々に多い。近年の急速な経済成長から新興国や新興工業経済地域と称される国がある一方で、後発開発途上国に指定される国もあり、一言で「開発途上国」と称しても国のあり方は多様である。 概要[編集] 1950年代以前は、後進国[注釈 1]、未開発国[注釈 2]などと呼ばれていたが、1958年に成立した第2次岸内閣において第7代経済企画庁
「あなたの命の値段はいくら？」と聞かれたらどう答えるか | 人の命はみな「プライスレス」なんてお花畑だね
人命に値づけしてもいいの？ 自分の命に値段をつけろと言われたら、あなたはできるだろうか。いくらになるだろうか。そもそも、どうやってその値段を決めるのだろうか。 人命に値づけするなんて暗黒時代のことで、いまや人身売買が横行する邪悪な裏社会だけでの話だと思うかもしれない。人間が合法的に売買され、人間の価値が、単にその労働から生み出される利益と結びついていた時代を、私たちは不名誉な過去と思う。 19世紀半ば、米国南部諸州で奴隷制が廃止される以前、「最高級の男性農業労働者」は1100ドルほどで売買されていた。いまなら3万ドルほどだ。「最高級の」人間以外はこれよりずっと安値で売買されていた。 人々に金額をつけるという発想に私たちが嫌悪感を覚えるのは、近代的原理と一致するものだ。すなわち、「国連世界人権宣言」などの文書にまとめられたように、人命はみな平等であり、願わくは、平等に「プライスレス」であって
組織的な温暖化懐疑論・否定論にご用心
国際環境経済研究所は、「経済と環境の両立」をめざし、ウェブを通じて情報を発信する場として機能しています。設置の目的にあるように、地球温暖化対策への羅針盤となることも目的とし、温暖化問題に関する多様な意見も発信しています。 その観点から、英国のシンクタンクGWPF（地球温暖化政策財団）の温暖化問題への視点をホームページ上で紹介していましたが、国立環境研究所・地球環境研究センター江守副センター長から、GWPFのレポートは一面的な見方が多いとのご指摘を戴き、具体的な内容に関する寄稿を戴きました。 当研究所の掲載は、主席研究員を中心とした論考が多いのですが、いつもの論考とは異なる視点の論考もお読み戴ければ大変幸甚です。 英語圏における組織的な温暖化懐疑論・否定論 人間活動を原因とする地球温暖化、気候変動をめぐっては、その科学や政策を妨害するための組織的な懐疑論・否定論のプロパガンダ活動が、英語圏を
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