広島県や広島大など県内10機関でつくる放射線被曝(ひばく)者医療国際協力推進協議会(HICARE)は11日、設立30年を記念するシンポジウムをオンラインで開いた。被爆地広島の知見を「世界のヒバクシャ」の医療に役立ててもらおうと活動してきた歩みを回顧。次世代への継承や、同じ被爆地の長崎、東京電力福島第1原発事故のあった福島との連携の重要性を確かめた。(水川恭輔) HICAREは1991年4月に設立され、チェルノブイリ原発事故の被災地域で活動する医師たち37カ国・地域の768人を広島に招き、医療研修を実施してきた。この日は構成機関の研究者たち7人が今後の役割について意見を交わした。 放射線影響研究所(広島市南区)の児玉和紀・業務執行理事は、HICAREが次世代の育成のため、3年前に始めた高校での出前講座を紹介。広島大生を国際原子力機関(IAEA)にインターンとして派遣する事業も紹介し「被曝医療