朝日出版社は5月8日、『だれも知らないムーミン谷』（著：熊沢里美）を発売します。価格は1480円（税別）。 同書は原作とアニメの違いを比較して、ムーミン谷の「謎」や「秘密」に迫った作品。ムーミンは何者なのか、ムーミンによる世界再生とは一体どういうことなのか、ムーミン谷にはあるもう一つの世界とは何なのか、など知られざるムーミンの世界がこの本の中で明らかにされていきます 今年は「ムーミン」シリーズの作者トーベ・ヤンソン氏の生誕100周年に当たり、原画展などのイベントの開催も予定されています。同書を読んでムーミンマニアになれば、きっともっとイベントを楽しむことができますよ。 ■『だれも知らないムーミン谷』目次 第1章　民話からたどるムーミン 第2章　孤児と災害 第3章　もう一つのムーミン谷 第4章　境界線の破壊 第5章　キャラクターの変貌 第6章　住人の大移動 第7章　ムーミンママとモラン 第8

自分自身の「結婚」について、どのように考えている人が多いのだろうか。首都圏に住む20～40代の独身男女に聞いたところ、年齢が高くなるにつれ「いつかは結婚したい」と答えた人が減少し、「結婚しないと思う」「結婚願望はない」人が増加していることが、生活トレンド研究所の調査で分かった。 「結婚願望はない」と答えた男性は20代（15.2％）から30代（17.5％）、40代（18.7％）とあまり差がでていないのに対し、女性は20代（7.4％）、30代（17.5％）、40代（26.3％）と年代が高くなるほど増加した。また30代男女の3人に1人は「結婚はしない」と思っているようだ。 この結果について、キャリアカウンセラーの水野順子氏は「20代女性を除き、すべての年代で20％以上が『結婚しないと思う』『結婚願望はない』と答えており、結婚というライフイベントは『必ずするもの』という意識ではなく、“する”“しな

交際中の男女が一緒に住む「同棲」は、今はライフスタイルのひとつとして定着しているいるようだ。国立社会保障・人口問題研究所が行った調査によると、30代前半男女の約1割が「同棲経験がある」と回答している。ただ同棲経験者がどのような間取りに住んでいるかなど、詳しい情報は少ない。そこで不動産サイトの「オウチーノ」が、最近の同棲事情に迫った。 同棲経験のある男女に、同棲を始めた年齢を聞いたところ、男性の平均は26.8歳、女性は同25.1歳であることが分かった。女性のほうが男性よりもやや早く同棲を開始する傾向にあり、男女ともに社会人になって経済観念がつき、仕事にも慣れてきたと思われる時期に多いことがうかがえた。 家賃の負担率をみると、男性は家賃の73.6％を、女性は33.6％を負担しており、男性が多く負担する結果となった。男女ともに「対等な立場でいたい」「共働きだから」という理由から折半にしているケー

今回のセールは、3月17日に実施されるTOEIC公開テストに向けたもの。通常700円のヒロ前田氏監修「1日3分 TOEIC TEST PART5!」を85円で、通常600円のTOEIC版「キクタン」シリーズ「キクタンTOEIC TEST Score 600」「キクタンTOEIC TEST Score 800」「キクタンTOEIC TEST Score 990」の3つを350円で提供する。 また、通常1800円のiPad向け「TOEICテスト スーパー模試600問 for iPad」を1200円で販売。ブログでもTOEICテストに向けたさまざまな取り組みを発信している。

毎週土曜連載でお送りしている『カブ・ジェネレーション』。アベノミクスへの期待で、好調な推移をみせている株式市場。これから上がりそうな株を探しているあずさとはるかですが……。 相場は天井？　それともまだ上がる？　専門家でも悩むところでしょう。株価の上昇カーブは緩やかになってきたものの、円安効果がきいてくる企業決算はこれからですし、「まだまだイケる！」と考える人がいるのも当然ですね。 しかし、どこの企業もチャートを見ると、今から買うのはためらわれる株価になってきています。出遅れ優良銘柄とかあったりするんでしょうか。まあでもここはひとつ、長期保有と割り切って高値でも買ってしまうのも手でしょう。長い目で見てお付き合いしたい企業を探す、という投資の王道を歩むのです。 しかし、長期投資の視点からみると、不況期に影響を受けがちな外食産業を選ぶあずさはちょっとどうかなと思わないこともありません。さらには街

Kindle日本上陸前に米国AmazonでKindleコンテンツを購入したことのあるユーザーは、日本のAmazonでKindleコンテンツを購入する前にやっておくべきことが幾つかある。【11月6日UPDATE】 【UPDATE】Amazon側で、日米アカウントの連結方法を改善したようだ。詳細はこちらの記事を参照のこと。 米Amazon.comが日本で10月25日から電子書籍サービスKindleを開始した際、「Kindle本の日本発売で米国アカウントユーザーが注意すべきこと」という記事を掲載したが、注意点について確認できたので、追加情報を紹介する。 日米で同じメールアドレス・同じパスワードのアカウントを持っている場合 1冊でも日本でKindle本を購入する前に、パスワードを日米で異なるものに変えることをお勧めする。可能であれば、メールアドレスも別にしておいた方がいいようだ。筆者は同じメールア

米国Kindle Storeで購入したコンテンツを日本のアカウントに“結合”できるが、そうするといずれかのストアでしか購入できなくなる。【11月6日UPDATE：結合方法は改善されました。】 【UPDATE2】Amazon側で、日米アカウントの連結方法を改善したようだ。詳細はこちらの記事を参照のこと。 【UPDATE】日米アカウントのコンテンツの結合方法、同じメールアドレスでアカウントを作成した場合の対策について、別記事を掲載しました。 米Amazon.comの電子書籍サービスKindleがいよいよ日本に上陸し、ハードウェアに先行して10月25日から日本のAmazon（Amazon.co.jp）でも「Kindle本」が購入できるようになった。 他の国のAmazon（例えば米国のAmazon.com）のアカウントを持っており、既にそのアカウントでKindle本を購入しているユーザーに対しては

なぜ恋人ができないのか？　若者の間で広がる面倒な関係：仕事をしたら“若者”が見えてきた（後編）（1/6 ページ） 仕事をしたら“若者”が見えてきた： 「新入社員が毎年入社してくるけど、彼らの考えていることがよく分からない」と感じている人も多いのではないだろうか。携帯電話を触らせれば自分たちが知らない機能を使いこなしているし、若者言葉についていけないこともあったりする。また渋谷の街をあてもなく歩き回っている若者たちをみると、「近頃のヤツは……」などと、つい愚痴が出てきそうになる人もいるだろう。 しかし私たちは本当に、若い人たちのことを理解しているのだろうか。メディアが報じる彼らの情報を見て、大人は“分かった”つもりになっているだけなのかもしれない。 そこで若者の現状に詳しい、博報堂若者生活研究室の原田曜平氏に分析してもらった。これまで1000人以上の若者にインタビューしてきた原田氏は、彼らの

話題のiPhoneテザリングサービス「t.free」を開発したのは、米国出身のクリストファー・テイトさん（24）だ。17歳で著名なネットサービスを作り、その後来日して5年。「技術の力でもっと自由につながりたい」と、サービスを作り続ける。 この夏、期間限定で公開された「t.free」が大きな反響を呼んだ。iPhoneを利用し、Mac OS X搭載機をインターネットに接続できる無料のテザリングサービスで、ITベンチャーのコネクトフリーが開発。iPhoneに専用アプリをダウンロードしたり、“脱獄”させる必要のない画期的なサービスとして人気を集めた。 「便利すぎておそろしい」「助かってます！」「神ツール」――Twitterにはユーザーの喜びの声があふれ、開発したクリストファー・テイトさんに届く。テイトさんはコネクトフリーの社長兼開発責任者で、1988年生まれの24歳。京都に住み、日本向けサービスを

新聞を購読しているビジネスパーソンはどのくらいいるのだろうか。25～49歳のビジネスパーソンに聞いたところ、「購読している」と答えたのは57.3％だった。 新聞を購読しているビジネスパーソンはどのくらいいるのだろうか。25～49歳のビジネスパーソンに聞いたところ、「購読している」と答えたのは57.3％。年代別にみると、25～29歳で42.9％、30～34歳で49.0％と、20代後半から30代前半の半数以上が新聞を購読していないことが、MMD研究所の調査で明らかになった。 ビジネス誌を購入していますかという質問に対し「購入している（定期購入＋定期的に＋時々）」と答えた人は28.9％。購入している人にどのビジネス誌を読んでいるのかを聞いたところ「日経ビジネス」（34.5％）と答えた人が最も多かった。以下「週刊ダイヤモンド」（29.9％）、「日経パソコン」（26.6％）、「週刊東洋経済」（22.

なぜ“普通のオトコ”は、なかなか見つからないのか？：仕事をしたら“恋愛のナゾ”が解けてきた（1）（1/6 ページ） 「結婚？　いまは考えられないけど、そのうちなんとかなるよ」と思っていたのは20代後半。そして30代半ばにもなれば、どうもうまくいかない自分に気づく。「あれ？　どうして彼女ができないんだろう。同級生は次々に結婚しているのに……」と。 「婚活」というキーワードは、いまだによく耳にする。会社の女性には声をかけにくいし、飲み会に参加しても、なかなかうまくいかない。こうした経験を何度も繰り返すことで、自信を失っている人もいるのではないだろうか。 しかし、あきらめてはいけない。ひとりよがりになるよりも、ここは戦略を練ったほうがいい。そこで結婚相談所でマーケティングを担当していた西口敦氏に、“恋愛力”をつけるヒントをうかがった。聞き手は、Business Media 誠編集部の土肥義則。

公務員になりたいと思ったことがある就活生はどのくらいいるのだろうか。2013年4月入社を希望する大学生に聞いたところ、51.9％が「思ったことがある」と答えた。レジェンダ・コーポレーション調べ。 あなたは公務員になりたいと思ったことがありますか？　2013年4月入社を希望する大学生に聞いたところ、「思ったことがある（今、思っているを含む）」と答えたのは51.9％であることが、レジェンダ・コーポレーションの調査で分かった。 公務員になりたいと思ったことがある学生に、公務員として働くメリットを聞いたところ「長く勤められる」（42.5％）と答えた人がトップ。次いで「リストラされない」（37.7％）、「国・地域に貢献できる」（33.7％）、「福利厚生が充実している」（27.3％）と続いた。 この結果について、レジェンダ・コーポレーションは「公務員として働くことについて、多くの学生は安定志向だけでな

女性が男性に求めていること……それは信じられない数字だった：仕事をしたら“恋愛のナゾ”が解けてきた（2）（1/6 ページ） 「なかなか彼女ができない」と悩んでいる男性も少なくないだろう。では、どのようにすれば彼女ができるのか。そこで女性が求める男性像を調べたところ、信じられない数字が浮かびあがった。 仕事をしたら“恋愛のナゾ”が解けてきた： 「結婚？　いまは考えられないけど、そのうちなんとかなるよ」と思っていたのは20代後半。そして30代半ばにもなれば、どうもうまくいかない自分に気づく。「あれ？　どうして彼女ができないんだろう。同級生は次々に結婚しているのに……」と。 「婚活」というキーワードは、いまだによく耳にする。会社の女性には声をかけにくいし、飲み会に参加しても、なかなかうまくいかない。こうした経験を何度も繰り返すことで、自身を失っている人もいるのではないだろうか。 しかし、あきらめ

多くのビジネスパーソンは、経営学を学んでいません。そのため、「経営」「制度」「体質」など、自社でまかりとおっている“普通”が本当に一般的かどうか判断しにくいもの。そんな企業の側面を、コンサルタントという第三者の目線から解説、問題点には処方せんをつけて提示します。 「格差社会」というキーワードが近年よく使われるが、これは会社内でも例外ではなく、「できる社員」と「できない社員」の格差は多くの企業に存在する。 特に注目したいのが、入社時はほとんど差がなかったのに、5年、10年と経ったら役職や任せられる仕事に大きな差がついている、というケースだろう。元来持っている能力差が大きいのであれば格差が生まれることも理解できるが、元々は同程度の能力だった人たちの間に大きな差がついていくのはなぜだろうか？　今回はこの「できる社員とできない社員の格差はどのように広がっていくのか」についてお伝えしていきたい。 プ

「ちきりんの“社会派”で行こう！」とは？ はてなダイアリーの片隅でさまざまな話題をちょっと違った視点から扱う匿名ブロガー“ちきりん”さん。政治や経済から、社会、芸能まで鋭い分析眼で読み解く“ちきりんワールド”をご堪能ください。 ※本記事は、「Chikirinの日記」において、2005年9月8日に掲載されたエントリーを再構成したコラムです。 誰でもそうですが、「自分がとても恵まれた立場にいる」ことは、なかなか自覚できないものです。 ちきりんが就職する時、どんな一流大学を出ても「女性は一切（もしくはアシスタントでしか）雇わない」というのが、大企業から中小企業まで、大半の日本企業の方針でした。当時は「学歴差別が問題だ！」と叫ぶ男子学生を見ると、「何を甘えてるわけ？」と思えました。 今でも管理職以上のビジネス会議に出ると、女性は自分1人という場合が少なくありません。男性の方は一度目を閉じて、よ～く

矢野経済研究所は1月11日、「ブライダル市場に関する調査結果」を発表。2011年のブライダル関連市場規模を前年比1.3％減の2兆7154億円と見込んだ。2009年以降、3年連続のマイナス成長となる。 分野別に見ると、最も大きい挙式・披露宴・披露パーティ市場が前年比2.4％減の1兆4800億円。顧客満足度向上を意識した商品開発とサービスの訴求で客単価が上昇してきたことで2003年以降増加基調にあったが、ここにきてマイナス成長に転じた。 市場縮小の最大の要因となっているのが、婚姻件数の減少。矢野経済研究所では、「『絆』という言葉が多用され、震災を契機とした結婚の増加を連想する報道がみられたものの、人口動態による婚姻件数は2010年比で大きく減少（2010年確定数70万214件、2011年推計数67万件）。また、震災を受けての式場の営業休止、挙式のキャンセルや延期、挙式披露宴1件当たりの少人数化