Microsoft Word - COVID19ワクチン接種 第2版.docx
COVID-19 ワクチン接種を考慮する妊婦さんならびに妊娠を希望する⽅へ（第 2 版） JSIDOG・JSOG COVID-19 ワクチン接種を考慮する妊婦さんならびに妊娠を希望する⽅へ ⽇本産婦⼈科感染症学会 ⽇本産科婦⼈科学会 第 2 版 令和 3 年 5 ⽉ 12 ⽇ 2021 年 2 ⽉からわが国でも COVID-19 ワクチン接種が始まりました。COVID-19 感染 患者さんに接する医療従事者や重症化リスクの⾼い⾼齢者が優先的に接種を受けています が、今後希望するすべての国⺠に接種が始まります。政府はすべての⽅に、無償で接種を⾏ う⽅針で進めています。 COVID-19 のパンデミックが昨年に始まり、およそ半年という極めて短い時間にワクチ ン開発が⾏われたために、まだ⻑期間にわたる有効性や安全性に関する臨床データの集積 はありません。 ただし、 ⼤規模な接種を始めたイスラエル
日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します｜公益社団法人 日本産科婦人科学会
HOME > 見解／宣言／声明 > 声明 > 日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します 令和元年11月1日 日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が 定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 木村 正 子宮頸がんは、女性のがんの中でも特に20〜40歳代の働き盛りや子育て世代の若年女性が多く罹患し、死亡率が増加傾向にあることから、日本産科婦人科学会はその予防対策を急務と考え尽力しています。しかしながら、子宮頸がん予防効果が確実視されている定期接種であるHPVワクチンの積極的接種勧奨は未だ差し控えられたままです。2017年には、全国で約2,800人もの女性が子宮頸がんで命を落とし、その中で65歳未満のいわゆる現役
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声明：日本産科婦人科学会 平成29年8月28日 HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)接種の積極的勧奨の 早期再開を強く求める声明 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 藤井 知行
平成29年8月28日 HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)接種の積極的勧奨の 早期再開を強く求める声明 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 藤井 知行 HPVワクチンは、子宮頸がんの一次予防を目的として平成25年4月に定期接種化されましたが、同年6月にその接種の積極的勧奨が中止され4年以上が経過しました。日本産科婦人科学会は、平成27年8月および29年1月に、本ワクチン接種の積極的勧奨再開を求める声明1,2)を発表してきましたが、今回、以下の根拠に基づき、再度HPVワクチン接種の積極的勧奨の一刻も早い再開を強く求めます。 子宮頸がんは20〜40歳代の女性で増加しており、国内では年間1万人以上が罹患しています。また年間約2900人が死亡し3)、過去10年間で死亡率が9.6％増加しています4)。子宮頸がん予防のためには、一次予防としてのワクチンが、二次予防としての検診(細胞診)ととも
お知らせ 子宮頸がんワクチン/厚生労働省研究班（研究代表者 祖父江友孝大阪大学教授）の全国疫学調査結果報告を受けてのコメントについて - 日本産婦人科学会
Home > お知らせ（子宮頸がんワクチン/厚生労働省研究班（研究代表者 祖父江友孝大阪大学教授）の全国疫学調査結果報告を受けてのコメントについて） 子宮頸がんワクチン/厚生労働省研究班（研究代表者 祖父江友孝大阪大学教授）の全国疫学調査結果報告を受けてのコメントについて 今回の研究報告により、これまで日本産科婦人科学会が訴えてきた通り、我が国においても、HPVワクチンと関係なく、思春期の女性に、疼痛や運動障害などワクチン接種後に報告されている多様な症状を呈する方が、相当数いらっしゃることが確認されました。私どもは、他の分野の専門家と協力して、こうした症状を呈する女性の診療に今後も真摯に取り組んで参ります。将来、先進国の中で我が国に於いてのみ多くの女性が子宮頸がんで子宮を失ったり、命を落としたりするという不利益が、これ以上拡大しないよう、国が一刻も早くHPVワクチンの接種勧奨を再開すること
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