高コスパ！スーパーの肉で｢絶品ステーキ｣作る技
「肉選び」で目指す味が変わる 昔からステーキはご馳走。焼き方についてはいろいろな流派（？）がありますが、実はそれ以前の「肉選び」でも目指す味は変わります。 日本国内で流通している肉は大きく「輸入牛」「国産牛」「和牛」の3種類。輸入牛は脂が少なく、あっさりした味。国産牛は脂の少ないものから多いものまでさまざまですが、基本的には輸入牛よりも脂が多く、和牛はさらにその上。 ちなみに1991年の牛肉の輸入自由化以降、消費の主流は輸入牛。安価な輸入牛と差別化をはかるため、和牛の脂は増えていった経緯があります。最近の人気は脂の少ない赤身肉ですが、それでもある程度の脂肪交雑がないと焼いたときに硬くなりがち。 牛の硬さは部位によっても変わってきます。牛は体が大きく、その体重を支えるためにスネやモモといった下側の筋肉が発達しているからです。餌を食べるために首肉もよく動かすのでやはり硬く、こういった部位は煮込
｢ゴッホ名画にスープ投げ｣を理解せぬ日本の欠点
「礼節のない人たちですねえ。主張があるなら訴える方法はいくらでもあるのに、すぐ直接行動に出る。精神の「浅さ」を感じさせます」 2人の若者たちは、ロンドン・ナショナル・ギャラリーに展示されているゴッホの名作「ひまわり」に近づくと、作品にトマトスープをかけ、自らの手を接着剤で壁に貼り付けた。彼らは「ジャスト・ストップ・オイル（とにかく石油を止めろ）」という団体の環境活動家で、気候変動対策が進まないことへの抗議活動として、トマトスープをかけたのだ。 この事件は日本でも大きな注目を浴びたので、ご存じの人も多いはずだ。120億円以上するゴッホの代表作を傷付けるような行為に衝撃が走り、SNSでは圧倒的な非難の声があがった。「エコテロリズム」と呼ぶ識者もいたほどである。 日本でもあった「モナ・リザ」にスプレー事件 今回の事件で私が思い浮かべたのは、1974年4月に東京国立博物館で、米津知子があの「モナ・
焼肉ライク､社長が炎上後にとった｢最大の悪手｣
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迫る大量リストラ､理研研究者が募らせる危機感
理化学研究所が計画する、2023年3月末で有期雇用が通算10年（2013年4月1日が起算日）になる研究者の大量雇い止め期限が迫ってきている（詳細は本日配信の記事「理研､大量リストラまで半年｢4月1日｣巡る攻防」に）。だが、現時点で訴訟を起こしたのはチームリーダーの職にある1人だけだ。多くの研究者が訴えないわけとは―。研究者のレームダック化を招く雇い止め問題は、日本の研究の発展にも暗い影を落としている。 「新しいポストに就くためにあちこちに応募してみているが、まったくだめ」 理研から2023年3月末で雇い止めされる見通しの研究者A氏（50代男性）は、10通以上にのぼる不採用通知の束を見せながら、肩を落とした。A氏は、2013年4月以前から理研に所属しており、理研でのキャリアは10年以上になる。いま手掛けている研究は国からの科学研究補助金を獲得しており、2023年4月以降の予算もまだ残っている
ついに｢日本が独り勝ちする時代｣がやってきた
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｢魚が獲れない｣は世界で日本だけという衝撃事実
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フランス｢40年前の統一教会事件｣が社会を変えた
「現在、セクト的逸脱行為対策に関してはフランス政府のソニア・バックス国務長官が直接責任を負っている。この点ではフランスは非常にユニークだ」とグラベル氏。MIVILUDESは官僚12人で構成される小さな部署だが、フランス政府内のすべてのカルト的虐待関連部署の重要な結節点となっている。 「通常は犠牲者の親族から相談を受ける。彼らを受け入れ、事件が解決するまで行政・司法および身体・心理のレベルで支援している」とグラベル氏は語る。 カルトは非常にセンシティブで複雑な問題なので、MIVILUDESは複数の省庁と連携して取り組んでいる。「財務省、教育省、社会問題省、司法省、警察庁などと協力している」（グラベル氏）。MIVILUDESは2017年には約2000件の案件を担当したいたが、2020年は約3000件、2021年は約4000件と徐々に増えている。 裁判所も対策を強化している フランスの裁判所も対
日本人に伝えたい｢稲作が温暖化促進｣の衝撃事実
夏だ。子どもたちの通う学校も夏休みに入り、お盆ともなれば旅行や帰省で、地方を訪れる家族連れや観光客も増える。そうなればきっと、炎天下で青々とした稲がたくましく育つ田を、どこかしこで目にするはずだ。 日本の原風景ともいえる田園。昨年10月に発足した岸田文雄内閣が掲げる「デジタル田園都市国家構想」が、デジタルの地方からの実装化と変革で都市との差を縮めることを提唱しているように、いわば田園は地方を象徴する言葉でもある。 豊かな水資源に恵まれ、そこに小さな生きものが宿り、緑あざやかな夏の水田を渡って来る風に触れると、あらためて日本人の多くは環境に優しい場所と感じるはずだ。「脱炭素」が叫ばれる時代に、大気中の炭素を還元してくれている、と――。 ところが、現実はその反対だ。コメを作付けることによって、水田から温室効果ガスが排出されている。その量も少ないとは言えない。この現実を、どれだけの日本人が知って
黒田総裁発言の騒動が示した｢リフレ派の終わり｣
黒田東彦・日本銀行総裁は6月6日、東京都内で講演し、商品やサービスの値上げが相次いでいることに言及したうえで「日本の家計の値上げ許容度も高まってきている」と述べ、これを持続的な物価上昇を実現するための「重要な変化」と形容した。 これがたいへんな批判を浴びて、8日に黒田総裁が撤回したことは大々的に報じられているとおりである。 しかし、この発言は予定稿どおりの発言であり、黒田総裁による「失言」というのは正確ではなく、純粋に描写が政治的配慮を欠いた、ラフに言えば民意との齟齬があったという事案と言える。 黒田総裁の発言は日銀の政策姿勢に沿ったもの 擁護するわけではないが、発言はこれまでの政策姿勢と何ら矛盾しない。 2013年以降、アベノミクスの名の下でリフレ政策が目指したのは拡張的な財政・金融政策により日本の民間部門（とりわけ家計部門）の粘着的なデフレマインドを払拭し、インフレ期待を底上げしようと
クレーマーの怒りを｢鎮火｣させる意外な一言
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｢知床遊覧船｣社長会見に強烈な怒りが募った訳
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｢日本の空き家問題はほぼデマ｣データが示す根拠
私たちが空き家問題で想像していたことは、賃貸でいうと空室が多くて賃貸住宅経営が立ち行かないという問題であり、持ち家でいうと放置されて廃墟化しつつあり異臭を放つような空き家の問題ではないだろうか。 しかし、この空き家の基となる5年おきに行われる「住宅・土地統計調査」の空き家の定義はその想像とは異なっている。入居者が募集されている賃貸住宅、売りに出されている住宅、通常は住んでいない別荘が含まれているのだ。国土交通省の「令和元年空き家所有者実態調査」によると、それらは43％（二次的住宅・別荘用25.8％、貸家用4.4％、売却用12.8％）もある。つまり、何らかの形で利用されている住宅で、それほど問題視する対象ではない。 実家が「トランクルーム化」しているケースも多い それ以外で最も多いのは、物置として利用しているケースで23％。建て替え・取り壊し予定や、転勤で長期不在なども入れると、何も利用され
ロシア軍の暴挙で高まる｢原発破壊リスク｣の恐怖
ウクライナを侵攻するロシア軍は、国際条約で禁止されている原子力施設への攻撃を数度にわたって続けている。 2月24日、隣国ベラルーシから侵攻したロシア軍は、1986年に大爆発を起こして廃炉になったチェルノブイリ原子力発電所を占拠。3月4日には、ウクライナ南部にある欧州最大規模のザポリージャ原発を制圧した。さらに3月6日には、ウクライナ第2の都市ハリコフにある原子力研究施設を攻撃。変電所の破壊や、建屋の損傷などの被害を生じさせている。 稼働中の原発を占拠したロシア軍の目的について、原子力資料情報室の松久保肇事務局長は、「ウクライナの電力供給を掌握することにあるのではないか」と推測する。総発電量に占める原子力の割合が5割を超えるウクライナにとって、「原発をロシアに掌握されることは、いざというときに電力供給に支障が出る可能性を意味する」(松久保氏)。 ウクライナは現在、欧州連合（EU）諸国との間で
ウクライナ政治学者｢ロシア牛耳る世界のヤバさ｣
数カ月間、ウクライナをめぐって緊張は高まっていた。ロシアは当初10万人、直近では20万人ほどの兵力をウクライナ国境付近に集結し、野戦病院や輸血用血液を用意していた。また2021年12月にロシア非常事態省は「集団墓地に関する基準」を発表した。この基準では、集団墓地の深さや長さ、何体まで埋葬できるかなど、細かく規定されている。 こうした一連の動きを見ると、ロシアは大量の死傷者が伴う戦争の準備をしていることが明らかだった。またアメリカの高官は、ロシアによる侵攻は確実だと何度も繰り返し、警鐘を鳴らしていた。 誰も本気で侵攻すると思っていなかった それでも、多くの専門家などは「ロシアによる侵攻の可能性は低い」「ロシアが本気で攻めるつもりはない」と繰り返していた。しかし、多数の専門家の予想が外れ、アメリカ当局の発表は現実になった。ロシアは、ウクライナに対して、騙し討ち侵略戦争を犯したのである。 ロシア
下がる支持率｢維新の会｣に吹き始めた逆風の正体
昨秋の衆院選で公明党を抜いて第3党となり、参院選に向けて進撃を続けてきた日本維新の会に逆風が吹き始めている。維新のシンボル的存在の橋下徹前大阪市長を巡る「ヒトラー」騒動のブーメラン化もきっかけとなって、政党支持率の下落が目立ち始めたからだ。 衆院選での大躍進で維新の存在が政治的にクローズアップされ、各メディアも党幹部らの言動を大きく報道するようになった。それに伴い「同党の『独特な体質』にも国民の注目が集まり、不信感が芽生えた」（自民幹部）との見方が広がる。 とくに「民間人コメンテーター」としてメディアで大活躍する橋下氏の政治的発言内容を、「一般国民の多くが、維新の政治理念や政策と受け止めていることが、逆風の遠因」（同）との指摘もある。立憲民主党の菅直人元首相が、橋下氏に投げつけた「ヒトラー」発言への過剰ともみえる維新の反発と、それに対する国民の反応が、その典型例というわけだ。 メディアが面
日本酒に惚れ｢酒蔵作った｣フランス人男性の半生
最初は「冗談のような」アイデアだった――。 フランス南東部の町、ペリュサン。ヨーロッパアルプスを遠くに臨み、中世に建てられた石造の城がシンボルとなっている、人口わずか3000人ほどのこの町の中心部に、2016年、一風変わった建物がオープンした。入り口のそばの木札に黒々と揮毫（きごう）されたその名は「昇涙酒造」。そう、ワインの国であるフランスに初めて作られた日本酒の酒蔵である。 フランス語で「Les Larmes du Levant」と呼ばれるこの酒蔵だが、創立以来国営ラジオ局France BleuやLe Figaro紙など現地メディアに取り上げられ、日本料理好きのフランス人のみならずミシュランの星付きレストランのシェフやソムリエの間でちょっとした話題になっている。 アルコール飲料の中でメジャーとは言えない だがそもそもフランスでは、日本酒はアジア系のレストランで提供される質のよくない輸入物
ウーバーのやり口｢冷静に見るとヤバすぎる｣わけ
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日本人は急速な人口減の深刻さをわかっていない
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NFTビジネスはいったいどこに向かっていくのか
新しいテクノロジーをビジネスに生かすために重要な事 僕自身のライフジョブはシンプルです。それは「新しいテクノロジーとそのテクノロジーでなければ実現できない新しいエンターテインメントをつくる」こと。 SNSサービスやモバイルオンラインゲームを提供する「gumi（グミ）」を起業した2007年当時、iPhoneやFacebook、Twitter、AmazonWeb Services（アマゾン・ウェブ・サービス、AWS）のクラウドなど、まさに新しいテクノロジーが世の中に出始めたころでした。 いまでこそモバイルゲームやソーシャルゲームといっても、いわゆるテクノロジーの香りは一切しなくなっていますが、当時は最先端のテクノロジーを活用したかなり挑戦的なビジネスだったのです。 2015年ごろからVR（バーチャル・リアリティー、仮想現実）とAR（オーグメンテッド・リアリティー、拡張現実）、2017年ごろから
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世界の｢経済政策バブル｣が弾けようとしている