2012年1Q、リチウムイオン二次電池シェア、1位サムスン、2位パナソニック、3位LG、4位ソニー。韓国勢との差が広まる。
市場調査会社IITが2012年第一四半期の小型リチウムイオン二次電池市場シェアを発表しました。 データによると、シェアトップはサムスンSDIの26.8％で2011年4Qの23.8％から3％のプラス、 2位はパナソニックで19.4％で2011年4Qの19.8％から0.5％のマイナス、 3位はLG化学の16.6％で16.5％から0.1％のプラス、4位はソニーの7.8％で8.1％から0.3％のマイナスとなっています。 リチウムイオン電池は長年日本メーカーが大半を締めてきましたが、2011年に韓国メーカーに初めて抜かれています。 ちなみに2011年通期では韓国勢39.5％、日本勢34.8％となっています。 今回韓国勢は43％とほぼ半数を締めており、このままだと日本メーカーとの差はますます広まりそうです。 (○´･д･)ﾉDRAMと同じパターン
2019年版！充電池をスペックで比較 | 計14種類
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日本経済を救う充電池 充電池比較サイト
ニッケル水素電池を始めとする充電池の分野において、日本企業が世界シェアの上位を占めており優位な立場に立っています。しかし例えばリチウムイオン電池では今までトップシェアだった三洋電機が韓国のサムスンに抜かれるなど、韓国や中国企業の追い上げは熾烈です。ニッケル水素電池の世界シェア１位は、富士通系で三洋電機のバッテリー部門の譲渡を受けたFDKトワイセル（eneloopを製造しているのはこの会社です）で、27%のシェア（※1）を誇っています。 電化製品のサムスンや、自動車のヒュンダイなど韓国企業の世界市場での躍進が著しいです。これらの企業は韓国政府から手厚い支援を受けることができたり、安い自国通貨を背景とした安売りで世界市場を席巻しているといえるでしょう。また、ヒュンダイの場合は自国内でのシェアが傘下の起亜自動車とあわせて7割以上にものぼり、自国で安売りをせずに販売して利益を蓄えて米国などでの安売
eneloop ブランド存続決定 | スラド ハードウェア
パナソニックは5日、充電式ニッケル水素電池「eneloop(エネループ)」の販売を、2013年4月以降も継続する方針を明らかにした(朝日新聞デジタルの記事、 毎日jpの記事、 TOKYO Webの記事)。 eneloopは完全子会社化した三洋電機の商品。同社は三洋電気ブランドの整理を進めており、2013年4月以降は自社商品「EVOLTA」に一本化する予定だったが、eneloopの知名度が高いことから継続を決めたとのこと。4月からはeneloopもパナソニックが販売し、両製品合わせて世界シェア1位を目指す。 特性を理解して使えばとても便利に使える充電式ニッケル水素電池。このまま家庭用は、パナソニックの独走か？
三洋、使用回数が 1.5 倍になった第二世代 eneloop を発売 | スラド IT
三洋電機は、ニッケル水素充電池 eneloop の単三形と単四形をそれぞれモデルチェンジし、11 月 14 日から発売することを発表した (三洋のプレスリリース、Impress Watch の記事より)。 この第二世代 eneloop の特長は、使用回数が従来の 1.5 倍である 1,500 回に増えたことである。これにより、一回あたりの使用コストが 4 円から 2.5 円になり、廃棄までの利用回数が増えたことから環境にもやさしくなったとのこと。もちろん、eneloop ならではの放電特性の良さ (3 年後にも 75 % の容量を残す) やメモリー効果耐性などの特長は従来と変わらない。旧モデルとの併売はされず、今後は充電器セットなどのすべてのパッケージで新モデルに置き換わっていく。 初代 eneloop は、上記の特長から登場時から話題になり、充電式乾電池といえば eneloop という地
[環境]乾電池はリサイクルされない？ : 一歩に笑い一歩に泣く
今までの自分のリサイクル・資源分別についての考えを改めさせられる出来事があった。自治体の指示に従って、分別回収に協力すればいいのだという単純な考えを改めるべきだと感じた。 発端は、社団法人電池工業会のパンフレット（2000年2月発行）であり、そこには 「１ 乾電池やリチウム電池は・・・・・燃えないゴミとして捨ててください」 と書かれていた。これは、乾電池はリサイクルされているものと思っていた私に衝撃を与えてた。1992年以降に発売された乾電池には、水銀が含まれておらず、環境への負荷が少ないというのが根拠である。 一方、「２ 充電式乾電池は・・・・・・・・・・・・収集リサイクルしています」 と書かれていた。Ni, Cd, Co, Pbなどの希少資源の回収の協力を呼びかけている。裏を返せば、使用済み乾電池・リチウム電池には、回収すべき資源があまりないといことだろう。 この件についての社団法人電
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リサイクルできる電池
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小型充電式電池のリサイクル | 一般社団法人 電池工業会
限りある資源を守るために 小型充電式電池のリサイクル活動は、2001年に施行された「資源の有効な利用の促進に関する法律」（以下『資源有効利用促進法』と略称）に基づき、小型充電式電池の回収・再資源化が義務づけられた小型充電式電池メーカや同電池の使用機器メーカ、それらの輸入事業者等などが会員となり、「小形二次電池再資源化推進センター」として、同年4月にスタートしました。 2004年4月より、事業のさらなる充実をめざし有限責任中間法人 JBRCを設立し、同年9月には廃棄物処理法・広域認定を申請し、受理されました。2008年12月の中間法人法の廃止により、2009年6月に「一般社団法人JBRC」に名称変更しました。 JBRCに登録された全国の排出協力店、排出協力自治体、排出協力事業者から、JBRC会員企業の小型充電式電池を回収し、再資源化を推進しています。 ※ 電池工業会では、小型充電式電池（ニカ
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