ごめんなさい。原子力安全神話は僕たちが形成した
1956年生まれ。テレビディレクター、映画監督、作家。ドキュメンタリー映画『Ａ』『Ａ２』で大きな評価を受ける。著書に『東京番外地』など多数。 森達也 リアル共同幻想論 テレビディレクター、映画監督、作家として活躍中の森達也氏による社会派コラム。社会問題から時事テーマまで、独自の視点で鋭く斬る！ バックナンバー一覧 今の学生は素直すぎる。 とても危機的なほどに 授業が終わると同時に、耳にイヤフォンを差し込んだまま、学生の一人が近づいてきた。 「質問だけどいいでしょうか」 「もちろん質問はいいけれど……」 僕は言った。 「どうして授業中に質問しないのかな」 「だって誰も質問しなかったので」 「誰かが質問するまではできないということ？」 「場の空気がありますから」 あっさりと言われて、僕はため息をつく。 「でもその『場の空気』は、あなたたちが作っているんだよ」 「それはそうですが、最初の一人はま
本誌独占インタビュー マイケル・ウッドフォード・前オリンパス社長 「私に法的措置？ 望むところだ」 ──「週刊ダイヤモンド」10月29日号より特別先行公開｜Close-Up Enterprise｜ダイヤモ
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 10月14日付でオリンパスの社長を解職されたマイケル・ウッドフォード氏。この電撃解任の背景には、菊川剛会長らオリンパス経営陣が過去に行ってきた企業買収に伴う不透明なカネの流れを、ウッドフォード氏が追及したことがあった。本誌は渦中のウッドフォード氏に、単独でインタビューする機会を得た。 （「週刊ダイヤモンド」編集部 深澤 献） 「これから前向きに進むうえでの対策として、あなた方両者が役員会から辞任することが必要です」 10月11日、オリンパスのマイケル・ウッドフォード社長（当時）は、菊川剛会長と森久志副社長に、A4用紙13枚にわたる手紙をＥメールで送付した。 ところが3日後、10月14日の取締役会で、ウッド
明暗を分けたのは“経歴”ではなかった！ 内定取れない「すごい学生」、取れる「普通の学生」 ――元サイバーエージェント・木暮太一スペシャル講義｜みんなの就活悲惨日記 石渡嶺司�
1975年生まれ。東洋大学社会学部卒業。日用雑貨の営業の派遣社員、編集プロダクションなどを経て2003年に独立。日本全国350校を超える大学を調査、とくに就職活動をめぐって、学生や大学就職課、教職員団体、あるいは高校生向けに積極的な執筆や講演活動を行う。主な著書に『就活のバカヤロー』『最高学府はバカだらけ』（以上、光文社新書）、『ヤバイ就活！』『就活のバカタレ！』（以上、PHP研究所）などがある。 みんなの就活悲惨日記 石渡嶺司 「第二次就職氷河期」といわれる現在。学生、企業、大学、親など、取り巻く関係者すべてに悲壮感が漂っている。こうした悲壮感が漂うなか、彼らの実態とはどのようなものなのか。その様子を時系列で追いながら、誰が就活を悲惨にしているのか、“犯人”を探る。 バックナンバー一覧 よくある光景～新聞をとり始めた就活生 「新聞を読むと就活に有利」 同じことをゼミの先輩の言葉や就職ガイ
“戦力にならない”若手社員はなぜ増えた？成熟経済下の日本に求められる「新しい教育」の姿――東京大学 本田由紀教授インタビュー
「最近の若手は戦力にならない――」。こんな厳しい声が多くの企業から聞こえてくる昨今。その原因はとかく若者ばかりに求められがちだが、決して彼らの責任のみに帰して片付けられる問題ではない。「日本の教育システム」と「日本企業の古くからの体質」にこそ問題の本質がありそうだ。そうしたなかで東京大学・本田由紀教授は、「職業的意義を持つ教育」が問題を解決するための鍵であると説く。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 林恭子） 企業や教育機関は自ら変革を怠る一方で、 若者へ「過剰な期待」をしていないか ――多くの職場で「若手社員の能力不足」が指摘されている。若手社員にしてみれば、学校教育をサボったわけでもないにもかかわらず、批判されるのは心外かもしれない。なぜ、これほどまでに、彼らの能力不足が叫ばれるようになってしまったのだろうか。 ほんだ・ゆき／1964年徳島市生まれ。社会学者。東京大学大学院教育学研究科
iPad、グーグル、ツイッターで ヒトは本当に馬鹿になりつつあるのか ～米国の著名テクノロジー思想家 ニコラス・カーが語る“ネット脳”の恐ろしさ｜ＤＯＬ特別レポート｜ダイヤモンド��
「ＩＴに、もはや戦略的価値はない」「ウェブ2.0の無道徳性」などの論文で有名な米国のテクノロジー思想家、ニコラス・カー氏がふたたび過激な書を世に問うている。今回の主題は、『THE SHALLOWS（浅瀬）』（邦題『ネット・バカ』青土社刊）。インターネットへの過度な依存が、わたしたちの脳に与える影響についてさまざまな学問を総動員して真正面から検証を試みた。ネット以前の世界を懐かしむ単純な議論ではけっしてない。電子書籍の普及などオンライン化へのシフトを不可逆的な流れとして捉え、それでもわれわれの思考が浅瀬に陥らないためには何をなすべきか、という考察に溢れている。グーグル、アップルをはぐくんだ現代米国において異彩を放つ著述家に、「ネット・バカ」論の真意を聞いた。 （聞き手／ジャーナリスト、大野和基） ニコラス・カー（Nicholas Carr） 米国を代表するテクノロジー思想家の一人。「ハーバー
日本の電機メーカーも見習いたい！ＩＢＭが挑んだビジネスモデルの創造的破壊
シリコンバレー在住。著書に『行動主義： レム・コールハース ドキュメント』『にほんの建築家： 伊東豊雄観察記』（共にTOTO出版）。7月に『なぜシリコンバレーではゴミを分別しないのか？世界一ＩＱが高い町の「壁なし」思考習慣』（プレジデント）を刊行。 ビジネスモデルの破壊者たち シュンペーターの創造的破壊を地で行く世界の革新企業の最新動向と未来戦略を、シリコンバレー在住のジャーナリストがつぶさに分析します。 バックナンバー一覧 去る1月、ＩＢＭは二度にわたり立て続けにビジネス界を驚かせた。 最初は、1月20日に行われた2008年第4四半期の業績発表。この不況の影響でIT業界を含むほぼ全産業で企業収益が悪化する中、ＩＢＭは純利益（継続事業）がウォールストリートの予想を上回り、前年同期の40億ドルから12％増の44億ドルになったと発表、2009年の見通しも明るいと強気に出たのだ。 だが、そのわず
就職戦線に異常アリ! 「超売り手市場」終焉か｜inside｜ダイヤモンド・オンライン
週刊ダイヤモンド編集部 【第137回】 2008年06月06日 就職戦線に異常アリ! 「超売り手市場」終焉か 「来年の就職は結構厳しいから、覚悟しておいてほしい」 ある私立大学の担当者は、現3年生を対象にした就職セミナーでこうクギを刺している。 「日本経済新聞」の調査では、主要企業による今春の新卒採用計画（来年4月入社）は、前年比8.1％増。依然として売り手市場であることに変わりはないが、「一部の大手企業は春先から採用数を絞り始めている」（就職情報会社の営業担当者）のだ。 たとえば、過去数年間における大量採用の象徴だったメガバンク（みずほフィナンシャルグループ、三菱東京ＵＦＪ銀行、三井住友銀行）。2007年4月入社の新卒採用は3行合計でじつに7000人近かったが、来年4月入社組については6000人あまりで、明らかに減速している。ほかにも、東京海上日動火災保険（1000人強→750人
中国人が「最も嫌いな国」は、日本ではなくなった！｜ビジネスマンのための中国経済事情の読み方｜ダイヤモンド・オンライン
最近（昨年12月ですが）中国のネットアンケートで、日本が好きな国の第3位になったことと、また、嫌いな国では、意外にも第1位ではなかったという話が報道（北京12月10日時事）されましたので、その情報元のネットを検索してみました。 中国の「天涯コミュニティー」というネットが中国人に隣国の印象について行ったアンケートで、以下のような結果が出ました。 ●質問1： 中国の20の隣国の内、行ったことがある国は？（合計19,682票） 第1位：どこも行ったことがない：6,223票（31.6％） 第2位：マレーシア：2,037票（10.3％） 第3位：日本：1,453票（7.4％） ●質問2： 中国の20の隣国の内、最も好きな国は？ 第1位：パキスタン：2,944票（28％） 第2位：ロシア：1,572票（15％） 第3位：日本：1,421票（13.5％） ●質問3： 中国の20の隣国
全雑誌休刊か？ソフトバンクの“脱紙”加速｜inside｜ダイヤモンド・オンライン
ソフトバンク傘下の出版社ソフトバンククリエイティブが脱紙化を加速させている。今後、すべての紙媒体の雑誌が休刊となる可能性も出てきた。 今年3月、同社発行の雑誌「YAHOO! JAPAN Internet Guide」が12年の歴史に幕を下ろし休刊する。2000年に約22万部を記録した部数は、3万部に減少していた。 じつは、この半年のあいだに休刊する同社の雑誌は3誌にもなる。1991年創刊の「DOS/V magazine」、1999年創刊の「ネットランナー」が、2007年の12月と10月にすでに休刊している。 いまや、携帯電話会社としてのイメージが強いソフトバンクだが、出版事業は同社の源流といえる。ソフトバンククリエイティブの母体であるソフトバンクの出版部門は、1981年のソフトバンク創業の翌年にはすでに雑誌を創刊していた。 にもかかわらず、同社が発行する6誌のうち、3誌が休刊の憂き
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