2023年のWebアクセシビリティ | gihyo.jp
あけましておめでとうございます。株式会社ミツエーリンクスの中村直樹です。昨年と同じく、2022年のWebアクセシビリティに関連する出来事を振り返りつつ、2023年のWebアクセシビリティの展望について俯瞰していきたいと思います。 WCAG 2.2 2022年9月版のWCAG 2.2で、文書のステータスとしてはようやく勧告候補（Candidate Recommendation）にまでたどり着き、仕様文書として完成する勧告（Recommendation）が見えてきた…と思っていたところですが、12月になって達成基準4.1.1構文解析を削除するという話が急浮上してきました。 達成基準4.1.1がどういったものなのか、改めて振り返ってみましょう。この達成基準については、もとはWCAG 2.1（原文、参考日本語訳）と同じものであり、WCAG 2.0とも同一です。達成基準4.1.1は、マークアップ言語
ReactとVueの比較 | 完全に同じアプリのコードの書き方の違い - Qiita
はじめに JavaScript フロンエンドフレームワークは 2014 年ごろから本格的に使用され始め、従来のサーバーサイドテンプレートに対し、現代では一般的な Web 技術としてすっかり定着し、シェアとしては React、Vue が 2 強状態になっています。本稿では、最初に過去から現在の状況を俯瞰した後、React と Vue の関数コンポーネントを使用して、同じ画面と機能を持つコードの書き方を比較していきます。 過去から現在の状況 フロントエンド MVC の衰退 10 年前、フロントエンド MVC を標榜していた Angular や Ember は低迷し、以降のフレームワークはもはや M とか V とか MV なんたらなどのレイヤーを言及しなくなり、ビュー + イベント + ステートを 1 つの責務としてまとめた直感的で分かりやすいコンポーネント指向となりました。以下は State
The State of JS 2021: フロントエンドフレームワーク
認知度が10％以下の技術は含めていません。度合いは次のように定義しています。 満足度：また使いたい vs もう使わない 興味：学びたい vs 興味がない 利用率：また使いたい + もう使わない vs 認知度 認知度：総数 － 聞いたことがない
赤字垂れ流し・値崩れの「投資用ワンルーム」…売却価格をV字回復させる起死回生の秘策とは | 幻冬舎ゴールドオンライン
（※写真はイメージです／PIXTA） 東京都世田谷区の新築ワンルームマンションを投資目的で購入した後藤さん（男性・40代※仮名）は、管理費と修繕積立金の上昇のため、5年目から赤字に陥ってしまいました。売ろうにも、販売価格がローンの残債を400万円も下回っており、債務整理も考えなければならない状況に追い込まれました。後藤さんから相談を受けた不動産エージェントCは、なんとかして後藤さんが損せずに済む方法はないか、調査に乗り出しました。 エージェントからの意外な提案 エージェントCが大きな懸念材料ととらえていたのが、ワンルームマンション投資が「サブリース契約」になっていたことでした。 サブリースは簡単にいうと又貸しのことです。不動産所有者がサブリース会社と契約を結び、さらにサブリース会社が入居者を募集し賃貸契約を結ぶような、2階層の契約形態となっています。 ちなみに厳密には不動産所有者とサブリー
自分事を他人事として捉える思考法 - 本しゃぶり
人はエゴや感情によって判断を誤る。 他人のことならば冷静に判断しやすい。 徳に従うならば物事を他人事として捉えよ。 2023年にやりたいこと 今年は何をやるか。真っ先に挙げることは「歯医者に行く」である。 歯医者のイメージ / Memeplex.appで作成 別に何か問題があるのではない。歯科健診を受けようというのだ。そのうち行こうと思いつつ、ずっと後回しにしてきた。それで気がついたら10年以上も歯医者に行っていなかった。 行こうと思ったきっかけは、先月に「定期的な歯科検診を受けるべき」という記事を偶然読んだからである*1。歯に限った話ではないが、問題は早期発見して対処したほうが軽く済む。予防できればもっと良い。そして歯の状態はQOLに直結するので、きちんと管理したほうが幸福度は増すのだ、と。 そこで俺は考えた。歯科検診に行かない理由はあるか、と。睡眠*2や体重管理*3 などと健康に関する
障害者雇用「代行」急増 法定率目的、800社利用 ｜ 共同通信
Published 2023/01/09 21:04 (JST) Updated 2023/01/09 22:13 (JST) 法律で義務付けられた障害者雇用を巡り、企業に貸農園などの働く場を提供し、就労を希望する障害者も紹介して雇用を事実上代行するビジネスが急増していることが9日、厚生労働省の調査や共同通信の取材で分かった。十数事業者が各地の計85カ所で事業を展開。利用企業は全国で約800社、働く障害者は約5千人に上る。 大半の企業の本業は農業とは無関係で、障害者を雇うために農作物の栽培を開始。作物は社員に無料で配布するケースが多い。違法ではないが「障害者の法定雇用率を形式上満たすためで、雇用や労働とは言えない」との指摘が相次ぎ、国会も問題視。厚労省は対応策を打ち出す方針だ。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
Spring Boot 3.2 入門 - リファレンスドキュメント