【旅レポ】秋はGo To 広島＆瀬戸内！ 1泊2日で列車と船とグルメの旅。ハローキティ新幹線、観光列車「エトセトラ」、観光クルーザー「シースピカ」に乗りました
メインフレーム向けソフトで安定収益のユニリタ、スキーリゾートで人流解析に挑む訳
ソフトウエア開発のユニリタは、スキー場のリゾート施設向けに人流データを解析するサービスの実証実験を開始した。ホテル内での来場者の密集状態を計測して、新型コロナウイルスの感染リスクを抑制するための「3密」状態の回避や施設の経営効率化に役立てる。Go Toキャンペーンなどで観光業界の需要に回復の兆しが見えつつあるなか、ウィズコロナ時代に向けてノウハウを蓄積する考えだ。サービスの有効性が確認できれば、駐車場やスキー場など他の場所も計測対象にすることを検討している。 東急リゾーツ＆ステイが運営する「ホテルタングラム斑尾東急リゾート」で2021年1月下旬まで実施する。ホテルのロビーやレストラン、浴場の入り口にカメラを設置。各エリアの密集状態を画像解析技術でリアルタイムに計測し、スマートフォンのアプリや施設内のデジタルサイネージを通じて可視化する。さらに過去の統計データや施設の予約情報、天候情報なども
富士通とNECが脱・紺屋の白ばかま、全社ERP刷新でDXを率先できるか
他者を変えたければまず自分から――。富士通とNECが「脱・紺屋の白ばかま」とも言えるプロジェクトに挑んでいる。全社の基幹システムを刷新し、データに基づき迅速な経営判断を下せる体制を整える。バラバラな構成だった世界のグループ企業の基幹システムを欧州SAP製ERP（統合基幹業務システム）パッケージで統一。業務プロセスも標準化し、経営とITを一体化させた理想的な姿を目指す。 両社は顧客のデジタルトランスフォーメーション（DX）支援を事業の柱にすると表明済み。率先してDXを進め、自らを顧客向けのショーケースにする考えだ。 「難度極大」、富士通は世界統一システムへ 富士通が進めているのが「One ERPプロジェクト」だ。SAPや米Oracle（オラクル）製のERPパッケージ、独自開発アプリケーションなどバラバラな構成の基幹システムを、SAPの「S/4HANA」に統一する。 「グループ社員13万人、売
「総務省のガイドラインを順守している」 楽天モバイル、スマホ販売で2万円相当を超えるポイント還元施策
楽天モバイルは10月13日、対象のスマートフォンと通信プラン「Rakuten UN-LIMIT V」をセットで申し込んだ人に合計で最大2万6300円相当のポイント還元を行うキャンペーンを始めた。同社は9月に類似のキャンペーンを巡って総務省から指導を受けていたが、今回のキャンペーンは総務省のガイドラインに沿って実施するとしている。 「AQUOS sense3 lite」「OPPO A5 2020」などの対象機種と通信プランをセットで申し込んだ人に最大2万円相当のポイントを還元する。申込時の事務手数料3300円相当をポイントとしてキャッシュバックし、オンライン申し込みをした人には3000ポイントを付与する。キャンペーン期間は11月4日まで。 ポイント還元は、申し込みの翌月末までに公式コミュニケーションアプリ「Rakuten Link」で10秒以上の通話とメッセージの送信をしたユーザーを対象に行
「日本のインターネットの父」慶大の村井純教授が内閣官房参与に デジタル政策分野を担当
加藤勝信官房長官は10月13日の定例会見で、内閣官房参与に慶應義塾大学の村井純教授を任命したと発表した。村井氏は同日着任し、菅政権が推進するデジタル政策分野での情報提供や助言を行う。 村井氏は1955年生まれの65歳。慶應義塾大学理工学部を卒業後、84年に電話回線を用いた日本初のコンピュータネットワーク「JUNET」を立ち上げた。JUNETは当初、研究用として東京大と東京工業大、慶応大をネットワークで結ぶのみだったが、最終的には約700の機関を結ぶネットワークとなった。JUNETは日本のインターネットの起源とされ、その功績から村井氏は「日本のインターネットの父」ともいわれている。 その後も村井氏はインターネット網の整備や普及に尽力し、ソフトバンクの社外取締役なども務めた。 併せて加藤氏は、デジタル・ガバメント閣僚会議の下に、デジタル改革の基本的な方針を検討するワーキンググループ（WG）を設
KubernetesのPodやネットワークをわざと落としまくってカオスエンジニアリングのテストができる「Chaos Mesh」がバージョン1.0に到達
KubernetesのPodやネットワークをわざと落としまくってカオスエンジニアリングのテストができる「Chaos Mesh」がバージョン1.0に到達 Kubernetes上のシステムに対してわざと障害を発生させることで、システムの耐障害性のテストを行うためのソフトウェア「Chaos Mesh」がバージョン1.0に到達したことを、Chaos Meshの開発チームが明らかにしました。 Proud to announce the GA of #ChaosMesh 1.0: Powerful chaos support Visual chaos orchestration Enhanced observability Safe and controllable chaos Learn more: https://t.co/ynx3KIMzIS#chaosengineering @CloudNat
ビックカメラ、ワークマン、アルペン…… 異業種の参入で盛り上がるアウトドア市場の今
ビックカメラ、ワークマン、アルペン…… 異業種の参入で盛り上がるアウトドア市場の今：長浜淳之介のトレンドアンテナ（1/5 ページ） アウトドア専門ショップのオープンが相次いでいる。 ホームセンター大手のコーナン商事が9月に、キャンプ専門店「キャンプデポ」を初出店。10月には、ビックカメラも東京・立川店内に新業態「ビックアウトドア」をオープンした。 アルペンも2018年から、アウトドアと登山に特化した専門店を展開し始め、合わせて13店となった。 作業服からアウトドアウェアやタウンウェアに進出したワークマンは、18年から展開している「ワークマンプラス」の店舗数が222店（2020年9月末現在）まで伸びた。さらに、18年10月から既存店売上高が36カ月連続で前年同月を上回り続けている。 このようなアウトドア隆盛の背景には、新型コロナウイルスの感染拡大で、レジャーのあり方が大きく変化したことがある
スター本店 中華そば(玉子入り) (8)
► 2024 (144) ► 5月 (6) ► 4月 (36) ► 3月 (36) ► 2月 (34) ► 1月 (32) ► 2023 (393) ► 12月 (32) ► 11月 (30) ► 10月 (31) ► 9月 (35) ► 8月 (33) ► 7月 (35) ► 6月 (32) ► 5月 (45) ► 4月 (30) ► 3月 (31) ► 2月 (28) ► 1月 (31) ► 2022 (438) ► 12月 (31) ► 11月 (30) ► 10月 (32) ► 9月 (34) ► 8月 (41) ► 7月 (39) ► 6月 (32) ► 5月 (33) ► 4月 (45) ► 3月 (60) ► 2月 (29) ► 1月 (32) ► 2021 (379) ► 12月 (32) ► 11月 (30) ► 10月 (31) ► 9月 (30) ► 8月 (31)
訪日客が激減！｢京町家バブル｣破裂の後遺症 | 不動産
「入居者募集中」。京都駅から10分ほど歩いた場所に立つ建物にかかる垂れ幕の文字。一見普通の賃貸マンションだが、実は今春まではゲストハウスとして運営されていた。 市内でこの物件を含む複数の宿泊施設の運営を受託していた業者は肩を落とす。「家賃の支払いが厳しく、こちらから撤退を申し出たり、オーナー側から用途変更を打診されたりしたケースもあった。コロナ前と比べ運営施設数は4分の1にまで減った」。 運営業者が抜けた物件の中には、冒頭のように急遽、賃貸マンションへと衣替えを余儀なくされたものもある。 「バブル」破裂後の勝敗 ホテル業界の中でも特に深手を負ったのが、訪日客に沸いた京都だ。とりわけゲストハウスなどの「簡易宿所」は許可が取りやすく、市内の施設は2015年からの5年間で7倍以上にまで膨らんだ。 背景にあるのが投資家勢の参入だ。新築でも土地代・建築費合わせて1億～2億円程度で開発できる簡易宿所は
「DX」と口にしない経営者が最もDXに成功するという事実
「当社の経営トップは『DX』という単語を社内で使ったことはありません」――。最近の取材で、最も記者の印象に残っている言葉だ。 これは経済産業省と東京証券取引所が2020年8月に発表した「DX銘柄2020」のグランプリに輝いた機械工具卸、トラスコ中山のデジタル担当役員を取材した際に出た言葉だ。 今やDX（デジタルトランスフォーメーション）は投資家からの注目度が高いテーマで、DX銘柄の受賞企業が発表された翌営業日には株価を大きく伸ばす企業が目立った。 トラスコ中山は、創業家の中山哲也社長の強いリーダーシップのもとDXを推進し、矢継ぎ早に打ち出した各種デジタル施策が高い評価を得てコマツとともにグランプリに選ばれた。 DX銘柄評価委員会の委員長を務めた一橋大学の伊藤邦雄CFO教育研究センター長もトラスコ中山について「経営トップ自ら人工知能（AI）やビッグデータの重要性を語り、強くDXを推進している
【独自】ＩＴ使った授業「エドテック」、自治体で温度差…学力格差につながる恐れ（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
政府がＩＴやＡＩ（人工知能）などを活用した学校授業に補助金を出す事業を巡り、都道府県の取り組みに大きな差があることが分かった。大阪、愛知など１３都府県の公立校で補助金採択が１００校を超える一方、和歌山県はゼロ、長崎など３３道府県で１００校未満だった。新型コロナウイルスの感染対策で教育のデジタル化が注目される中、政府は学力格差にもつながりかねないとして危機感を強めている。 政府が支援するのは、小中高校などの授業でのＩＴ活用で、「EdTech（エドテック）」と呼ばれる。児童・生徒が試験問題で間違った原因をＡＩで解析し、習熟度に応じて最適な教材を提供するほか、野球やラグビーなどの戦術をタブレット端末で学び、体育の授業で実践するといった学習をサポートする。 補助金を受けるのは、教材開発などを手がける民間事業者。教育委員会や学校と連携したうえで、７月下旬までに経済産業省に申請した。採択されれば、１校
バス路線再編で具体策を提示 岡山市の協議会 - 日本経済新聞
岡山市は12日、公共交通のあり方を巡る法定協議会を開き、バス路線の再編や事業者の経営健全化に向けた利便増進実施計画の案を提示した。路線の再編、運賃の適正化、高齢者・障害者を対象とする運賃割引の3本柱について具体策を出した。2021年1月に事業者の同意を得てまとめ、2月議会に関連予算案を提出したいとしている。路線再編では一部方面での減便に加えて、両備ホールディングス（岡山市）の基幹路線に対抗して
テレワーク下でこそ威力、「顧客と会わない営業」の極意とは？
編集部からのお知らせ： 本記事は『コンタクトレス・アプローチ テレワーク時代の営業の強化書』（著・長尾一洋、KADOKAWA）の中から一部抜粋し、転載したものです。顧客へのリアルな訪問を減らしつつ成果を挙げる新たな営業手法「コンタクトレス・アプローチ」についてお読みください。 コンタクトレス・アプローチ（Contactless Approach）とは、顧客へのリアル訪問（コンタクト）を減らし、Web等を駆使してアプローチ数を増やすことで、より大きな成果を挙げる一連の営業行為のことを指します。 「会わない」ことでなぜ成果向上？ 「会う」という行為を減らすことで生じた時間や労力を、アプローチ数を増やすことに使い、全体のパフォーマンスを上げていきます。 とはいえ、いきなりそんな定義を語られても、「？？？」となるでしょう。これまで足を使って歩き回って訪問して営業してきたのに、今「会えない」ことで困
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
楽天トラベル、Go To トラベルの35％OFFクーポンの利用枚数制限を解除
ゼンリン、AIで最適な配送 物流業務を効率化 - 日本経済新聞
教育向けマイコンボード「micro:bit」が強化。11月下旬より順次発売
デル、重量約1kgの13.3型などTiger Lake搭載ノート4機種
【.biz 】 デル、Tiger Lake搭載のビジネス向けノート
NTTデータの営農支援クラウド「あい作」、出荷予測システムを利用可能に
NEC、企業が持つデータの補完・拡張をAIで支援するサービス「NEC Data Enrichment」
【ミニレビュー】 “史上最高の解像度”で没入感も次世代「Oculus Quest 2」を体験
小型モジュール「M5Stack ATOM」にGPS付きモデル、価格は2,680円
GoToトラベル、割引停止や制限相次ぐ 予約サイト - 日本経済新聞