決算資料を見ると、日本電産の成長を支える主な要素が確認できる。1つ目は、経営者の経営方針が一貫していることだ。日本電産はモーターの可能性を追求し続けている。 もう1つは人の教育である。日本電産では、社員が永守重信会長の理念を共有し、常に効率的に高い成長を目指す経営風土が醸成されている。永守氏が日産自動車の元副COOだった関潤氏を社長に招いたことも組織力向上につながっている。 今後、日本電産を取り巻く競争環境はさらに激化するだろう。特に、中国勢の追い上げは熾烈しれつだ。変化に対応しつつ日本電産が長期存続を目指すためには、経営のスピードをさらに引き上げる必要がある。そのために、永守氏と関氏がどのように組織の地力を引き上げ、全社一丸となって激しい競争の波を乗り越えていくかが見ものだ。 “合議制”から“トップダウン体制”に戻した理由 日本電産の経営を考える上で最も重要なことは、経営トップがモーター
![なぜ、日本電産はコロナ禍で過去最高の売上高を達成できたのか 人を育て、変化に強い"永守イズム"](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/f12b5a1ac1a0c2a9cf5427d174e15dae94b01318/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fpresident.ismcdn.jp%2Fmwimgs%2Fe%2F5%2F1200wm%2Fimg_e53a685b073413ce63353c7160ec7b493442808.jpg)