スマートホームの共通規格「Matter」がCEATECでアピール、MIWAのスマートロックも展示【CEATEC 2024】
スニーカーが振動で道案内 ホンダ発ベンチャー、視覚障害者の歩行支援に世界初の装置発売
ホンダ発のベンチャー企業「Ashirase」（アシラセ、東京都港区）は9月30日、視覚障害者向けに靴に取り付けた装置が振動で道案内してくれる世界初の装着型振動ナビゲーションシステム「あしらせ」の量産モデルを10月1日から発売すると発表した。
ESP32でAirTagを自作してみた（OpenHayStack + HomeAssistant + ESPHome）
こんにちは。エンジニアの八尾です。 今回ですが、自宅で余っているESP32をAppleのAirTagのように動作させてみました。 ESP32をAirTagのようにBluetooth信号を発信し、その位置を追跡可能にするオープンソースプロジェクト OpenHayStack を紹介します。 OpenHayStackは、Appleの「Find My」ネットワークを利用して、自作のBluetooth端末を追跡できるオープンソースプロジェクトです。（Find My Networkに接続するため、MacOSのメールアプリにプラグインとしてインストールして動作させます。） プロジェクト内のPythonスクリプトでESP32などの端末にファームウェアを書き込むことで、端末に電力を供給した際に自動的にBluetooth信号を発信させて、端末の位置を追跡することができます。 https://github.co
コイン電池、交換不要に 業界初の自立給電型開発 CR2032代替 SMK | 電波新聞デジタル
SMKは11日、電子機器に使われるコイン型電池「CR2032」を代替する業界初の自立給電型コインバッテリーモジュールを開発したと発表した。周囲の環境から微小なエネルギーを得て電力に変換する技術「エナジーハーベスティング」を活用したもので、自転車アクセサリーやリモコンなどCR2032を使う機器の電池交換を不要にする。 太陽光発電と、無線通信であるブルートゥースの省電力規格「ブルートゥース・ロー・エナジー（BLE）」をモジュールとして一体化した。既存のコイン型電池ボックスに収まるコンパクト設計により、「現行の製品デザインを踏襲したい」「電池交換を不要にしたい」「通信機能を追加したい」といったニーズに対応することが可能だ。 電池や太陽光セル、通信回路、各種センサーを一体化してコイン型電池のサイズに収めている。外部アンテナによるワイヤレス給電にも対応することで、太陽光発電による充電が利用しにくい場
「SwitchBot CO2センサー（温湿度計）/温湿度計 Pro」国内投入確定
この記事のポイント 「IFA 2024」で発表された SwitchBot 新製品「SwitchBot CO2 センサー（温湿度計）」と「SwitchBot 温湿度計 Pro」が、日本国内 SwitchBot Japan 公式サイトに登場 「SwitchBot CO2 センサー（温湿度計）」が税込み 7,980 円、「SwitchBot 温湿度計 Pro」が税込み 3,480 円 まだ販売や予約は開始されず IoT デバイス No.1 ブランド SwitchBot は先日 2024 年 9 月 6 日（金）に、ドイツ・ベルリン開催家電見本市「IFA 2024」において、新製品を一挙 7 製品も発表しました。 発表されたのは、以前よりその存在が判明していた「SwitchBot 温湿度計 Pro」「SwitchBot CO2 センサー（温湿度計）」「SwitchBot ロールスクリーン」「Swi
「直射日光を浴びるとアイスが溶けるガジェット」をRaspberry Pi Picoで作る｜fabcross
暑い。とにかく暑い。この記事を書いているのは、夏真っ盛りの8月初旬である。毎日のように「全国各地で猛暑日」などという、聞くだけでぐったりするようなニュースが流れてくる。 そんな暑さにうんざりしたので、この強烈な日差しを逆に利用できないかと考えた。真夏の屋外で使用する、夏専用のガジェットをラズパイPicoを使って作ることにしよう。 日差しを避けて歩く、ゲーム要素のあるガジェットが誕生 夏、暑さ、日差し……そんなものを想像したとき、恋しくなったのはアイスキャンディーである。甘くて冷たい夏のお供だ。 でもアイスキャンディーは、この暑さだとすぐに溶けてしまう。買って帰るときには、できるだけ溶かさないよう、直射日光を避けて日陰を歩くだろう。子どもがよくやる「横断歩道の白いところだけを渡るゲーム」のように、日陰だけを歩く行為が少しゲームっぽいなと思った。むしろ、そのまんまゲームになるかもしれない。 そ
NTTBPと日立、AIで介護施設入居者の感情変化の予兆を検知する実証実験を実施 | IoT NEWS
エヌ・ティ・ティ・ブロードバンドプラットフォーム株式会社（以下、NTTBP）と株式会社日立製作所（以下、日立）は、AIを活用した介護施設入居者の感情変化の予兆を検知する実証実験を行った。 この実証実験では、テルウェル東日本株式会社が受託運営する介護施設にて、入居者の映像・音声データから感情の種類を分類し、介護記録やアンケートの結果と組み合わせることで、入居者のシーンごとの感情と、その感情の要因を分析した。 具体的な検証方法は、介護施設の入居者同士が集まり、会話や交流を行う食堂での食事の様子や、健康運動を行う様子などを6日間カメラで撮影し、そのデータをAIで分析。入居者の感情を7種類（怒り、悲嘆、恐れ、平静、嫌悪、幸福、驚き）に分類した。さらに、入居者のプロファイリング情報、介護記録、アンケート結果を組み合わせて、感情変化の要因を分析した。 分析の結果、AIを活用して分析した入居者の各シーン
Aqara、ミリ波レーダを搭載した人感センサ「FP1E」を発売 | IoT NEWS
Aqaraは、ミリ波レーダを搭載した人感センサ「FP1E」の発売を、2024年8月6日よりAmazon公式サイトにて開始すると発表した。 「FP1E」は、ミリ波レーダとAIアルゴリズムを同時に搭載した人感センサだ。強い反射物、一般の電気機械、小動物などの干渉源を識別・排除できるほか、検出感度を自動で調整し、誤検知を防ぐ。また、継続的に環境学習を続けるため、使えば使うほど性能が高まるという特徴がある。 AI搭載による自動学習のイメージ さらに、人が動いているか動いていないかを検出し、その状態の継続時間も把握するため、人の状態に応じた自動化が実現できる。例えば、長時間座ったままで動かない状態を検出したら、休憩を促すリマインドを送ったり、ライトを点滅させたりすることが可能だ。 座り続けていた時に立ち上がるようにお知らせしている様子 他にも、AqaraのZigbeeハブ（M2ハブとスマートカメラG
日立の2024年4～6月期決算は51％営業増益、DXとGXの堅調な需要が追い風に
日立製作所は2024年7月31日、2024年4～6月期の連結決算（国際会計基準）を発表した。売上高に相当する売上収益は前年同期比5％減の2兆2114億円、調整後営業利益は51％増の1976億円、調整後EBITA（利払い・税引き・一部償却前利益）は42％増の2425億円と、減収増益だった。 日立は2023年10月、自動車部品の開発などを手掛ける日立Astemoの株式を売却し、連結対象から外した。日立Astemoを除く継続事業ベースで見ると、2024年4～6月期は実質増収増益だとしている。DX（デジタルトランスフォーメーション）とGX（グリーントランスフォーメーション）の堅調な需要が追い風になった。 ITサービスなどを担う「デジタルシステム＆サービス」セグメントの売上収益は16％増の6340億円、調整後EBITAは3％増の783億円と増収増益だった。日立の加藤知巳執行役専務CFO（最高財務責任
製造業のIoT活用ブームから10年、なぜ中小製造業のIoT導入は進まないのか
筆者であるアムイ 代表取締役の山田浩貢氏は、これまでもMONOistで中小製造業でも実践可能な工場を中心としたIoT（モノのインターネット）活用をテーマとする解説記事を多数執筆してきました。今回から始まる新たな連載のテーマは、「あらためて取り組む中小製造業のIoT活用」です。（MONOist編集部） 1．本連載の狙い IoTが日本で知られるようになったのは2015年ごろであり、2024年となった現在までに約10年が経過していることになります。途中、2020～2022年の約3年間は新型コロナウィルス感染症（COVID-19）のまん延のため、製造現場に外部業者の立ち入りが出来ず停滞していた時期があるものの、いまだに中小製造業は、昭和の時代に培った「目で見る管理」を中心とした、人が紙と鉛筆を使った人間力に頼る現場管理が主体となっています。 一方で、デジタル化や自動化を積極的に受け入れる3代目経営
「IoTルート」の無線標準規格が発効、水道もガスも電力スマートメーターで検針へ
情報通信研究機構（NICT）などは2024年6月12日、Wi-SUN enhanced HAN規格を国際無線通信規格化団体Wi-SUNアライアンスにおいて正式に制定したと発表した。電力スマートメーターシステムを利用してガスと水道のメーター、取引した電力量を計測する特例計量器の検針を共同で実施するのが目的だ。NICTと東芝、ルネサス エレクトロニクス、ランディス＆ギアジャパン、アイ・エス・ビー、OKI（沖電気工業）が共同で実施した。 NICTなどが標準規格に制定したWi-SUN enhanced HAN規格は、水道やガスのメーターにおける検針データを、電気のメーターを経由して収集する「IoTルート」用の無線標準規格だ。経済産業省次世代スマートメーター制度検討会で採用された。情報通信技術委員会（TTC）が制定するホームネットワーク通信インターフェースの標準規格TTC JJ-300.10を改定し
IoTプロジェクトでの最優先課題は「専門人材の育成」--ソラコム調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ソラコムは、2024年版の「IoTプロジェクトの成功と推進の課題に関する実態調査」の結果を発表した。 この調査では、IoTプロジェクトを進める上での課題について調査対象企業の担当者に尋ねている。それによると、全体回答のトップは「専門人材の育成」（26.6％）だった。次いで、「ベンダーコントロールが難しい」（25.3％）、「IoTシステム開発の全体像が分からない」（23.4％）となっている。 調査は1月25～27日にインターネットリサーチで実施され、上場企業の経営者、役員、会社員158人から回答を得た。対象者は、事前のスクリーニングで、現在または直近3年以内に、何らかのIoTを活用するための「IoTプロジェクト」（概念実証のみも含む）に関
メーカーの垣根を越えてIoTデバイスを一元管理できる「Home Assistant」の開発チームが非営利団体「Open Home Foundation」を設立し買収のリスクを回避
「Home Assistant」は、異なるメーカーのIoTデバイスを一元管理してスマートホームを構築できるオープンソースのサービスです。そんなHome Assistantの開発チームが非営利団体「Open Home Foundation」の設立を発表しました。団体の設立によって、Home Assistantの開発が持続可能なものとなり、企業による買収を回避できるとのことです。 Open Home Foundation https://www.openhomefoundation.org/ Announcing the Open Home Foundation – Open Home Foundation https://www.openhomefoundation.org/blog/announcing-the-open-home-foundation/ スマート電球やスマートロックなどの
IoTサービス開発者が知るべき97のこと｜imaimai
※タイトルは例のシリーズのオマージュです IoTLTアドベントカレンダーの22日目担当のimaimaiです！ IoTは総合格闘技というだけあり、様々なところで様々な問題が起こります。更に、実際にSaaSにて運用していくにはそれなりの準備が必要です。かくいう私も、3年間に渡る開発の過程で荒野に落ちる様々な地雷を踏み抜いてきました。あらゆる箇所で踏み抜いた経験や、やっていてよかったことを97個つらつらと書き連ねてみました。今後サービスを作りたい方にはチェックリスト的に、サービスを作っている方には「あーわかるー」と思いながら読んでいただけたりすると幸いです！ ※ 特定の技術というよりかは、なるべく広く一般的に書いたつもりですが、技術スタックにもよりますし対象ドメインにもよると思います。iSTCは製造業向けにIoTサービスを提供していて (事業参考スライド) 、クラウド側はAWSにて構築しています
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NICTら6者、「Wi-SUN enhanced HAN」を制定。電力スマートメーターを用いた水道・ガスなどの共同検針に向けた標準規格 
IoT安全確保、日本企業の動き鈍く 英新法対応2割のみ - 日本経済新聞
工場のCO2排出量を「見える化」 広島の自動車部品メーカーがシステム開発 DX技術活用し新分野進出 | 中国新聞デジタル
