第1回：「マスターなんて簡単だろ？」のワナ
「マスター」と書いたが、コンテンツの最終版のことではない。レコードの原盤のことでもないし、聖杯を求めて英霊を召喚する魔術師のことでもない。システムで呼び習わされているところのマスターデータである。マスターをきちんと作ること、正しく維持することが世間で過小評価されていて、それが目先ではITの問題となり今後はデジタルトランスフォーメーション（DX）の阻害要因となることを述べたいと思う。 マスターの問題はすぐ隣で起きている 今はだいぶ減ったが、会員登録や申請での書類書きというものが世の中にまだまだ残っている。新型コロナウイルスワクチン接種の申し込みは、生年月日を書かせた上で年齢を書かせている。星占いで生年月日と星座を聞くようなものである。 ワクチンに限らず、たいていは何か一つ申し込みたいだけなのに、何枚も書類がある。一枚ごとに氏名や住所などを書かされる。この欄は氏名でひとマス一字ずつ書けとなって
DevOpsチームを「DevOpsチーム」と呼ぶのはやめるべき？
Joe McKendrick （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2021-08-27 07:00 Puppetが発表した、DevOpsに関する業界全体を対象とした最新の調査レポートでは、DevOpsを推進している人々に対して、取り組みを「DevOps」と呼ぶのをやめるべきだとアドバイスしている。これは、その名前がかえって混乱を生んでいるためだ。レポートの中では、「DevSecOps」という言葉の使い方についても話が及んでいた。また、興味深いことに、巧妙に設計されたITアーキテクチャーは、企業文化の問題を解決するのに役立つ場合があるとも指摘している。 これらの内容はいずれも、Puppetが発表したレポート「2021 State of DevOps Report」に掲載されていたものだ。このレポートの元になった調査は、IT、開発、情報セキュリティの分野の専門
バイデン氏によるデータ主導型コロナ対策の大統領令に学ぶ--5つのリーダーシップ原則
現地時間1月21日、米国のJoe Biden大統領は、新型コロナウイルス感染症の世界的流行と将来の重大な公衆衛生上の脅威に対抗するための大統領令に署名し、データを活用した新たなアプローチの構築を指示した。狙いは、データ主導の危機対応モデルを構築することで、連邦政府の有効性を飛躍的に高め、エビデンスに基づく、測定可能で情報に基づいた意思決定を促進することだ。 「エビデンスに基づく」？「測定可能で情報に基づいた意思決定」？それはまさに、現代の企業が目指しているものではないだろうか。バイデン大統領が署名した大統領令を理解し、データを活用した経営手法とのつながりを明らかにするために、データとアナリティクスの専門家であるAndy Cotgreave氏の手を借りて、経営にデータを取り入れようとしているビジネスリーダーが活用できるように、今回の大統領令を「翻訳」してみた。 Cotgreave氏は「The
組織のトップはもっと「想像力」を働かせよ--企業不祥事での5つの問題点とは
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 東京五輪・パラリンピック大会組織委員会会長の不適切発言や、新型コロナウイルス対策としてのスマートフォン用アプリの不具合が、このところ大きな騒動となっている。さらに、企業の不祥事も引きも切らない。問題点は何なのか。筆者なりに挙げてみたい。最も訴えたいのは、「組織のトップはもっと“想像力”を働かせよ」だ。 企業不祥事をマネジメントの観点から見た5つの問題点とは 先週来、東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長の女性蔑視とも受け取れる発言とその後の対応への反発が広がっている。また、新型コロナウイルスの陽性者との接触を知らせるスマートフォン用アプリ「COCOA（ココア）」の不具合が4カ月以上も放置されていた問題も、行政のコロナ対策やデ
優秀な人材の外資系への流出が止まらないメカニズムと対策
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 競泳に400m個人メドレーという種目があります。2020年現在の世界記録は、怪物と言われた米国のMichael Phelpsが2008年に北京オリンピックでマークした4分3秒で、12年間も破られていない大記録です。他方、4人の各種目のスペシャリストがリレーする400mメドレーリレーの世界記録は3分27秒です。単純に比較すると怪物Phelpsですら50m以上の大差で負けることになります。日本のIT系セールスの現場はまさにこれで、専門チームがリレーする仕組みには歯が立ちません。 その結果、外資系への優秀な人材流出が止まらないという現象が続いています。特に売れる営業ほど外資に行く傾向があり、新卒入社して5～7年くらいの営業としてスキルと自信が
IBMのAIシステム「Project Debater」、討論では人間に負けるも高い将来性
IBMは、米国時間2月11日にサンフランシスコで開催した同社の「Think 2019」カンファレンスにおいて、政府が幼稚園に対する助成を行うべきかどうかという討論を実施した。しかし、この討論の真の焦点は助成の是非ではなく、IBMの「Project Debater」と呼ばれる人工知能（AI）システムが、数々の討論で勝利してきた人間を論破できるかどうかというところにあった。 その答えはノーだった。 世界最大の討論トーナメント「World Universities Debating Championship」の2016年大会の決勝進出者でもあるHarish Natarajan氏は、数百人の聴衆を前にした討論で、AIを活用したDebaterよりも多くの聴衆の意見を変えさせることに成功したのだった。少なくとも、オックスフォード大学とケンブリッジ大学の学位を有している同氏によって、人間は知識や説得、議
ダイムラーがオープンソース特許ネットワークに加盟--トヨタ、本田、日産も
Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 2017-03-17 11:40 Linuxやオープンソース関連の企業を挙げる場合、最初に思い浮かぶのは自動車業界の企業にはならないはずだ。しかし、そうなって然るべきかもしれない。Mercedes-Benzを傘下に持つ独Daimlerが今回、Open Invention Network（OIN）に加盟した。OINは、オープンソース開発者が抱える特許訴訟の負担を取り除く目的で設立された団体だ。 Daimlerは1月、ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2017」で、Automotive Grade Linux（AGL）への加盟を発表していた。コネクテッドカー向けのLinuxベースのオープンプラットフォームを開発するオープンソース共同開発プロジェクトであるAG
ITとアートが持つ創造性--Facebookオフィスが「落書き」だらけな理由
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 今回はIT業界やビジネスの巨人とアートに関するエピソードを紹介する。 開発とアート 2005年に米国、カリフォルニア州で設立され、既に1400社以上のスタートアップに投資を行ってきたベンチャーキャピタル、YコンビネーターLLC。 この会社名を知らなくともDropbox社やAirbnb社を育てあげたベンチャーキャピタルと言えばピンと来る方が多いかもしれない。 このYコンビネーターLLCを設立した中心メンバーがポール・グレアムである。彼はユーザーがインターネットでショッピングができるアプリケーションViawebを開発しヤフーへの売却によって巨万の富を得たプログラマーだ。 彼の経歴はとてもユニークだ。哲学の学士号を取得したのちにコンピューター
何でも「人工知能」と呼ばれてしまうその理由--AIブームの功罪
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 数年前から「人工知能ブーム」に火がついて以来、ニュース記事で「人工知能」という言葉を見ない日はない。しかし、「人工知能」という言葉は数多く使われている一方で、至る所で見る「人工知能」に関する説明は、その場その場で異なっており、これが、人工知能への理解を難しくしている。 「人工知能」の説明が難しい最大の理由は、われわれが、「知能」のことをまだよく理解していないからである。だからこそ、 本連載では、知能とは何なのか繰り返し考察してきた。本コラムでは、これまでの議論を踏まえたうえで、現在の「人工知能ブーム」とは何なのかについて、再び考えてみたい。 「人工知能が小説を書いた」 「人工知能が作曲をした」 「経営判断を下す人工知能」 「あなたの進路
「Watson IoT Platformパートナーエコシステム」を発表--日本IBM
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本IBMは7月26日、Watsonを中心としたコグニティブ（認知）技術とネットワークにつながるデバイスを連携させる「Watson IoT」事業強化に向け、新たにパートナープログラムを開始すると発表した。 プログラム名は「Watson IoT Platformパートナーエコシステム」。Watson IoT PlatformをPaaSであるBluemix上で提供する。Bluemixを基盤としながら、Watsonによるコグニティブ技術、Cisco Systemsと連携したエッジコンピューティングやブロックチェーン、買収したThe Weather Companyのデータなどを交えて、アプリケーションを構築できるようにする。 こうした取り組みで
教員なし、暗記なし、学費も無料--型破りのエンジニア養成大学校「42」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます フランスの大学校「Ecole 42」は、ソフトウェアエンジニアの新たな教育方法を掲げて活動を進めている。 同大学校には教員はいない。生徒に暗記させることもないし、教科書を買わせることもない。パリの本部には、シラバスもカリキュラムも用意されていない。その上、学生は授業料や料金も払わずに済む。 そんな学校は、入るのも出るのも簡単だろうと思うかもしれない。しかし実際には、Ecole 42に入学するのは極めて難しい。2015年は、1000人の募集定員に対して8万人の学生が応募した。入学できた学生は、IT系のスタートアップと同じペースで進められるプロジェクトに放り込まれる。 フランス首相のウェブサイトへの侵入が簡単であることを示すために、実際に侵
グーグルがアナログとデジタルを組み合わせた量子コンピュータを開発
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Googleのエンジニアは、同社の量子コンピュータ「D-Wave」をより大規模にし、複数の分野の問題を解く能力を持たせる方法を見つけた。 Natureによれば、Googleはアナログの手法とデジタルの手法を組み合わせて、スケーラブルな多用途量子コンピュータを作り出した。 断熱量子計算（Adiabatic Quantum Computation：AQC）は、Googleが数年前に購入した量子コンピュータD-Waveの基礎となっているアナログの技術だ。しかし、Natureに掲載された論文にも述べられている通り、AQCは、デジタル回路とは違って、システマチックにエラーを修正することができない問題を抱えており、この制約はスケーラビリティの問題を
革新性とともに怖さも--人工知能10の応用事例
1．未来を予知するAI 人工知能（AI）分野における進歩は革新的であり、想像を超えているものも多いが、その応用事例のなかには実に気味の悪いものもある。本記事ではAIの現在の用途として、あるいは潜在的な用途として、ぞっとするようなものを10個紹介する。 「Nautilus」は、ニュース記事に基づいて未来を予知するスーパーコンピュータだ。これは1940年代からの数百万におよぶニュース記事の情報を基に、自ら学習していく。Nautilusは、Osama Bin Ladenの隠れ家を半径200km以内で特定することもできた。科学者らは現在、既に起こった出来事ではなく、未来に起こる出来事を予知できるかどうかを検証しようとしている。 提供：iStockphoto/petesaloutos
巨大化するグーグル、マイクロソフト、アップル--何で儲けているのか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ある企業の行動原理を知りたければ、金銭の流れを追えばいい。 この数年間、コンピューティング業界の3大公開企業が米証券取引委員会に提出している報告書を筆者が調べているのは、そのためだ（過去の状況を知りたければ、2012年と2014年の記事を参照してほしい）。 3社すべてが、2016年1月に報告書を提出している。Googleの親会社であるAlphabetの会計年度は、12月31日が年度末であるため、1月に提出されたのは年次決算報告書である10-Kだった。このため、同社の事業については通年の売上高に基づいて検証することができた。AppleとMicrosoftについては会計年度の時期が異なるため、四半期報告書である10-Qを使用した。 以下に示
IBM「Watson」関連研究チームが取り組む文書の自動要約システム--品質は人レベルにも
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IBMの自然言語処理および機械学習エンジンを担当するチームが、人間に匹敵する文書要約能力を備えたディープラーニング（深層学習）ベースのシステムを開発した。 IBMの「Watson」の質問応答能力はヘルスケアから金融まで幅広い分野で活用されている。 Watsonの自然言語処理および機械学習エンジンは、IBMが提供する言語認識やコンピュータビジョン、データアナリティクスのサービスを支えている。そして、研究チームは舞台裏でこのスマートなシステムの能力を高め続けている。 Watsonの質問応答アルゴリズム担当チームによる最新の画期的成果は、文書の要約を自動的に作成する「最先端」システムの開発だ。 同チームは、過去に機械翻訳や動画への自動キャプシ
資本主義のその先へ--アートとともに歩むこれからの世界
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アーモリーショー 3月3日から6日まで世界でも最大級の現代美術の展示会がニューヨークで開催された。世界36カ国205のギャラリーが集まるそのイベント「アーモリーショー（Armory Show）」は、今回で22回目だ。 「Armory Show」という名は、1913年にニューヨークで開催され、その後のアメリカの現代美術の発展の契機となったアートショーの通称から取られている。そのアートショーの会場が「兵器庫（Armory）」であったことから、そう呼ばれたという。現在のアーモリーショーの会場は、兵器庫ではなく、マンハッタンの埠頭にある巨大な展示場である。 アーモリーショーは、その規模とクオリティから、グローバルなアートシーンの最新動向を象徴す
企業がOSSを使う上でのお作法（前編）
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます こんにちは、日立ソリューションズの吉田です。今回は、「企業がOSSを使う上でのお作法」というタイトルで、企業がOSSを活用する上で考えなければいけないことを、いろいろご紹介していきたいと思います。 なぜOSSを使うのか？ そもそも、企業はどのような目的でOSSを利用しようと思うのでしょうか？ さまざまな調査結果などを見ると、「導入コストや運用保守コストの削減」「ベンダーロックイン回避」などが上位に入ってきます。では、本当にこれらは実現できる目的なのでしょうか？ また、OSSに対する不安としては、「緊急時のサポート」「ベンダー、SIerのサポート」に対する不安や「技術者不足」、「ライセンスの困難さ」や「特許侵害での訴訟」などがあがります。
体験をデザインする--UI/UXに組織として取り組むために
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます なぜUIやUXの向上を推進すべきなのか ITが世の中に登場し始めた時代は、開発者はシステム内部での「機能」を整えるのが精一杯だったし、それがビジネスとして成り立ってきた。しかし、ITが広く普及しさまざまに発展した現代では、それだけでは足りないことが多くなっている。 ユーザーが使うシステムは、ある意味、ユーザー（の利用）まで含めて「完成」するものであり、ユーザーとシステムの間、すなわちユーザーインターフェース（User Interface：UI）は、システムが適切に機能するかどうかを決める重要な要素である。そして、ユーザーにシステムを使ってもらうにあたっては、ユーザーがシステムを利用した際に受ける反応や感覚、すなわちユーザー体験（User
マイクロサービス導入による破滅を避けるための8つのルール
Joe McKendrick （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2015-11-05 06:15 多くの組織は、マイクロサービス（粒度の小さい、再利用可能な機能のユニット）を、一枚岩の反応の遅いシステムを分割して、より敏捷性の高いものに変えるための希望の光のように考えている。しかし、ビジネスで用いられるほかのテクノロジと同じで、マイクロサービスは万能薬ではないし、一つ間違えば事態は簡単に悪化する。要件や変更の要求が積み上がるにつれ、ソフトウェアの提供が滞り、スケジュールが期待されていた範囲から外れる可能性は十分にある。特に、多くのことが手動で進められている開発組織ではそうなりがちだ。 最近投稿された2つの記事は、安易にマイクロサービスの開発と導入に手を染めることを戒めている。1つ目の記事は、Asurionのエンタープライズアーキテクチャおよび戦略担当主席
恐るべき産業スパイ組織「Butterfly」--その実体を探る
Symantecは「個人ユーザーと企業や組織が情報主導型の世界を安全に管理できるよう支援する」という使命のもと、スパイ行為を検知するサービスを自社の一連のサービスに追加し、次の段階に向けてまい進している。その1つの証として、Symantecが最近公開した「Butterfly: Corporate spies out for financial gain」（Butterfly：金銭的利益を追求する産業スパイ組織）というホワイトペーパー（PDF）を挙げたい。以下はそのホワイトペーパーからの抜粋だ。 Butterflyは、企業システムに焦点を合わせた産業スパイ活動を実行する、極めて能力の高いプロの攻撃部隊だ。彼らは豊富な知的財産を所有する企業にとって大きな脅威と言える。彼らの金銭的利益のために、企業の知的財産は盗難の危機にさらされている。 注：Symantecは当初、この組織をMorphoと呼ん
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