高橋政代氏、iPS細胞の“目利き”育成を- 培養技術者の重要性強調 | 医療介護CBニュース
理化学研究所（理研）発生・再生科学総合研究センター（神戸市）の網膜再生医療研究開発プロジェクトリーダー・高橋政代氏は17日、東京都内で講演した。その中で、高橋氏らの研究チームが先月、iPS細胞から作った網膜の色素上皮細胞を滲出型加齢黄斑変性の患者へ移植した世界初の手術にこぎ着けられた理由について、「きれいなiPS細胞とそうでない細胞を見分けるテクニカルスタッフの目が的確だった」と振り返った。今後、iPS細胞の大量生産につなげるためには、この“目利き”を育成していく必要があるとした。【丸山紀一朗】 講演する理研の高橋氏（17日、都内） 【関連記事】 iPS細胞で世界初の手術(2014/09/16) 「患者の皮膚から作った多くのiPS細胞の中には、きれいな細胞とそうでない細胞とがある。しかし、われわれのチームには長年の経験があるテクニカルスタッフがそれを見分ける目を持っていた。そこがポイント
回復期と訪問リハのギャップを埋めるには - 医療介護CBニュース - キャリアブレイン
家に戻ってはじめて気付く問題も―。全国訪問リハビリテーション研究会（伊藤隆夫会長）はこのほど、茨城県つくば市で第19回研究大会を開催した。研究大会では、「訪問リハビリテーションは回復期リハビリテーション後を受け止めることができるか」をテーマに、シンポジウムが行われた。訪問リハビリを提供する医療者と回復期リハビリ病棟の医療者が、病院と在宅の間にあるギャップなどについて話し合った。 全国訪問リハビリテーション研究会のシンポジウムでは、回復期リハビリ病棟と訪問リハビリの間にあるギャップなどが話し合われた 筑波記念病院（つくば市）の理学療法士の宮崎仁さんは、同院で働くリハビリスタッフの多くが経験年数3年未満で、訪問リハビリの経験もないことから、患者の退院後の生活についても、なかなかイメージできていないと話す。このようなことから、回復期リハビリ病棟に入院して早い段階で、家に戻るための家屋調査などに努
予防接種法改正「全部入って先進国レベル」 - 医療介護CBニュース - キャリアブレイン
政府・与党が今通常国会への提出を目指す予防接種法改正案で、インフルエンザ菌b型（Hib＝ヒブ）、小児用肺炎球菌、子宮頸がん予防の3種類のワクチンを優先して定期接種化する方向で調整を進めていることについて、日本医師会（日医）が苦言を呈した。 予防接種法改正案についてコメントする小森常任理事（16日、日医会館） 予防接種担当の小森貴常任理事は16日の記者会見で、予防接種法改正について、「長らく先進諸国の中で最も遅れてきたワクチン行政が、ようやく先進国並みになる。子どもにとり、大きな福音となる法改正にしなくてはならない」と述べた上で、日医として改めて、ヒブ、肺炎球菌、子宮頸がん予防、B型肝炎、水痘、おたふくかぜのワクチンを定期接種化するよう求めた。小森氏は、「全部入ってこそ先進国レベルに達する」との考えを強調した。 小森氏はさらに、「財源の問題もあるが、ワクチンで病気にならないで済む。こんな素
使われない集会所、孤立する仮設入居者 - 医療介護CBニュース - キャリアブレイン
東日本大震災の発生から半年。住む家を失った被災者の多くは、生活の場を避難所から仮設住宅に移した。しかし、仮設住宅に移り住んだことで逆に孤立を深め、体調を崩したり、自殺願望を抱いたりする人も少なくない。こうした状況を受け、国は入居者同士の交流を促すため、仮設住宅に集会所や談話室を併設するなどの対策を講じてきたが、その集会所や談話室も、ほとんど利用されない状況が続いている。 キャンナスのお茶飲み会。必要に応じ、看護師が入居者をマッサージすることも（石巻市） 全国訪問ボランティアナースの会「キャンナス」の石巻事務所では、8月末から石巻市内の仮設住宅でお茶飲み会を実施している。健康相談や心のケアを兼ねた交流会で、主な会場となるのは、仮設住宅に併設された集会所や談話室だ。9月8日のお茶飲み会も、談話室を利用した。 この日は、キャンナスで石巻エリアのリーダーを務める看護師・佐々木あかねさんらの呼び掛
放射線の影響で「100万人の調査必要」 - 医療介護CBニュース - キャリアブレイン
国立がん研究センター（東京都中央区、嘉山孝正理事長）は6月7日に記者会見を開き、低線量の長期被ばくによる健康への影響に関する疫学調査について提言を発表した。それによると、放射線の発がんリスクを検出するため、成人で20年以上、子どもの場合は60年以上の長期にわたって、およそ100万人の追跡調査が必要とし、対象者全員の情報を正確に記録するためのがん登録のシステム整備が不可欠としている。 提言では、低線量の長期被ばく（年間累積でおおむね100ミリシーベルト未満）による発がんリスクを調べるため、長期にわたる大規模調査が必要とし、対象者数が約100万人、期間は成人20年以上、子ども60年以上とする具体例を示した。 調査の初期段階では、被ばくしたすべての住民の名簿を作成するとともに、被ばくに関する情報だけでなく、生活習慣やがん関連ウイルスの感染状況なども調べることを提案。また、日本に「番号制度」が
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