マタギって猟をするときに毛むくじゃらのベストとか着てるのかしら？ とか、しとめた熊はどうしてるの？ みたいな下世話な興味は尽きない。 とくに我々が山で熊に出会った場合、どうしたらいいのか？ も聞いてみたい。 「死んだふりをするのがいい」というのは実はダメで「目を逸らさずに後退りしろ」とか、「熊よけの鈴がいい」とか「実は死んだふりが広まった根拠がある」みたいな話も聞いたことがあるような、ないような。その辺どうなのか？ と、軽い気持ちで聞こうと思っていた……。 知人に連絡し、取材の了解を貰うことができた。 そこで話を聞くにあたって、どんな感じのひとなのか、取材の2日前に知人に会い、事前に話を聞いてみた。 知人は、申し訳無さそうにこう言う。 「去年熊に襲われてケガしてからちょっと元気がないんですよ」 え……。 昨年の秋、請け負った森林管理署の仕事で山に入ったとき、息子さん（知人の弟さん）と一緒に

一般参加の女性と伐採体験に汗を流す林業女子会のメンバー（左）＝京都府南丹市で２０１０年１１月、入江直樹撮影 【京都】京都の女子大生が中心になり、林業のＰＲなどに取り組む集まり「林業女子会＠京都」を結成した。「女子目線で林業を元気に」が合言葉。高級材の「北山杉」で有名な京都市近郊の山間部を拠点に今月、本格的な活動を始めた。自然をテーマにしたファッションを楽しむだけの「森ガール」と一線を画し、のこぎり片手に山へと向かう「林ガール」が低迷する国内林業の救世主となるか－－。 生活スタイルの変化による木材の使用機会の減少や安価な外国産の流入で国内林業が低迷を続ける中、京都大大学院で森林科学を専攻する岩井有加さん（２３）が「林業の応援を」と呼び掛け。今年７月、林業従事者や建築士など女性ばかり約３０人で発足した。 京都府南丹市で今月１４日、荒れた山林の手入れなどを体験するイベントを森林保全団体の「京都モ

この夏、北海道倶知安町の山林が香港企業によって密かに買収されていたことが判明。買収劇の周辺取材を進めると、日本の森林が外国資本の投資マネーの受け皿となっている状況がが明らかになってきた。さらに、日本では林業不振から山を手放したいという地主が増え、中国の投資家に山林を売り込むグループまで登場した。その一方で、日本では、土地の所有権が極端に強いため、外国人による森林の乱伐や水源の枯渇を食い止める有効な手段がなく、国が進める森林再生事業も進まないという問題もある。山林買収騒動を通して森林行政のあり方を考える。 【再放送時間変更のお知らせ】 ９月８日（水）午前2：25～2:51〈BS2での放送です〉

米国のSnopes.com (http://snopes.com)は アメリカ人なら知らない人はいないほど有名なサイトで、 米国の「都市伝説」とその真偽を大量に列挙しています。 もしこのサイトが日本にあるなら 取り上げられる可能性が高いのが、 「最近、中国人が日本の森を買い漁っている」という ウワサです。 単なる噂ならまだ良かったのですが、それを 産経新聞（今年３月29日付け） 日本経済新聞（今年６月26日付け） など大手メディアまでが 取り上げてしまったのだから、始末が悪いのです。 産経新聞の記事は、 「日本の森と水　むさぼる外資」と題し、 「全国各地の水源に近い山林について、中国などの 外国資本が買収の打診をしてきていることが東京財団が まとめた調査報告書で明らかになった――と報じています。 どうやら、出所は東京財団の政策提言 『日本の水源林の危機』～グローバル資本の参入から 「森と水

ダム事業の見直しに向けた手順案をまとめた国土交通省の有識者会議は、ダムなしの代替治水策を作るための２５の治水手法を示した。だが、半数以上の手法は、浸水の恐れがある地域の土地利用規制や水害保険など、川から水があふれることも想定した手法。人口や資産が川沿いに集中して発展した日本では「水は川に閉じこめて海に流す」のがこれまでの治水の考え方だった。国交省幹部は「あふれることも想定するのは１８０度の転換」と指摘する。【石原聖】 ただし、ダムごとに周囲の環境や計画の経緯は異なる。大規模河川であれば関係自治体が増え、上流と下流の利害も相反する。統一の物差しで代替策を作り、コストが低い治水策を見いだす作業は困難を伴う。水があふれることも想定した対策を首長や川沿いの住民が受け入れるのは容易ではなく、有識者会議では「比較の結果、やはりダムがいいとなるのでは」との意見も出た。 国交省幹部は「経済規模や国家機能が

全国で進められているダム事業の見直しに向け、事業の検証方法を検討してきた国土交通省の有識者会議は、必ずダムなしの代替治水策と比較し、コスト最重視で判断することを柱とする手順案をまとめた。検証は対象ダムの事業主体の国や都道府県が行い、ダムなし治水策も立案する。ダム建設を巡り、ダム以外の治水策との比較を一律に求めるのは初めて。同会議が示す代替治水手法には、浸水危険地域の土地利用規制など、川の水があふれることも想定した対策も盛り込んだ。 同会議は近く手順案を決定。検証が秋にも始まり、結果は早ければ来年度予算に反映される見通しだ。 同会議は昨年１２月、「できるだけダムに頼らない治水」を掲げる前原誠司国交相の肝いりで発足。国と水資源機構が事業主体の「直轄ダム」３１事業（３２施設）と、国の補助を受けて都道府県が建設する「補助ダム」５３事業（５３施設）の妥当性を検証するため▽代替治水手法▽検証の進め方▽

切られたサカキ。幹のだいだい色の線は太さを測定する場所＝１５日午後４時、愛知県瀬戸市北白坂町、前川写す 　愛知県瀬戸市北白坂町の東京大学愛知演習林で、環境省の事業で、２００３年から１００年かけて成長を記録中のサカキ９本（太さ２〜８センチ）が、伐採されて盗まれたと、１５日、同大が発表した。同大は瀬戸署に窃盗容疑で被害届を出した。 　現場は、岐阜県境の三国山から西南方向に広がる同演習林の赤津研究林（７４５ヘクタール）の南部。作業所の近くにあり、県道から北に１００メートルほど入ったところ。４月下旬から連休中の犯行とみられる。のこぎりのようなもので根本に近いところを切られ、幹や枝は現場に残されていた。愛知演習林の沢田晴雄・技術主任（４５）は、「サカキは神事に使われるので、販売目的で葉のついた枝先を切り取ったようだ」と話している。 　盗まれた９本のうち８本は、同省が全国１千地点で自然環境を１００年間

平安時代に現在の南佐久郡小海町一帯で発生した山体崩落で千曲川がせき止められてできた天然ダムの規模が、国内史上で最大規模だった、とする研究成果を県内外の専門家がまとめ、２６〜２８日に長野市で開く砂防学会で発表する。天然ダムの湛水（たんすい）量は黒部ダム（富山県）の約２・９倍にあたり、天然ダムはその後決壊して、東北信一帯が大きな水害に見舞われたと説明。専門家によると、同町内などにいまも点在している巨大な岩はダム決壊で運ばれたとみられる。同郡内の「小海」などの地名も、天然ダムと関係がある可能性が高いという。 研究をまとめたのは、砂防フロンティア整備推進機構（東京）の井上公夫技師長や県埋蔵文化財センター（長野市）の川崎保調査研究員ら。 一帯の山体崩落については、元信大教育学部教授の故河内晋平氏の研究で、８８７（仁和３）年に八ケ岳北部で山が崩壊して一気に崩れる「岩屑（がんせつ）なだれ」が発生し、

佐渡トキ保護センター野生復帰ステーション（新潟県佐渡市）の訓練用順化ケージ（檻(おり)）で、国の特別天然記念物のトキがイタチ科のテンに襲われて死んだ問題で、テンの侵入経路とみられるケージの金網に見つかった多数のすき間は、そのほとんどが２００７年のケージ設置時からのものであることが１４日、環境省の調査でわかった。 同省はこれまでに、ケージ側面部に２３５か所、天井部に２８か所の計２６３か所のすき間を確認した。最大のものは、幅１２〜２０センチ、長さ３・７メートルに及んでいた。すき間のほとんどは、施設の劣化ではなく、鉄骨の接合部などにできた構造上のものだった。 また同省は１３日夜、夜間でも動物の動きを捕捉できる赤外線カメラを設置。１４日午前０時〜４時に計４回、トキのいないケージ内を走り回るテンの姿をとらえた。 国のトキ保護増殖事業計画には、テンなどによる捕食を防ぐ対策をとるよう明記してあるが、ケー

世界自然遺産・北海道の知床半島で、サケが遡上(そじょう)しやすい川を作るためのダム改修工事に、林野庁や道が取り組んでいる。 本来は土砂調節を目的とした工法を応用したところ、遡上率が飛躍的に高まり、効果に注目が集まっている。 遡上率が改善したのは、斜里町のルシャ川。２基のダム（高さ最大５９センチ）の中央部に、段差を削るようにして複数のスリット（切れ込み）を作り、切れ込み部分がなだらかなスロープ状になるよう改修する「スリット式ダム工法」を採用した。 その結果、２００４年度に１０・８％と低迷し、０６年度には確認できないほどに落ち込んだシロザケの遡上率が、改良後の０７年度には５８・４％に急上昇。０８年度も４８・６％で高い割合を維持した。 カラフトマスの遡上率も、０６年度の１４・８％から、０７年度は４１・９％、０８年度には３９・９％に改善された。 このダムは、集中豪雨などで土砂災害が起きないように、

◇「効果不透明」疑問視も－－今後の検証、重要に 過去の治水工事で直線化された釧路川の流れを元に戻そうと、北海道開発局が釧路管内標茶町茅沼地区で進めてきた「蛇行復元事業」が工事の最終段階に入り、２２日、報道陣に公開された。すでに流れの切り替えをほぼ完了し、３０年ぶりに昔の川筋がよみがえった。関係者は「これで釧路湿原の環境復元に弾みがつけば」と期待する一方、「本当に効果があるのか疑問」との声もあり、今後の厳密な検証が求められている。【山田泰雄】 同事業は０３年施行の自然再生推進法に基づき、行政機関と住民、専門家で構成する「釧路湿原自然再生協議会」が検討を進め、開発局が０６年度に着工した。総工費は約９億円で、７３～８４年に洪水対策のため河川が直線化された５・５キロのうち１・６キロを埋め戻し、三日月湖の状態で残されていた蛇行部分２・４キロを接続。適度に川をはんらんさせることで、乾燥化が進む湿原の再