メディア・パブ: 米新聞社が史上最悪の事態に，新聞協会のデータが露呈
下り坂を転げ落ちる。米新聞業界の現状である。米新聞の2008年広告売上が米新聞協会NAA（Newspaper Association of America）から公式に発表されたが、心配したように厳しい結果となった。 2008年の新聞社媒体（新聞紙+オンライン）の総広告売上が、前年比16.6%減の378億ドルに落ち込んだ。そのうちオンライン広告は同1.8%減の31億ドルと、初めてのマイナス成長に沈んだ。 （ソース：NAA) 2008年の四半期別の推移を追っていくと、四半期ごとに広告売上の減り方が大きくなっているのに気づく。Print（新聞紙）広告売上がドンドン減っていくのは仕方がないとしても、これからの頼みの綱のオンライン広告売上までが大きく減り始めていることは気掛かりだ。2008年の第2四半期に前年同期比で2.4%減とマイナスに転じて以来、第3四半期が3%減、第4四半期が8.1%減と転げ落
メディア・パブ: 米雑誌の広告売上、2011年までマイナス成長が続くのか
新聞の休刊ほど社会に与える影響は大きくないかもしれないが、雑誌の休刊ラッシュも悲しい。米国では2008年に525タイトルの雑誌が休刊したが、今年に入って87タイトル以上の雑誌が消えてしまった。 米国の雑誌は新聞と同じく、広告売上に大きく依存しているため、休刊ラッシュも仕方がない。景気減速により広告が急減しているためだ。例えばCondé Nastが一昨年満を持して創刊したビジネス誌“Portfolio magazine”も、4月号は広告が21ページしかない総計106ページの薄っぺらい雑誌となっている。 eMarketerがコンシューマー向け米雑誌の広告費を次のように予測している。2007年から2011年まで、長期的なマイナス成長が続くと見ているのだ。今年2009年は109億ドルと、前年比 16.2%減の厳しい予測が出ている。 （ソース：eMarketer） 米国の雑誌社も、オンライン事業に力
■ ＧＤＰと新聞広告費の関係 For SurveyML 2009/02/23 Masashi Hagihara
■ ＧＤＰと新聞広告費 For SurveyML 2009/02/23 Masashi Hagihara （１） 米国における名目ＧＤＰと新聞広告費の関係 （1995年＝100） 出典 : Kubas consulting, “Preview 2009 Newspapers’ Outlook on Ad Revenue and Strategic Initiatives http://www.mediaincanada.com/articles/mic/20081216/Kubas.pdf （２） 日本における実質ＧＤＰと新聞広告費の関係 （1985年＝100） 出典 : Masashi Hagihara
インターネット広告、2008年11月はマイナス成長
経済産業省が2009年1月16日に発表した「特定サービス産業動態統計調査」によると、2008年11月のインターネット広告業の売上高は前年同月比3.8％減の129億6000万円とマイナス成長に転じたことが明らかになった。マイナス成長は同調査でインターネット広告の集計を開始して以来初めて。 インターネット広告は、2007年10～12月に前年同月比30％を超える成長を続けていたが、2008年は1～9月まで6.6％～22.1％増とペースダウン。10月には1.3％増と減速感を示し、11月に3.8％減と前年割れとなった。 2008年11月の広告業全体の売上高は15％減の4406億7000万円。テレビは3.8％減の1337億9700万円、新聞は18.8％減の405億1500万円だった。 同調査は2006年1月、従来「その他」に分類していた「インターネット広告」を別途集計して公開を開始。売上高の前年同期比
メディア・パブ: 米雑誌の広告売上，新聞と同じく急降下
新聞ほどひどくはないと言われていた雑誌も，広告売上が急降下し始めた。 米雑誌協会（MPA：Magazine Publishers of America）の発表によると，2008年の米雑誌の総広告ページ数が前年比11.7%も激減した。2008年の第4四半期だけで見ると，前年同期比で17%も広告ページ数が減っている。つまり，広告出稿が日増しに減っているのだ。2009年はさらに悪くなるのだろう。 最初の表は，広告ページ数が多いトップ20誌について広告売上と広告ページ数を示している。2008年の広告売上高は前年比7.9％減であった。トップのPeopleも，前年に比べ広告ページ数で12%減，広告売上で8.2%減と冴えない。この景気後退下にもかかわらず頑張った雑誌が，EconomistとElleである。両誌は，AdAgeが選んだ2008年のThe A-List雑誌にも選ばれている。広告売上をEcono
2008年デジタルサイネージ市場は560億円規模、2015年には1兆円突破も
シード・プランニングが1月6日に発表した国内デジタルサイネージ市場に関する調査によると、2008年の市場規模は560億円だった。同市場は急速に拡大しており、2015年には1兆円規模を超える可能性もあるとみる。 2008年における市場の内訳は、表示装置／サーバー／プレーヤなどのハードウエアや配信ソフトウエアの代金に通信回線費を加えた金額が311億円、ニュース／天気予報といった表示コンテンツの情報料、広告費、販売促進費などの合計が248億円。デジタルサイネージ市場の拡大要因は、薄型フラットディスプレイパネル（FPD）の低価格化や、配信ネットワークの多様化／低価格化にあると分析する。またデジタルサイネージ用パッケージソフトウエア普及などの影響で設置コストや運用コストが実用レベルに達したという。 デジタルサイネージの効果が認識されるようになれば、既存のアナログ看板／ポスター／POPなどをリプレース
米デジタル OOH 市場では広告用途が年率 58%の高成長
InfoTrends Inc. によれば、デジタル OOH 市場の複合年間成長率は 25%で、2011年には 26億ドル（約2,600億円）に成長する見込み。 北米には 837,000台のディスプレイが設置されており、年間 18%の増加率。そのうち 43%が主に第三者からの広告の表示を目的としており、年間 58%の成長率となっている。 その他のディスプレイはブランディングや社内コミュニケーションなどの目的に使用されていますが、広告用途が高い成長率を示していることから、これらのディスプレイも将来的に第三者の広告を表示するようになる可能性があります。 InfoTrends Inc. reports that DOOH is growing at 25 percent CAGR toward $2.6 billion by year end 2011. The number of 837,000
第6のメディア「デジタルサイネージ」、2015年には1兆円市場に
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
B2B - 2009 Marketing Priorities and Plans
BtoB Onlineの「2009 Marketing Priorities and Plans」によると今般の金融危機にもかかわらず三分の一近いB2Bマーケターは来年の予算を増やすようだ。43.5%は今年と同じレベルを維持し、四分の一だけが来年の予算を削減するようだ。 来年の予算を増やすB2Bマーケターのうち、20%以上増やすのは四分の一、15%から19%の間で予算を増やすマーケターも9%近くいる。 来年、66.5%のB2Bマーケターが「オンライン」予算を増やすと答えている。既成（マス）メディア予算よりも安く、より測定できる結果をもたらすオンラインを増やすのは当然だ。来年、削減されるメディアは印刷が最大、DMと展示会・イベントが続いている。 GEのSenior VP-CMO、Beth Comstockは、「メディア予算の約15%がデジタルになっているが、まだ少ない」、「デジタルへの予算シ
日経広告研究所 ２００８年度と２００９年度上半期の広告費見通し（概要）
日経広告研究所と特定民法法人日本経済研究センターは、２００８年度（'０８年４月～'０９年３月）の広告費見通しを下方修正した。７月下旬に発表した予測値が前年度比３．８％減だったのに比べ、８．２％減とマイナス幅が拡大する。９月中旬のリーマン･ブラザーズ破綻に伴う米国の金融危機の影響が世界的な景気後退へと波及している事から、広告費予測を見直した。本予測は、両者が共同で開発した「広研･センターモデル」によるもので、経済産業省の「特定サービス産業動態統計」の広告業売上高合計（以下、広告費合計）をベースにしている。 国内企業の収益は、２００７年のサブプライム問題に端を発した米国経済の低迷、原油高や穀物価格高騰などによる交易条件の悪化を反映して、'０７年１０～１２月期に４．５％減とマイナスに転じて以降、'０８年１～３月期１７．５％減、同４～６月期１０．５％減、同７～９月期１７．６％減と大幅なマイナスが続
「オンライン広告1人勝ち」ってホント？ テレビ広告費を上回る“オフライン広告”の世界
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
『カゴメ、宣伝費を9億円削減。』
渋谷ではたらく広告思想と技術革新サイバーエージェントの内藤のブログです。 ネットを中心に広告業界で起こっている広告の工学的・社会デザイン的（技術革新）な変化と広告の理論的・理念的（広告思想）な変化の2層構造の関係や 会社のことなど、日々考えていることを少しアウトプットしていきます。 カゴメ、宣伝費を9億円削減。 日経産業にも出てましたが、3割カットです。 このような動きが、 どんどん続くと思われます。 極論（極論から考えるのが癖なので）、 全体的に同様の流れになるとすると、 約6兆円あるマーケットの3割がとんだら 約2兆円縮小します。 TVと新聞だけで約3兆円の規模があるので、 3割カットだと約1兆円。 これの半分がネットにくるだけで ネット広告の市場規模が1兆円越えますね。。 ここまでダイナミックには動かないかもしれないけど、 ダイナミックに動かせる可能性のある時期だと思うので、 大きい
メディア・パブ: オンライン広告市場のトレンドが俯瞰できるグラフ
Morgan Stanleyが発表したプレゼン資料“Technology/Internet Trends”を，Gawkerの Nick Dentonが紹介してくれている。Web2.0 Summit（2008年11月5日，Sun Francisco)で使われた資料である。 米国のインターネットトレンドをまとめている。トレンドそのものはわかっていても，この資料のように定量的に示してくれていると役立つ。ウィジェットの形で提供されているので，下に貼り付けておいた。 上のプレゼン資料から，オンライン広告関連を中心にいくつかのページを以下に。 最初は，米国における広告市場の成長率の推移。メディア別に示されている。高成長を続けていたインターネット広告も成長率が鈍化し始めている。来年にかけて冷え込みそう。 次は，リテール市場のトレンド。Eコマース（インターネットリテール）も成長率が鈍化してきている。 広告
Ad Innovator: デジタル屋外広告は5年で3倍に
調査会社PQ Mediaの「Digital Out-of－Home Media Forcast 2008-2012」によると、米デジタル屋外広告費は2002年から2007年の5年で3倍に膨らみ、2007年の成長率は24.5％であったが、これからの成長は鈍化する予定だ。アジア、ヨーロッパ、南北アメリカでは昨年22.6%の成長であったが今年は12.8%の予定。 ソース:Marketing Charts: Digital Out-of-Home Ad Spend Triples November 24, 2008 | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/services/trackback/6a00d8341bfeba53ef0105361e0cc2970c Listed below
Ad Innovator: マーケティングコミュニケーション費用の中の広告費率が減り、ダイレクトマーケティングが伸びる
過去10年で、マーケティングコミュニケーション費用の中でのメディア広告費率が34.9％から30.6%に減り、逆にダイレクトマーケティング費用が10.1%から22.8%の伸びていることが、Jack Myersレポートであきらかになった。ダイレクトマーケティング予算やセールスプロモーション予算は広告主の売上とリンクしていることが多く、メディア企業はこの予算をターゲットにしなければ、広告費の減少の波を受けることになるとまとめている。 ソース：JackMyers: Advertising's Share of Marketing Budgets Declines 12% in Past Decade October 20, 2008 in Stats | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.co
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英 Posterscope がデジタル OOH 広告のプランニングツールをリリース
アイリサーチ：2008年中国アドネットワーク市場規模、18.6億元の見通し｜メディア｜ChinaPress
TechCrunch | Startup and Technology News
http://japan.internet.com/wmnews/20081125/11.html
innolifeニュース>>>社会>>>広告市場10年間で二倍..新聞.TV広告は減少傾向