図書館の予算が減少し、図書を購入したり、スタッフを雇ったりするのが難しくなっているのはどうやら日本だけではないようです。 アメリカのニュージャージー州で、図書館のサービス継続のためにトレンド分析やマーケティングを行った経験を持つアルカ・バトゥナガーさん(現・米国大使館情報資料担当官)が「アメリカの公共図書館におけるトレンド分析とマーケティング」という講演を行いました。この講演から、これからの図書館運営のヒントを探ってみたいと思います。 「アメリカの公共図書館におけるトレンド分析とマーケティング」は「第2回アメリカンシェルフ講演会」として、千代田区立日比谷図書文化館主催、米国大使館広報・ 文化交流部共催で行われたものです―主催者より補足(2013年12月27日) 必要に迫られてマーケティングに取り組む アメリカの図書館では、所蔵資料の冊数、貸出数、利用時間、パソコンの台数など様々な調査資料が
かつて図書館といえば、学習や調べ物をするための誰にでも開かれた空間(学校図書館など一部を除く)であり、学びの場だった。 しかし近年、飲食ができないことや、館内で携帯電話を使用できないことなどが利用者の不満を誘発し、さらに、限られた開館時間によって、働く人にとっては足が遠のく存在となった。働く女性が増えたいま、利用者のほとんどは子ども、学生、乳幼児連れの保護者となり、静かな空間という代名詞すら今は昔の話。 そんななか、今、少しずつ増えつつあるのが「会員制図書館」だ。2003年に、森ビルが運営する会員制図書館「六本木ライブラリー」が、六本木ヒルズ(東京・港区)にオープンした。10年が経過したいま、30代のビジネスパーソンを中心に約3,000名の会員が利用している。 森ビルは、10年7月には「平河町ライブラリー」(東京・千代田区)、今年7月には「アークヒルズライブラリー」(東京・港区)をオープン
三省堂書店とBookLive!は12月19日、本の表紙をカメラで読み込むと電子書籍の検索や、書店員のPOP・コメントなどが表示できるアプリ「ヨミ Cam(よみかむ)」を発表しました。既に複数のメディアで記事になっており、SNSでの反響を見る限り比較的好意的に受け止められているようです。 それに対し、朝日新聞が12月22日に掲載した「対アマゾン、電子書籍で連携 書店や楽天など13社、めざせ『ジャパゾン』」という記事は、インパクトのあるキーワードもあってか、ネット上では批判的に捉えている方が多いように感じられます。今回は、この二つの似て非なる事象を通じ、「実店舗での電子書籍購入」の今後の可能性について考察します。 電子書籍の店頭購入サービスはすでに展開中 三省堂書店とBookLive!は以前から、店頭で電子書籍が購入可能な「デジ本(でじぽん)」というサービスを展開しています。以前は三省堂神保町
図書館はまあいろいろ標準化を旨としているような業界ですけど、それでもやっぱり館によって事情は異なる、レファレンス・サービスのような定番サービスでも、いやだからこそ、「うちとこではこんなふう」ていうのはあると思うんで、そういうの気づかないところ多そうだしそれぞれで見せ合いっこしたらどうかなあ、っていうのの、じゃあ言い出しっぺから。 最近うちとこのレファレンス・サービスを紹介する記事みたいなんを書かされたこともあって。 うちとこは、学生先生研究員全部あわせても対象者100人いるかいないかくらい、しかも学生ったって博士後期課程以降以上の人しかいない、みんな研究しかしてない研究者の集まり的研究センターですので、一般的な教科書教科書したようなレファレンス依頼なんてものはまず来ないです。そりゃもうみなさん、それぞれの分野のそれぞれの道の文献資料情報に関してプロですから、知識量情報量で太刀打ちなんかでき
宗像 誠之 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション、日本経済新聞社産業部、日経コンピュータを経て、2013年1月から日経ビジネス記者。 この著者の記事を見る
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