京都で小中学校に通うと必ず習う「田辺朔郎」なる人物がいるんだが、他の県、京都でも舞鶴とか上の方の人になると全く知らない人が多い。 田辺朔郎は簡単に言うと疎水(琵琶湖から水引くやつ)作った人。 その話をフォロワーにしたら全然知らなかった。 しかしフォロワーは「佐倉惣五郎」なるご当地偉人を知っていた。 面白い。 というわけで、これを読んでいる人、全国的には知られてないだろうなあと思う偉人を知っていたら教えて欲しい。 追記 思ったよりいろいろ出てきてびっくりした!ひとつずつ調べてみます。ありがとう!
この話をフィクションと思われてもいい。嘘松認定されてもいい。誰かの目に触れるだけで嬉しいから。 私は北国の相当の田舎で生まれた。コンビニも車がなければ行けない場所にあるようなところだ。当然電車なんて走っていない。ファミレスもないし、地方都市の象徴と言われているイオンなんてものはない。地方都市とも言えない部類の地域だった。 私は小さい頃から勉強ができた。少なくても幼稚園の頃にはひらがなはかけたし、繰り上がりの足し算も誰にも教えられずにできた。漢字は一度見たらすぐに覚えた。だから読んでいた物語に出てくるような高学年向けの漢字も2、3年生の頃には書くことはできた。周りがなぜ同じようにできなかったか理解できなかった。 そんな私を親も当然理解できなかった。周りの大人は中卒と高卒しかいなかった。学校を出れば男は工場だの大工だの漁師だの農家だのになるもの、女はさっさと結婚して子供を2、3人は生むのが当た
コロナ禍にあっても社会活動を維持するため、新型コロナウイルスへのさまざまな感染対策がとられている昨今。都内のある駅ビルのトイレには「ペーパータオル使用中止」の貼り紙がありました。ハンドドライヤーの使用中止は見かけますが、なぜペーパータオル? 手をしっかり拭くことはむしろ重要な感染対策です。 他にも小学校の水飲み場の使用中止など、世の中には根拠不明や合理的でない対策があふれています。それらを「謎対策」と表現、「弊害もある」と指摘する東京都看護協会アドバイザーで感染症対策コンサルタントの堀成美さんに話を聞きました。(朝日新聞・朽木誠一郎) ――堀さんはTwitterで「ペーパータオル使用中止」の写真を投稿していました。「ハンドドライヤー」の使用中止はよくありますが、「ペーパータオル」は理由がよくわかりません。調べてみると、他の場所でもちらほら。あらためて質問しますが、これは新型コロナウイルスの
スイッチインタビュー「額賀澪(作家) × 木下通子(学校司書)」 〜高校図書館って、やっぱり楽しい!〜 埼玉県の高校図書館司書が選んだイチオシ本10周年特別対談 新聞・出版・放送 埼玉県高校図書館フェスティバル実行委員会は11月8日、出版社、図書館・学校教育関係者、本好きを対象とした対談イベントを、オンラインにて開きます。 企画タイトルは『スイッチインタビュー「額賀澪(作家) × 木下通子(学校司書)」 〜高校図書館って、やっぱり楽しい!〜 』です。 高校生を主人公とした作品を沢山生み出してきた「作家」額賀澪さんと、 高校生に日々本を手渡す「学校司書」木下通子のスイッチインタビューです。 「高校生」をキーワードに、作家と学校司書がお互いの仕事を語り合います。 若い人に向けた本を作るひとも、若い人に本を手渡すひとも、 きっと元気が出るクロスインタビューです。ぜひご覧ください。 スイッチインタ
10月25日午前3時に欧州では冬時間に(2020年10月25日作成)。(c)AFP/Valentina BRESCHI 【10月25日 AFP】欧州では25日午前3時に「冬時間」に変わり、時計が1時間戻った。冬時間が終わるのは来年3月28日となっている。 欧州では1916年以来、毎年春と秋に時計の針を1時間ずらしていたが、欧州議会(European Parliament)は2019年3月、この「夏時間」制度を2021年に廃止する案を賛成多数で可決した。 欧州連合(EU)加盟国は、現在使用されている夏時間と冬時間のどちらかを年間を通して使う標準時に選択しなければならない。 夏に時計を1時間早め、冬に戻すという制度を最初に採用したのは、ドイツ帝国とオーストリア・ハンガリー帝国で、第1次世界大戦(World War I)中に電力を節約するためだった。同年には、大英帝国とフランスもそれに倣った。
新型コロナウイルス対策を話し合う政府の分科会が開かれました。 政府は、年末年始の帰省や旅行を分散させるため、来年1月11日まで休暇を延長することなどを企業側に要請することになりました。 23日の分科会では、来週のハロウィーンへの対応や、年末年始の帰省や旅行を分散させる休暇の取得、それにクラスターが発生した事例の分析結果などをめぐって意見が交わされました。 また、イベントの開催制限をめぐり、来月7日と8日に東京ドームで行われるプロ野球の試合で、8割の収容率を上限に観客を入れて、感染防止策とその効果を確認する実証実験を行うことが了承されました。 このあと、西村経済再生担当大臣は「年末年始の休暇の分散などについて、経済3団体にも要請を行いたい」と述べ、来年1月11日まで休暇を延長することなどを企業側に要請することになりました。 また、公務員の休暇の取得についても柔軟な対応を求める考えを示しました
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