『ファクターX』、西浦博教授が報告 「考察すると見えてきた“4つ”の事実」 まだ根拠の不確かな楽観主義は危険 新型コロナ、アジアで流行が拡大 感染者数が増大した国に由来する変異株は英国由来のものや南アフリカ由来のものを含めて、瞬く間に世界中へと拡大し、従来株を置き換えました。自国由来の変異株の拡大が深刻なインドを中心に、流行初期は感染が欧米に比べて制御できていたアジアでも、現在は深刻な状況に一変しています。ついには、これまで地域内感染を食い止めてきた台湾やシンガポールでも感染の連鎖が報告され始めています。今回はその流行に焦点を当てていきます。 世界の流行状況に関するデータは世界保健機関の発表はもとより、ジョンズ・ホプキンス大学のGithubサイト(https://github.com/CSSEGISandData/COVID-19)で公開された情報がオープン化されており、また、複数ソースに
福井県の敦賀駅と京都府の東舞鶴駅を結ぶJR小浜線について、秋のダイヤ改正で1日当たり半数程度の減便が検討されていることが5月18日、分かった。事業者のJR西日本が福井県と同県嶺南地域の6市町に打診した。小浜線の乗客数が減っていることに加え、新型コロナウイルス禍で経営状況が大幅に悪化していることが背景にあるとみられる。県と6市町は運行本数の維持を近く同社に申し入れる方針。 関係者によると、JR西が減便を検討しているのは敦賀-小浜間の30本中14本と小浜-東舞鶴間の26本中15本。4月下旬、各自治体に減便を検討していることを伝えた。大幅なダイヤ改正は例年春に行っているが、秋に前倒しして本数を減らす意向を示したもようだ。確定ではなく、今後運用の在り方を検討し、6月にも案をまとめるとみられる。 小浜線の2018年度の1日平均乗車人数は3808人で、02年度から約1400人減少している。 県と6市町
和食店やイタリアンレストランなどを展開するグローバルダイニングは5月18日、東京都が酒類の提供を続ける飲食店33店舗に出した休業命令で、このうち23店舗が同社が運営する施設だと発表した。あわせて通常営業を継続する姿勢を明らかにした。 今回の都の命令は「新型インフルエンザ等対策特別措置法第45条第3項」に基づくもの。同社はこれまで「要請は任意に選択できるから従わない、命令は法的な義務だから従う」と表明してきたが、方針転換した形だ。 グローバルダイニングの長谷川耕造社長は自社の公式Webサイトでその理由を明かにした。 それによると、今回の緊急事態宣言発出時、東京都は政府が作成した緊急事態宣言の指標には達しておらず「緊急事態下ではない」と説明。「予防的措置の状態で出た私権制限は許されません」としている。 また同社は、前回の緊急事態宣言の終了後、特措法やこれに基づく命令が違憲・違法であるとして東京
仕事は挑戦の連続です。経験を積み、スキルが上がり、評価されるほど、難易度が高い仕事に関わるようになります。そこには必ず苦難があり、ストレスが待ち構えています。 ストレス学説の生みの親であるカナダ人生理学者のハンス・セリエ氏は、「ストレスは人生のスパイスである」という名言を残しています。確かにストレスは必ずしも悪いものではありません。 例えばパフォーマンスとストレスレベルは、逆U字の関係にあります。あるレベルまではストレスレベルの高まりに従ってパフォーマンスは向上し、あるレベルを超えるとパフォーマンスは低下します。この法則は心理学者ロバート・ヤーキーズとジョン・ドットソンの名前を取り、「ヤーキーズ・ドットソンの法則」と呼ばれています。 この法則に従えば、仕事で高いパフォーマンスを発揮したいなら、ストレスをゼロにするのではなく、適度なレベルにコントロールしなければなりません。そのために必要なの
アミメニシキヘビは31年前にも市街に脱走して大騒動を起こしていた。 1990年9月3日午前8時ごろ、青森県むつ市のマエダ百貨店が駐車場の特設会場で開催していた「世界のヘビ・大爬虫類展」で、展示していたアミメニシキヘビがアルミ製の飼育箱からいなくなっていることに、飼育員が気づいた。すぐに同県むつ署に連絡。地元警察と消防団員ら約100人と警察犬による大捜索が始まった。 脱走したのは市の中心部で、住宅が密集していた。毒はないものの、体長5メートル、体重40キロ、最大胴回り30センチの世界最大級の大きさで、生息地の東南アジアでは野生の子牛を丸のみにしたという報告もあっただけに、むつ市は大騒ぎになった。 東京からテレビ局のリポーターもやってきた。責任を感じたマエダ百貨店は24時間体制の「ヘビ捕獲対策室」を設置して従業員約40人を動員。連日、竹ざおを手に深夜まで懸命な捜索が続いたが、なかなか手がかりは
<報道各社の世論調査で菅内閣の支持率が急落した。新型コロナ対策が泥縄式に陥っていることへの国民の不満の発露だ。ワクチン接種が進めば支持率回復の希望もあるが、それでも東京五輪開催というメガトン級の難題が待つ> 菅内閣の支持率が「急落」したとするニュースが相次いでいる。朝日新聞は「内閣支持33%に急落」、時事通信は「内閣支持32.2%、発足後最低」と伝えている。FNN・産経新聞の最新調査では支持率は43.0%あるが、前回(4月)と比べると9.3ポイントも減少しており、不支持率は10.9ポイント増加して52.8%となっている。 果たして菅政権の「潮目」が変わったのだろうか。 各社共通して言えるのは、「不支持率が支持率を逆転」していることであり、個別の調査結果からは「新型コロナ対策への不満」が背景にあることが分かる。4月23日に発令された3度目の緊急事態宣言は、5月11日までとされていた終了時期が
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く