2012年1月18日、解放軍報は、「規律正しすぎて全滅した高射砲部隊」というトホホなニュースを伝えた。 Anti-aircraft cannon / ZeroOne ■「豆腐の角切り」を作っていて全滅した高射砲部隊 先日、成都軍区の高射砲部隊は対空襲演習を実施した。 部隊は2時間かけて陣地予定地に到着。ただちに高射砲の配置を始めた。そこで問題となったのがカバー。なんとも悠長なことにきっちりきっちりたたみ始めた。 人民解放軍の厳しい訓練の中でも、「布団のたたみ方」は基礎中の基礎だ。きっちりきっちり四角く折りたたむ。俗に「豆腐の角切り」と呼ばれるゆえんだ。その布団のたたみ方を高射砲カバーにも応用してしまった兵士たち、気合いを入れて「豆腐の角切り」を作ることに成功した。 カバーをたたみ終えた時にやってきたのが「敵機襲来」の警報。大慌てで高射砲の発射準備を整えたが時すでに遅し。準備が整った時には敵

東日本大震災の被災地支援に陸海空で緊急展開した米軍。最大時約２万４０００人を動員した大規模作戦「トモダチ」は、窮地の同盟国・日本を救うための活動だったが、一皮めくれば、軍事的に台頭する中国をにらんだ米国のアジア太平洋戦略が色濃く浮かぶ。米政府・米軍は作戦を通じ、どんな目的から何を実施し、教訓を残したのかを検証した。（肩書は当時、日本時間） ◆発生直後 ◇強行着陸に空自「衝撃」 「全可動艦艇出港」。海上自衛隊自衛艦隊（司令部・神奈川県横須賀市）の倉本憲一司令官が「戦時」を思わせる緊急命令を全国部隊に発令したのは東日本大震災発生から６分後の３月１１日午後２時５２分のことだ。 海自の歴史上初めて出された命令だった。横須賀基地にいた護衛艦は緊急船舶の指定を受けて、通常の倍以上で、最高速度にあたる最大戦速に近い時速２７ノット（約５０キロ）で東京湾を抜けた。 同司令部と隣り合わせの米軍横須賀基地。在日

印刷 関連トピックスリビア北京で９日、プーチン首相の「代理」として孔子平和賞の授賞式に出席し、トロフィーを受け取ったロシア人学生＝ロイター 　ノーベル平和賞に対抗して中国で創設された「孔子平和賞」の今年の受賞者がロシアのプーチン首相に決まり、北京で９日、本人不在の授賞式があった。インタファクス通信が伝えた。首相の代わりに、北京大学で学ぶロシア人女子学生２人が出席した。 　同通信によると、受賞理由は、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）によるリビア攻撃に強固に反対したことという。 　賞は昨年、中国の獄中の民主活動家、劉暁波（リウ・シアオポー）氏のノーベル平和賞受賞に反発した中国の団体が創設。この団体が違反行為をしたとして中国当局は今年の授賞式を中止にしたが、選考委員会のメンバーが香港に別の団体を設立、事業を継いだという。（モスクワ＝関根和弘） 朝日新聞デジタルでは、以下のような関連記事も読めます。登

>  >  > 映画のような追撃戦…中国漁船１１隻がロープで結ばれたまま逃走2011年11月17日11時03分提供：１６日午後、全羅北道群山市於青島（チョンラブクド・クンサンシ・オチョンド）の西方１３０キロメートル離れた韓国側排他的経済水域（ＥＥＺ）で違法操業中だった中国漁船１１隻が互いにロープで縛った状態で逃走している。木浦（モクポ）海洋警察３００９艦がヘリコプターと高速ゴムボートを利用してこれらを追撃している。関連記事

「太平洋」、英語でいうと"the Pacific"。形容詞なら"pacific"は「平和な」「紛争を終わらせる」という意味もある。だが、中国四千年、言葉というものは言葉、実体は実体、相和せず。あるいは言葉の端には誤差もある。 18日、フィリピンと中国が領有権を争う南シナ海海域で、無人小型艇25隻を数珠つなぎで曳航していた中国漁船に、違法操業の疑いでフィリピン哨戒艇が接近した。中国漁船は振り切るように逃げたが、フィリピン当局は無人小型艇を取り押さえた。その後、中国側は返還を求めたものの、フィリピン側は拒絶（参照）。 22日、韓国全羅南道・可居島西方約30キロの排他的経済水域（EEZ: Exclusive Economic Zone)で不法操業の中国漁船を韓国海洋警察当局が拿捕。すんなりとは行かなかった。中国漁船船員はスコップや棍棒を振り回して応戦、韓国警察はヘリコプターを出動させ上空から催涙

ノーベル平和賞に対抗して昨年末に設立された中国の「孔子平和賞」がわずか１回の選考を行っただけで幕を閉じることになった。同賞を主催する中国郷土芸術協会文化保護部は、今年の第２回選考活動を中止することを決め、同団体を管理する中国文化省が２７日、ホームページ上で明らかにした。重大な規則違反があったことが理由だという。　文化省の決定によれば、中国郷土芸術協会文化保護部が今月１７日に孔子平和賞の選考状況などについて記者会見を開いたが、事前に所轄部署に報告しなかったことが規則に違反したという。文化省は同団体の外郭団体としての認定も取り消した。同賞は、中国の民主活動家、劉暁波氏へのノーベル平和賞授賞決定を受けて、急きょ設立された。（北京　矢板明夫）

2020-08-14 22:12 日本が７日間で核爆弾を作れるというのは過大評価だが、警戒する必要はある＝中国メディア 中国のポータルサイトに「日本は７日間で核爆弾を作れるというのは過大評価だが、注意する必要はある」とする記事が掲載された。（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

首都トリポリが陥落し、ついに節目を迎えたリビア内戦。この内戦が中国外交に与えた影響は甚大なものとなった。 今、一番ホットな話題は「中国軍需企業が今年7月、カダフィ大佐側に兵器売却を打診」のニュース。カナダ紙グローブ・アンド・メールが伝えた。カダフィ政権幹部が多く住む高級住宅地のゴミから極秘メモを発見したとのこと。ちょっと信じられない入手経路だが……。 「携帯式地対空ミサイルやロケット砲など2億ドル（約154億円）相当の武器を売る準備があるよ」という提案がきっちり書かれた問題のメモはグローブ・アンド・メールのウェブサイトで見ることができる。 （関連記事：「リビア：大佐側に中国企業が武器売却を提案…加紙報道」毎日新聞、2011年9月5日） ＊画像はグローブ・アンド・メールの報道。発見された極秘メモ。 ■どっちに転んでも中国の失点に 中国政府のいつものやり方ならば、「そんな事実はない」と強弁して

（ＣＮＮ）　中国の軍高官や外交官が日本や米国などに機密情報を提供していたとされるスパイ事件について、中国軍の高官が講演で紹介している様子を映した動画がインターネットの動画サイト「ユーチューブ」などに投稿された。これまでは公にされていなかった事件についても言及しており、国際社会からの注目を集めている。 問題の動画は、中国国防大学で講師をしている金一南少将が今年３月１７日に同国の大手保険会社、中国人寿保険の社員向けに行った講演の様子を映したものとみられる。 金氏はこの中で、過去に起きた８件のスパイ事件についてスライドを使って説明。このうち２０００年に米国に亡命した中国国防省の元渉外局長については、中国軍の高級将校と懇意にしながら米国に情報を提供したと述べ、「彼が米国に与えたのはわれわれのミサイルの数や技術関連の情報ではなく、われわれの指導部の人間性や意思決定方法といった情報だった。これらは重要

【ワシントン＝佐々木類】米中両国のバスケットボールチームが親善試合で大乱闘を演じ、中国側の暴力行為が米メディアで大きく取り上げられた。 試合は１８日、北京オリンピックスポーツセンターで行われた。対戦したのは米首都ワシントンにあるジョージタウン大と中国人民解放軍所属チーム。 １９日付ワシントン・ポスト紙（電子版）は、両チームの選手同士による小競り合いの後、米国人選手がコートに倒れているところを選手以外の中国人が蹴りつけている写真を掲載した。 同紙は、試合途中で米国人選手がコートから引き揚げようとした際、観客が水の入ったペットボトルを選手に投げつけたほか、会場にいた警官がもみ合いを見て見ぬふりをしていたと報じた。 米経済誌フォーブス（電子版）は、試合のビデオ映像を掲載。中国人選手が倒れた米国人選手に馬乗りになって殴りつけたり、米国人選手に椅子が投げつけられたりする場面もあった。 ＊画像はＷＳＪ

満州開拓団死没者の名前を刻んだ記念碑が黒竜江省ハルビン市方正県に建立されたことが中国のネットで話題となっている。きっかけはマイクロブログでのつぶやきだったが、わずか数日の間に炎上し、3日には5人組の男が記念碑にペンキをかけ、破壊しようとする騒ぎにまで発展した。 ＊画像は万家熱線に掲載された写真。 ■炎上の過程 ・共同通信中国語版の報道が伏線に 黒竜江省、日本「満州開拓団」逝者の名入り記念碑を建立（共同通信中国語、2011年7月28日） 方正県の「中日友好園林」内部、日本人公墓脇に日本「満州開拓団」逝者の名前を刻んだ石碑が建立された。石碑は方正県が70万元（約840万円）を拠出して建設されたもの。確認できた250人の死者の名が刻まれている。 ↓ ・マイクロブログでネット炎上 黒竜江省方正県は日本企業の投資を誘致するため、70万元（約840万円）を投じて日本軍死没者の記念碑を作った。GDPと官

アーティストの艾未未は釈放されたが、中国共産党は「アラブの春」の飛び火を恐れて天安門事件以来最も過酷な弾圧を続けている アーティスト人生で最も注目を集めたパフォーマンスは、柄になく控えめだった。中国で最も著名な芸術家で反体制活動家の艾未未（アイ・ウェイウェイ）が６月22日、11週間ぶりに釈放されたが、見るからに精気がなかった。 「短いほうが元気が出る」ので自分で髪を切ったと、北京のアトリエで報道陣に冗談を言ってみせたが、拘禁生活の過酷さは隠せない。以前より痩せ、目には恐怖の色が見て取れた。 １年間発言を禁じられているとの理由で、拘禁生活についてはコメントを拒否。本当に自由になったのかは分からないと、本誌記者に話した。「裁判は行われないはずだが、先のことは分からない」 拘禁中に拷問されたのかという問いを投げ掛けると、一瞬沈黙してこう答えた。「何も言えない。申し訳ないが」 温家宝（ウエン・チア

今月２６日に行われた日中防衛次官級協議で、中国人民解放軍の馬暁天(まぎょうてん)副総参謀長が、南西諸島への陸上自衛隊配備計画や、海上自衛隊による東シナ海での警戒・監視活動の強化方針を問題視し、「日本は危険な方向に向かっている」と批判していたことが分かった。 これに対し、中江公人防衛次官は、「陸自の配備は日本防衛の空白地域をなくす意味がある。特定の国を想定していない」と説明した。 また、「専守防衛という日本の防衛政策の基本方針に変わりはない」と反論した。複数の政府関係者が３０日、明らかにした。 会談は、防衛省で約４時間行われた。この中で、馬氏は、陸自配備は中国をけん制するものだとの認識を示した。日本が新たな「防衛計画の大綱」（防衛大綱）や、先月の日米共同声明で、東シナ海や南シナ海で海洋活動を活発化させている中国を念頭に、「脅威」や「懸念」を表明している点についても、「我々には何ら懸念されるよ

30日午前7時25分ごろ、沖縄県・尖閣諸島の魚釣島北北西約28キロの海域で、中国の漁業監視船「漁政204」が北西に向かって航行しているのを海上保安庁の巡視船が確認した。 同庁の巡視船と航空機が領海内に侵入しないよう無線などで警告し、監視警戒を実施。中国漁業監視船は領海内に入らず、約1時間後に久場島の北西約44キロで日本の接続水域から出た。 第11管区海上保安本部（那覇市）によると、同諸島周辺で中国漁業監視船が確認されたのは今月2回目。　 【関連記事】 【ムービー】尖閣諸島沖、中国漁船衝突=海上保安庁提出映像 【動画】海上保安庁観閲式 【特集】中国の軍用機〜謎のステルス戦闘機「殲20」〜 【特集】中国海軍〜その秘められた実力〜 【特集】尖閣諸島 緊張の海