在宅医療ICT市場、介護との融合サービスが規模拡大をけん引
テクノ・システム・リサーチは2012年6月、市場調査リポート『在宅医療・介護支援ソリューション市場調査』を発表した。このリポートは、在宅医療・介護分野における医療機器やサービスの技術的進歩、システムの連携状況、メーカーに対する介護事業者や在宅医療機関の要望などをまとめたものだ。この調査を踏まえて、同社は介護支援・在宅医療におけるICTサービス市場の需要を分析、予測している。本稿では、調査を担当した高相 緑氏が在宅医療ICT市場の動向や介護との連携、注目技術や製品などを解説する【編集部】。 在宅医療ICT市場、2016年には約93億円の規模に 2012年度の診療報酬改定では、重点課題の1つに「医療と介護の役割分担の明確化、地域における連携体制の強化、在宅医療などの充実」が掲げられた。近年、在宅医療に対する政策の後押しは手厚く、注目度は増している（関連記事：2012年は「地域包括ケア元年」 医
早大と京都科学、医療用途の「ロボティック気道管理シミュレータ」を開発
早稲田大学(早大)と京都科学は、医療ロボットの1つとして、意識不明・呼吸停止状態の重傷患者の呼吸を確保するための医療技術「気管挿管手技(挿管)」の訓練と評価を行うための「ロボティック気道管理シミュレータ(手技評価と挿管困難症例の再現が可能な気道管理シミュレータ)」の製品プロトタイプを発表し(画像1)、2012年中にさらなる改良を施して製品版として発売することを発表した。 そして製品プロトタイプが展示され、実際に同ロボットを使った挿管手技も披露。さらには、筆者ら取材陣にも挿管手技を体験させてもらった。その模様をお届けする。 早大といえば、故・加藤一郎教授が1960年代にスタートさせて、それ以来研究が連綿と続けられている、日本のロボット開発の草分け的存在であることをご存じの方も多いだろう。医療ロボットに関しては、1980年代から研究が進められてきた(画像2・3)。 今回のロボティック気道管理シ
“愛とIT”が、医療介護の品質を決める
“愛とIT”が、医療介護の品質を決める：IT担当者のための業務知識講座（10）（1/2 ページ） 極めて高度な品質／安全管理が求められる医療介護業 近年、高齢化社会の到来を受けて、医療介護の重要性があらためて見直されています。 その現場業務は、一般企業と同じように、やはり多くの部分をITシステムが支えていますが、一般企業と異なるのは、品質管理、安全管理の重要性が極めて高いということです。 医療機器に組み込まれたソフトウェアが誤動作を起こせば、誤診どころか、場合によっては、人の命にもかかわる重大事故につながってしまいます。介護においても、データ登録されたケアプランに誤りがあれば、独居老人の生活を危うくするかもしれません。個人情報保護を含む情報セキュリティも、一般企業以上にシビアな管理が求められます。医療介護の現場で活躍するITは、患者や要介護者の健康や生活に大きくかかわっており、絶対に不具合
「診療カー」青森で試験導入 へき地医療で有用性実験 - 日本経済新聞
青森県は医療機器などを搭載して医師らが乗り込む「診療カー」を試験導入し、へき地医療での有用性の実験を同県東通村で始めた。東通村は人口約7千人で南北約40キロと細長いが、診療所が二つしかない典型的な医療過疎地。高齢化率も高く、車の運転ができなかったり、体が弱かったりするお年寄りのため、訪問医療の必要性が指摘されてきた。試験導入するのは、医療機器メーカーGEヘルスケア・ジャパンなどの医療機器を搭
【事例】デスクトップ仮想化で医療情報システムを刷新した呉医療センター
独立行政法人国立病院機構 呉医療センター（以下、呉医療センター）は2011年9月、仮想化技術を活用し、電子カルテシステムを中核とする新しい医療情報システム（HIS）を構築した。本稿では、呉医療センターの統括診療部長 川本俊治氏が「富士通フォーラム」（5月17、18日開催）のセミナー講演の内容を基にその取り組みを紹介する。 2系統のネットワーク運用が現場の負担に 広島県呉市にある呉医療センターは、呉海軍病院（1890年創設）を前身とし「その時代の要請に応える最新・最善の医療の提供」に努め、地域住民の健康を支えてきた。現在は28の診療科、病床数700床となり、中国がんセンターや第3次救命救急センター、母子医療センター、緩和ケアセンターといった地域医療の中核を担う高度総合医療施設だ。 これまで呉医療センターではセキュリティ確保のために、電子カルテ「HOPE/EGMAIN-GX」と35の部門システ
術野カメラなどの映像と、生体情報モニターの画像を同時に長時間記録できる 3D HDメディカルレコーダーを発売
ソニーは、豊富な入出力端子を装備し、アナログからフルハイビジョンカメラ映像まで様々な医療現場での映像を長時間記録でき、かつ新たに3D映像の記録にも対応した3D HDメディカルレコーダー「HVO-3000MT」を発売します。 「メディカルレコーダー」とは、手術部位を撮影する術野カメラの鮮明なHD映像を、長時間記録する専用機です。ソニーでは、2010年から発売を開始して以来、高解像度映像の記録をすることで実際に行われている施術をより具体的に学会で発表したり、後進の育成に役立てたりといったニーズにお応えし、数々の医療現場で活用いただいています。 本機は、各種カメラの出力フォーマットに対応するマルチインターフェース（コンポジットビデオやSビデオとステレオオーディオの入/出力、アナログRGBの入力端子、デジタル映像はHD/SD-SDIとDVI-D入/出力端子）を搭載しています。そのため、様々なフォー
医療分野で普及が進む電子カルテシステムの課題
本連載「週刊セキュリティレポート」の第26回から第29回では、ICT化の盛んな分野として教育分野でのICT化の課題を紹介しました。今月は、教育分野と並んでICT化が進められている医療分野について、ICT化の課題を考えていきたいと思います。 医療のICT化とは 医療分野のICT化とはどのような内容なのでしょうか。それを知るために、厚生労働省が発表した「保健医療分野の情報化にむけてのグラウンドデザイン」を見てみましょう。この中では、情報化の対象として、 電子カルテシステム（EMR：Electronic Medical Record） 遠隔診療支援システム レセプト電算処理システム オーダリングシステム 個人・資格認証システム が挙げられています。 中でも1つ目の電子カルテシステムと3つ目のレセプト電算処理システムを中心として、ICT化を進めていくことが記されています。それでは、電子カルテシステ
【事例】へき地の医療連携をITでサポートする「医療ネットしまね」
本稿では、全国自治体病院協議会副会長を務める中川正久氏（島根県立中央病院長）が「富士通フォーラム」（5月17、18日開催）のセミナーで紹介した島根県での医療連携の事例を踏まえ、医療情報ネットワークの高度化やその普及に向けた提言などを紹介する。 へき地医療をサポートする「医療ネットしまね」 中川氏は2000年に島根県立中央病院長に就任して以来、地域の中核病院という立場から島根県の医療情報ネットワーク「医療ネットしまね」の活用促進に携わってきた。島根県は医師不足と偏在化が進んでおり、へき地での高齢者医療に課題を抱える。これまで島根県と島根大学、県立病院などが共同で「赤ひげバンク」を設置して医師確保に努めたり、ドクターヘリの導入による医療提供体制の改善などを進めてきた。医療ネットしまねの整備もその一環として位置付けられている。 医療ネットしまねは2002年、県立中央病院の富士通の電子カルテをベー
2012国際医用画像総合展に見る、モバイル端末利用や地域医療連携の広がり
医療現場のモバイル端末利用を促進 医療現場におけるモバイル端末の活用が進んでいる。例えば、MRが営業用ツールとしてiPadなどのモバイル端末を常備したり、回診や手術の現場で携帯電話やiPhone、iPadなどを用いてCTやMRIの画像を参照したりするなどだ。ITEMではモバイル端末を利用したシステムが展示されていた（前編記事：2012国際医用画像総合展に見る、医療クラウドへの期待）。 遠隔画像診断治療補助システム「i-Stroke」 富士フイルム、富士フイルムメディカル 富士フイルムと富士フイルムメディカルは、モバイル端末を利用した遠隔画像診断システム「i-Stroke」を展示。i-Strokeは、脳卒中などの救急医療をサポートするシステム。救急患者を受け入れた病院から専門医が持つモバイル端末に患者の検査画像や診療情報を送信し、治療に必要な処置情報を共有する。富士フイルムと東京慈恵会医科大
オムロン、家庭で測った血圧データを自動転送するFOMA対応の血圧計
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診療所向け電子カルテ市場、2016年には139億円規模まで拡大
シード・プランニングは2012年2月、市場調査リポート『2011-2012年版 電子カルテの市場動向調査 －電子カルテ／PACS市場規模予測とシェア動向』を発表した。このリポートは電子カルテシステム（病院向け、診療所向け、歯科向け）とPACS（医用画像管理システム）の市場動向を調査し、2016年までの市場規模を予測したものだ。 本稿では、診療所向け電子カルテ市場の規模や導入シェア、主要ベンダーの最新動向、東日本大震災の影響などを紹介する（関連記事：なぜ電子カルテは急速に普及しないのか）。 2016年の市場規模は「約139億円」と予測 2010年の診療所向け電子カルテ市場規模は「約109億円」、年間納入数は「約3030件」と推定される。今後は順調に推移して、2016年の市場規模は「約139億円」、年間納入数は「約4200件」になると予測される。 今後、診療所向け電子カルテの普及が広く進むには
新機種「ハイサンソ（R）3S」をレンタル開始≪帝人ファーマ≫ 〔 帝人 〕
帝人ファーマ株式会社（本社：東京都千代田区、社長：荒尾 健太郎）は、このたび安心・省エネタイプの在宅医療用酸素濃縮装置「ハイサンソ3S」を上市しました。「ハイサンソ3S」は、遠隔モニタリングシステムや、停電・故障時の音声ガイド機能、ユニバーサルデザインなど、「安心」「安全」「使いやすさ」を第一に考えた新機種で、3月1日に健康保険適用となったことを受け、4月下旬より全国の医療機関に向けてレンタルを開始します。 当社は、日本の在宅医療用酸素濃縮装置市場で約60％のシェアを占めるリーディングカンパニーですが、このたびの「ハイサンソ3S」の上市を契機として、これまで以上に患者さんのQOL（Quality of Life）向上に貢献していきます。
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ドコモと東大病院、携帯利用の外来患者受付システムなどを開発
高知大学医学部附属病院、日本IBMの支援で仮想デスクトップクラウドを導入へ
電子カルテ:震災教訓に宮城で導入へ 全医療機関対象－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
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在宅医療の質、ITで向上 セントケア、日本IBMなど - 日本経済新聞
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在宅医療スマホで情報共有 / 西日本新聞