コロナについて、一年前の俺が言ってたこと。今、思うこと。
https://anond.hatelabo.jp/20200402110034 今も根本的には考えてる事は変わってない。 変異型も入ってきていて、感染者の多数は無症状のキャリアであるということから 多くの人が通勤をしている現状では、いかなる措置も一時的な効果しかないし無駄なあがきとしか思わない。 実際、新規の患者が一番多いのは家庭内感染なので、選手やスタッフを日本国民と接触が最低限しかない様に隔離して開催する分には 五輪をやろうが、やるまいが、そこに大きな違いがあるとは思ってない。だから、どっちでもいい。一番、止めるべきは一般の日本人の移動だ。 その為には、罰則付きのロックダウン以外の有効な手段はない。しかし、今や時は遅くて、めちゃくちゃ効果がある訳ではない。 やるなら、一年前に増田に書いた2020年4月にやってほしかった。 今の緊急事態宣言は、所詮はワクチンを打つ（集団免疫獲得）までの
ワクチン打っても医師40人感染、インドの病院幹部語る：朝日新聞デジタル
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"
６０代医師、ワクチン２回接種後に感染…３月と４月に受け１２日に陽性判明
【読売新聞】 埼玉県伊奈町の県立がんセンターは１３日、勤務する６０歳代の男性医師について、新型コロナウイルスのワクチンを２回接種した後、新型コロナの感染が確認されたと発表した。ワクチン接種後の感染は同県内で初めてとみられる。 同セン
中国人民解放軍、「マイクロ波兵器」すでに実用化か インド軍、外国大使館員、国内不満分子にすでに使用の兆候 | JBpress (ジェイビープレス)
（譚 璐美：作家） 中国の国営中央テレビは2月18日、インドに隣接する新疆ウイグル自治区の山岳地帯に、機動性に優れステルス性能を高めた戦車を配置したと報道。また、チベット自治区の駐屯地で、インドとの国境地帯に新たに配備される大砲を積んだ軍用車両が並んでいる映像も公開した。 それと相前後して、中国共産党機関紙の解放軍報（2021年2月19日付）は、昨年6月に起きたインドとの衝突により、中国兵4人が死亡したと初めて発表して、国境警備を強化する必要性を正当化した。 中国政府に近い学者が言及した人民解放軍の「マイクロ波兵器使用」の実績 中印両国は1962年以来、国境をめぐる紛争が絶えず、未だに正式な国境線が画定されていないが、昨年6月の衝突については、イギリスのタイムズ紙（電子版、11月17日付）も、「中国、マイクロ波兵器使用か インド軍否定」という記事を報じたばかりだ。 記事によると、中国人民大
謎の脳損傷、米外交官ら130人以上 欧州、アジアでも確認 NYタイムズ（時事通信） - Yahoo!ニュース
【ニューヨーク時事】米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は12日、キューバや中国に駐在していた米外交官らが脳に損傷を受ける事例が2016年から相次いでいる問題で、被害者の数はこれまで知られていた約60人よりはるかに多い130人以上に上ると報じた。 【写真特集】世界と日本の「超常現象」 欧州や中国以外のアジアで新たに確認されたが、同紙はアジアの地域がどこかは伝えていない。 ロシアの関与やマイクロ波による攻撃を疑う情報はあったものの、バイデン政権は米国を狙った攻撃かどうかも断定はしていないという。 中央情報局（CIA）や国防総省の職員らも被害を受けた。19年には外国で勤務する米軍当局者が運転する車が交差点に差し掛かったところ、吐き気と頭痛に襲われ、後部座席にいた2歳の息子が泣きだしたが、交差点から離れると吐き気は収まった。 この事例を受け、より広範な調査が始まった。ただ、国家情報長官室の報道官
文科省が「コロナ禍でも対面授業」にこだわるせいで、大学で「大混乱」が起きていた（田中 圭太郎） @gendai_biz
新型コロナウイルスの感染拡大が本格化した昨年4月以降、多くの大学ではオンライン授業中心の状態が続いた。1回目の緊急事態宣言解除後は、小・中学生、高校生が通常通りに登校していた一方で、大学では入学後一度もキャンパスに通えない学生も多く、授業の再開を求める声が学生や保護者から上がっていた。 この状況に対して、萩生田光一文部科学大臣は昨年秋以降、全国の大学に「感染対策を講じた上で、可能なものは対面による授業の実施を検討していただきたい」と、対面授業の再開を強く要請。各大学の状況を調査して、対面授業が5割未満の大学については具体的な対応状況を公表した。 確かに感染者数が少ない時期には、対面授業は実施できたかもしれない。しかし、萩生田大臣の要請が影響したのか、「第4波」の感染が拡大した4月から「原則」対面授業の実施にこだわったことで、複数の大学で混乱が見られている。その一つ、近畿大学の状況を取材した
真っ先にワクチン接種の６２歳、神河町長「隠すつもりなかった」
兵庫県神河町の山名宗悟町長（６２）が、６５歳以上の優先者でないにもかかわらず、新型コロナウイルスのワクチン接種を受けていたことが１２日分かった。山名町長は神戸新聞の取材に「町が設置する神崎総合病院の開設者として、会議などで同病院を訪れる機会が多いため」と説明している。 町によると、前田義人副町長が４月下旬、院内での感染リスクを考慮して「町長はワクチン接種を受けなくてもよいか」と病院側に相談。町職員でもある病院事務長から「キャンセルが出たワクチンで対応できる」と返答があり、受けることを決めたという。 神河町のワクチン接種は医療従事者や高齢者施設の入所者らから実施。それ以外の約３８００人については基礎疾患のある６５歳以上を優先し、５月６日から集団接種を始めた。山名町長はその初日に１回目の注射を受けた。 神戸新聞の取材に、山名町長はいったん接種を否定した後、撤回。「病院運営に支障が出ないよう接種
なぜ「できない人」ほど、人に聞けないのか。 | Books&Apps
できない人が質問をしに来ない、という傾向は、それなりにどこの会社でも見られるようである。 例えば新人が聞きに来ない、若手が聞きに来ない、あるいは「不出来なベテラン」だと、誰にも相談できなくて行き詰まる、なんて話もある。 つい先日も、あるテクノロジー系の企業で「聞きに来ないメンバー」をなんとかしたいが、どうすればよいか、という話があった。 聞くと、力量の低いメンバーの一人が、報告が苦手で、かつ聞きに来ないので、こちらがかなり監視をしているが、手間がかかってしょうがない、という。 仕事の進捗を入れたり、週報を書いたりするような社内システムもあるのだが 力量の低い人ほど入力率も低く、入力した報告の内容も拙いという。 結局、上司が直接、成果品を逐一覗いてチェックをしているそうだが、それも限界がある。 こまったこまった、という話だ。 ＊ こういった事象について 「できない人」は、「何がわからないのか
「監督官庁からの天下りは人的わいろ」 SBG孫社長、“会食問題”など業界内の官民癒着を批判
「監督官庁からの天下りは人的わいろだ」――ソフトバンクグループ（SBG）の孫正義社長が決算発表の場で、日本の産業界にはびこる天下りの仕組みを「日本の構造的問題だ」として批判する一幕があった。 きっかけはNTTと総務省幹部との会食問題への認識を問う報道陣からの質問だった。孫社長は「監督官庁との癒着のような会食は当然いけない」と批判した上で、「うちは自分たちの監督官庁から天下りを受け入れないと公言している」と説明した。 この回答を皮切りに“孫節”がさく裂した。孫社長はさらに「年間数千万円の報酬を払って、天下りを監督官庁から受け入れるのは会食よりももっと大きな問題。もっと人々から責められるべきこと。人的癒着、人的わいろだ」と批判。金融、通信、教育などの各業界でもみられる問題だとし、「副社長などの形で監督官庁から人材を継続的に受け入れている会社と、“卒業コース”のように送り出す監督官庁はどういう癒
デジタル庁は「行政の透明化」を掲げ、noteでの発信を始めます。｜デジタル庁（準備中）
こんにちは！ 内閣官房IT総合戦略室の広野 萌と申します。 普段はアプリやWebサービスをつくるデザイナーとして働いています。 今年の4月に、デジタル庁創設に向けた民間人材として内閣官房に入庁して、非常勤の国家公務員となりました。 現在の担当領域は「情報発信基盤」ということで、主に 1. 政府 → 国民への情報発信 2. 国民 → 政府への意見募集 3. 政府 ↔ 自治体の情報交換 の3つの観点で奔走していく予定ですので、今後のnoteで楽しみにしていただければと思います。 ところで、デジタル庁って知ってますか？ 説明しますので、30秒だけお時間ください！ デジタル庁とは？ひとことでいうと、2021年9月に設置される予定の「社会全体のデジタル化を主導する官庁」です。 今までは、それぞれの省庁が自分の領域の法律や規制のシステムを作っていたので、となりの省庁のことはもちろん、となりの課のことも
42歳町長ら職員29人が接種 高齢者先駆け「キャンセル分で」 | 毎日新聞
茨城県城里町の上遠野（かとうの）修町長（42）が4月下旬、町内の高齢者に先駆け、新型コロナウイルスのワクチンを接種していたことが明らかになった。上遠野町長は13日に記者会見を開き、「接種は（町の）保健センターで行われるため、その開設者である私も医療従事者。キャンセルが発生し、廃棄を避けるため接種した」と説明した。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
パーク24、善意の上に成り立つカーシェアのバグを突かれると「そこになければないですね」でサービス終了 : 市況かぶ全力２階建