アーキテクチャが許してくれない「新しい私」の構築 90年代の終わり頃、ネットは明確なパブリックな空間だった。あの頃は企業も団体もHPから情報発信・提供するだけ。それこそweb1.0だった。ネットはあくまで個人の参加で作り上げられており、ある種ボランタリーな世界であった。そんなパブリックなインターネット空間への貢献意識のあらわれがフリーウェア文化やネットコミュニケーションの文化にはあったと思うが、それが機能していたのは2ちゃんねるまで。 そもそも私は2ちゃんねるを非常に高く評価している。あの場はある種、ネットという公共空間において私達のアイデンティティの在り方がどう変わっていくのかがひとつの答えだったのかなと思っている。 2ちゃんねるが素敵だったと思うのは、バックグラウンドにある現実世界の「自分」を一切排除した新しい参画の場を作り出したこと。そこに低いハードルで参画できることを保証した。論理

襲いかかる「O」の大群から検索結果を守ることが、Googleからユーザーの戦隊に与えられた最新のミッションだ。 Googleの最新のイースターエッグ（隠し機能）で遊ぶには、検索画面で「zerg rush」というフレーズを入力する。いったん通常の検索結果が表示された後、ゆっくりと、だが着実に、四方八方から（GoogleのOを表す）「O」の大群が襲いかかってきて、ユーザーの検索結果を消し去ろうとする。 それに対抗する唯一の武器は、頼りになるマウスだ（タッチスクリーンを使っている場合は指）。攻めてくる「O」をクリックまたはタップすると、1つずつ消えていく。Google側ではユーザーのヒット数を記録しており、倒した「O」の数と1分あたりの操作量（APM）が表示される。 だが、結局は勝ち目のない勝負をしていることになる。というのも、「O」の軍勢はあまりに強く、大量に送り込まれてくるからだ。やがて最後

foursquare、Appleに続き、今度はWikipediaがGoogle Mapsに代えてOpenStreetMapを採用することになった。 Wikipediaがブログで発表したこの決定により、Google MapsのAPIを大量に使用するユーザーに課金するというGoogleの決定に対し、疑問の声がさらに高まることになりそうである（なお、以前は同APIの使用は無償であった）。Googleは2012年3月から、1日のページロード数が2万5000を超えるAPI使用者に対して、1000ロードにつき4～10ドルを課金し始めている。 WikipediaのYuvi Panda氏は、コミュニティーによって支えられている地理情報作成プロジェクトであるOpenStreetMapに切り換えるという決断について次のように述べている。 われわれのアプリケーションはこれまで、近隣のビューにGoogle Map

ブロガーを巻き込んで展開された「Google Chrome」ブラウザの宣伝活動が有料リンクに関するGoogleのガイドラインに違反したとして、「browser」と検索した際のChromeページの表示順位が下げられている。 米国時間1月3日現在、Googleの検索結果の上部にChromeの広告はなく、Chromeページへのリンクも最初の検索結果ページのどこにもない。このニュースを最初に伝えたSearch Engine LandのDanny Sullivan氏によると、Chromeのページは50位にランクされているという。 Search Engine Landによると、Googleは声明で「われわれは調査の結果、少なくとも60日間にわたってwww.google.com/chromeの表示順位を落とし、このサイトのPageRankを下げるため、手動の措置をとることにした。Googleはこのキャン

ソーシャルブックマークサービスDeliciousは米国時間4月27日、AVOSに買収されたことを明らかにした。AVOSは、YouTubeの共同創設者Chad Hurley氏とSteve Chen氏が創設した企業である。米Yahooは、Deliciousサービスの運営を7月までは継続すると声明で述べている。ユーザー情報は、AVOSに移管される予定だ。 AVOSは、Deliciousをこれまでと同様に運営する予定であることを述べている。DeliciousのFAQページにおいて、Yahooは、「AVOSがDeliciousを再オープンするに際して、調整時間が生じる可能性はある。しかし、同社の意図は、新機能を加え、サービス全体を発展させることになる」と述べている。 AVOSの最高経営責任者（CEO）であるHurley氏は、「この素晴らしいコミュニティーと仕事ができること、そして、Delicious

総務省通達「東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語への適切な対応に関する電気通信事業者関係団体に対する要請」は極めて危険だ。 ツイッターで教えられて驚いた。 総務省は４月６日、「東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語への適切な対応に関する電気通信事業者関係団体に対する要請」として「電気通信事業者関係団体に対し、東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語について、各団体所属の電気通信事業者等が表現の自由に配慮しつつ適切に対応するよう、周知及び必要な措置を講じることを要請」した。 その内容は 「被災地等における安全・安心の確保対策ワーキングチーム」において、「被災地等における安全・安心の確保対策」が決定されたとして、「東日本大震災後、地震等に関する不確かな情報等、国民の不安をいたずらにあおる流言飛語が、電子掲示板への書き込み等により流布している状況に鑑み、インターネット上の流言飛

Opera Softwareは10月14日、ノルウェーでイベント「Up North Web」を開催し、ウェブブラウザの最新版「Opera 11」を発表した。 Opera 11はこれまでユーザーからの要望が多かったエクステンション（拡張）を搭載するのが特徴。FirefoxやChromeと同様に、ユーザーが自由にOperaに好きな機能を付け加えられるようになる。拡張の管理画面も開発中で、イベント会場でデモが披露されていた。製品担当者によれば、拡張機能をインストール、アンインストールするにあたってブラウザの再起動は必要ないとのこと。 デモではブラウザ上でマウスオーバーした単語をWikipediaで検索する拡張やソーシャルブックマークサービス「Reddit」に登録する拡張が公開された。開発中の管理画面にはFacebookのアップデートを知らせてくれる拡張やYouTubeの動画をダウンロードする拡張

UPDATE　Googleの「WebM」テクノロジには、ウェブベースビデオを変革するという以上の計画があったようだ。同社は、「WebP」と呼ばれる新しいフォーマットによって、ウェブ上の静止画像も変革したいと考えている。 Googleは米国時間9月30日、新しいグラフィックスフォーマットWebPと、これを使用することにより、現在主流のJPEGファイル形式と比べて、画像ファイルのサイズを約40％縮小できるという同社の研究結果とともに発表した。これにより、ファイル転送はより高速になり、GoogleがWebPの普及に成功すればネットワーク負荷が低下することになる。 WebPは、JPEGと同様に、ユーザーが画質と引き換えにファイルサイズを圧縮することができる。また、こちらもJPEGと同様に、「lossy」なフォーマットであり、元の画像を完璧に再現することはしないが、人間の目で見た場合に、できる限り元

セキュリティ会社Sophosは米国時間9月21日、Twitterのウェブインターフェースを悪用した、潜在的な危険性を持つ新たなハックに関するエントリを同社ブログに投稿した。影響を受けるのはTwitter.comのみで、サードパーティー製クライアントは影響を受けない。 このハックの仕組みは次のようになっている。ツイートのURL内にJavaScriptコード（onmouseover）を挿入することで、ユーザーがリンクの上にカーソルを移動させた場合にポップアップメッセージを表示させるようにする。 Sophosは、この攻撃を最初に起こした人々は今のところ「遊びでやっている」が、スパマーや悪意あるコードの提供者らに悪用される可能性もあるとしている。この問題は、先週公開された新しいTwitterのウェブインターフェースとともに、従来のインターフェースにも影響があると思われる。 「Mouseover」ハ

前回までを振り返る--Unicodeコンソーシアムの影響力 前回はどこまでお話ししましたっけ。世界中の文字の収録を目的とした文字コード規格、Unicodeは、米国のIT企業を中心に結成されたUnicodeコンソーシアムが制定するデファクト規格に過ぎないこと。しかし公的な国際機関が定めるデジュール規格ISO/IEC 10646と同期することで、WTO/TBT協定にもとづき世界中の国々に普及させられるメリットを得たこと。 また、Unicodeコンソーシアム自体はオープンな組織だけれど、意志決定を行うUTC（Unicode Technical Committee/Unicode技術委員会）で一票を投じる権利を持つのは一握りの団体に限られること。そしてUTCはISO/IEC 10646のアメリカ・ナショナルボディであるL2委員会と合同でしか開催されておらず、同時にL2委員会とUnicodeコンソー

Googleのソーシャルネットワーキング機能「Google Buzz」のリリース時の広報活動は失敗だった。そのほとぼりが冷めた今、Googleは再びBuzzをユビキタスな存在にしようと試みている。今回は、Buzzをデスクトップ向け「Google Maps」内のレイヤとして追加した。 「Google Maps」に「Google Buzz」が新しいレイヤとして追加された。 提供：Screenshot by Jessica Dolcourt/CNET 公に「バズ」された興味を引く場所をコンピュータから閲覧できるように、Google Mapsに新しいBuzzレイヤが追加された。ユーザーはマップ画面の「Traffic」ボタンと「Map」ボタンの間にある「More」ボタンから同レイヤを追加することができる。 Google Maps.comのBuzzは、現在は閲覧のみが可能だが、公開された投稿にコメント

「激震マスメディア」が露わにしたもの 3月22日に生放送されたNHKスペシャルの『激震マスメディア』に出演した。この番組については多くの人が多くのことを語っていて、今さらその内容について私が付け加えることはほとんどない。ただひとつだけ言っておくと、会話がかみ合わないことは事前から十分に予想できたことで、そもそも企画したNHKのスタッフだって「かみ合った議論」を期待していたわけじゃないと思う。そうでなければ新聞協会会長、民放連顧問なんていう巨塔を出演者としてぶつけてくるわけがない。 それをNHKが狙っていたのかどうかは別にして、あの討論に意味があったとすれば、新聞やテレビという亡びていく巨象にわかりやすい「顔」を与えたことだった。新聞にしろテレビにしろ、一部の有名記者やコメンテーター、タレントを除けば、どのような人たちがそうした組織を維持し、世論を作り出しているのかという生身の姿はほとんど見

UPDATE　Googleは、マイクロブログサービスTwitterの買収に関する話し合いで最終段階にあるという。TechCrunchが米国時間4月2日、2人の匿名情報筋の話として報じた。 しかし、All Things DigitalのKara Swisher氏は3日、この報道は事実ではないと述べ、両社は単に製品に関連した話し合いをしているだけ、という匿名の情報筋の話を伝えた。また、TechCrunchも記事を更新し、買収に関する話し合いは「かなりの初期段階」にある、という別の情報筋の話を付け加えた。 Googleはコメントを避けたが、Twitter共同設立者Biz Stone氏は3日、同氏ブログに声明を投稿した。ただし、話し合いについては、認めることも否定することもしなかった。 「Twitterが他企業と定期的に、そして、さまざまな内容について話し合いをしても、驚くべきことではない」とSt

著作物の写り込みや研究・開発、教育目的でのプログラムの複製など、偶発的・不可避な著作物の再利用を合法的に認める「権利制限の一般規定」の導入を検討している、文化庁著作権分科会の法制問題小委員会が中間報告書の作成に着手している。3月30日に開催された同委員会の第3回会合で、報告書の素案が大筋まとまった。 同小委員会では、3月17日に開催された会合で事務局が中間報告書の素案を提示している。今回の会合では、前回未定稿となっていた権利制限の一般規定に関する諸外国の状況に関する項目が追記されたかたちで、素案が再度提出された。 会合では、前回に引き続き、同小委下に設置されたワーキングチーム（WT）が整理した、“形式的権利侵害行為”の類型について議論。既存の個別権利制限規定の適用は受けないものの、利用の様態から権利者に特段の不利益を与えないながらも著作物の利用行為にあたる2つの類型を中心に意見交換が行われ

“日本版フェアユース”と呼ばれる「権利制限の一般規定」の導入を検討している、文化庁の文化審議会著作権分科会法制問題小委員会の2010年度第2回会合が3月17日、開催された。 例年は3月以降に初会合が開かれている同小委。しかし今期は3月中の中間報告書とりまとめを目指しているため、前回から前倒しで開催されている。今回の会合ではまず、前回までの議論の内容をまとめた中間報告書の素案を事務局が提示した。素案は全4章で構成されており、このうち未定稿となっている一部を除いた内容について、意見交換がなされた。 同委員会では、前回までの会合をふまえ、「権利制限の一般規定について、導入を前提とした議論を続けていく」という合意がなされている。 今回提示された素案では、第3章の「権利制限の一般規定を導入する必要性について」の項目で議論の経過を報告。インターネットの発達により、著作物の利用形態が多様化するなかで、個

欧州委員会がGoogleに対する独占禁止法違反の調査を開始した。 Telegraphは英国時間2月24日、欧州の規制機関は、価格比較サイトのFoundemやCiao（Microsoft傘下）などの欧州企業から苦情が寄せられたことを受け、Googleに対し、同社が検索結果と広告を順位付けする方法を尋ねる書簡を送付したと報じた。これらの企業、特にFoundemは、Googleが検索結果において、これらの企業のウェブサイトにペナルティを科し、競争上の圧力をかけたとして、長い間苦情を申し立てている。 Googleは欧州の規制機関からの問い合わせを受けたことを認めたが、不正行為は否定した。同社はブログ投稿で、「これらの申し立てに対してはフィードバックと追加情報を提供するつもりだが、われわれの事業はユーザーおよびパートナーの興味に基づき、また、欧州の競争法に従って運営されていると確信している」と述べた

文：Lance Whitney（Special to CNET News） 翻訳校正：中村智恵子、高森郁哉2009年12月21日 10時54分 フランスの出版社から提訴されて長く争われていた著作権侵害訴訟で、Googleは現地時間12月18日、パリの裁判所が同社の主張を認めない判決を下したと述べた。 裁判所は検索大手のGoogleに対して、出版社のEditions du Seuilを傘下に置くフランス企業La Martiniereへの損害賠償金30万ユーロ（約43万ドル）の支払いを命じた。この訴訟は、「Google Books」の検索結果に含める目的で同出版社の書籍の抜粋をスキャンしたことにより、Googleが著作権を侵害したとして訴えていた。La Martiniereの主張は、Googleが同社書籍をスキャンしてサイト上で公開するつもりならば、著作者と出版社に補償すべきだというものだった

「Google Chrome」は、拡張機能がなかったものの、リリース後1年で市場シェアを著しく伸ばした。そして今、Chromeに対して1番多く要望されていた同機能が、「Windows」版（ベータ版および開発版）とLinux版（ベータ版および開発版）に組み込まれた。この新ブラウザで使用できる拡張機能の中でも特に優れたものをいくつか見ていく時だ。 筆者が第1に挙げる拡張機能は、Chromeに対して2番目に多く要望されていた機能、RSSのサポートだ。「RSS Subscription Extension」を使うと、Chromeはページ上のRSSやAtomのフィードを自動的に検出できる。この機能は、ほかのどんなブラウザにでもあるのだから、デフォルトの機能でない理由はよく分からないが、今では少なくともそれを追加する方法ができた。 Googleのサービスに関連した拡張は多数あり、いずれも、確認すべき最

Googleは米国時間12月14日、「Google URL Shortener」（goo.gl）という名称で新たなURL短縮サービスを立ち上げ、新分野へと進出することになった。 「TinyURL」や「Bit.ly」など、既存の普及している他のURL短縮サービスとは異なり、Google URL Shortenerは、スタンドアロン型サイトで利用可能な汎用のURL短縮サービスではない。Google URL ShortenerはGoogleの提供製品に組み込まれ、まずはGoogleのブラウザ用ツールバー「Google Toolbar」とRSSサービスの「FeedBurner」から提供が開始される。両サービスは現在、文字数を少なくしながらソースコンテンツにリンクする短縮されたGoogle URL ShortenerのURLを生成可能となっている。これは、とりわけ文字数が限られるTwitterのよう

Opera Softwareは12月3日、次世代HTML仕様「HTML5」に関するウェブ開発者向けイベント「HTML5を使ってみよう！」を日本オフィスで開催した。本記事では、OperaウェブエヴァンジェリストのDaniel Davis氏による、HTML5に関するプレゼンテーションを紹介する。 HTML5は、AppleやMozilla、Operaらにより設立されたコミュニティ「Web Hypertext Application Technology Working Group（WHATWG）」で開発中のHTMLの最新版。Davis氏は、「ウェブページを作る時、ブラウザを使うユーザーだけでなく、ほかの機械やアプリケーションがアクセスすることも考えなくてはならない」とし、新たなマークアップ言語について説明した。 例えば、視覚障がい者のためのソフトウェアに「スクリーンリーダ」がある。マークアップ言