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｢コメが消えた夏｣日本人が代わりに爆買いした物
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スマホが学力を｢破壊｣する､成績不振は勉強不足や寝不足ではなかった新事実 | 東洋経済education×ICT
中高生の4人に1人が「ネット依存」 総務省の調査結果（『令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』）によると、2023年時点でインターネット依存傾向の人の割合は7.4％と報告されています。年代別に見ると10代が最も高く、24.8%と過去最高の数値となっています。実に中高生の4人に1人がネット依存の疑いがあるのです。 下の表は、インターネット依存傾向を測るヤング8項目基準という質問項目です。上記の調査でも用いられています。8項目のうち5つ以上が該当すれば、依存傾向と判定されます。2024年現在、ネット依存やスマホ依存は「病気」として認定されておらず、診断基準は確立されていません。自身の生活習慣を顧みる目安として、回答してみてください。 榊 浩平（さかき・こうへい） 東北大学応用認知神経科学センター助教 千葉県出身。東北大学理学部卒業。同大学院医学系研究科修了。博士（医
コロチキ西野1年弱で体脂肪23→7％の全プロセス
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リゲインもほぼ消滅｢栄養ドリンク｣衰退の背景
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キー局決算で見えた｢TVerによる驚きの配信収入｣
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facebookで｢詐欺広告｣が放置され続ける真因
メタプラットフォームズの柱である広告事業の信頼が揺らいでいる。 起業家の前澤友作氏がfacebookを運営するメタを提訴する意向を示し、大きな話題となった、著名人の画像を不正使用して投資などを呼びかける詐欺広告。連日、大手メディアなどで取り上げられているが、この問題は日本だけにとどまるものではない。 オーストラリアでは当局がメタを告発しており、著名人の写真などを勝手に利用したネット広告に関して裁判で争われている。アメリカでも訴訟をめぐる動きが出るなど、世界各地で同じような問題が起きているのだ。 無断で肖像を使われている著名人はもちろん、広告によって詐欺に遭った被害者にとっても大きな問題だが、メタ自身にも、今後の事業を考えていくうえで極めて大きな影響を与えかねない。 直近決算は広告収入の伸びで絶好調 メタが2月に発表した2023年12月期決算では、“ターゲット広告王”とも言える同社の復活が鮮
"アブラ"じゃない｢肝臓に脂肪がたまる｣根本原因
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日本株は誰がなんと言おうと､やっぱり暴落する
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食べログ逆転勝訴の決め手｢別ロジック｣の波紋
「日本全国のチェーン店にとって、非常に悲しく残念な結果であり、衝撃的な判決だった」 焼き肉店チェーンのオーナー、イム・ファビン氏。グルメサイト最大手「食べログ」を独占禁止法違反で訴えた裁判（詳細はこちら）で、1年半前に「ジャイアント・キリング」とも言える判決を勝ち取り、一躍時の人となった。そのときとは打って変わり、1月19日は報道陣の前で厳しい表情を見せた。 2022年6月16日、東京地方裁判所は2019年5月に行われた食べログ上の評点を算出するアルゴリズムの変更が優越的地位の濫用に当たるとし、被告食べログ側に原告焼き肉店への損害賠償3840万円の支払いを命じた。 敗訴した食べログ運営会社、カカクコムは即日控訴。弁護団には1審を担当した3名の弁護士に加え、「四大法律事務所」の一角、森・濱田松本法律事務所から計6名を増員した。その中には地裁で会社間紛争を取り扱う、民事第8部の元トップ（部総括
｢ストロング系｣毎日10缶飲んでた私に起きた異変
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苦境のUUUMが｢広告会社へ身売り｣を決めた必然
「いつもUUUMを応援いただきありがとうございます。僕自身の想いもご報告していきたいですが（中略）TOB成立後に改めてお伝えしたいと思います」――。 国内最大のYouTuber事務所、UUUMの創業者で会長である鎌田和樹氏は8月10日、自身のX（旧ツイッター）にそう投稿した。 広告・マーケティング事業を手がけるフリークアウト・ホールディングスは同日、UUUMに対し、連結子会社化を目的とした株式公開買い付け（TOB）を実施すると発表した。同時にUUUM側もこれに賛同する意見を表明した。 フリークアウトは65％を買い付け予定数の上限とし、UUUMの上場を維持する方針だ。買い付け期間は9月8日まで。投じる資金は最大で97億円となる。 今回のTOBに際して、筆頭株主であるUUUM会長の鎌田氏（5月31日時点の株式所有割合29.46%）と第2位株主で個人投資家の梅田裕真氏（同8.77%）が、保有株式
訪日客の鉄道旅､英語通じず困った｢あるある｣集
世界的にコロナ禍が収束し、再び訪日観光客が増えている。国内ではインバウンド需要を歓迎する報道が多いが、日本は主要国で最も英語の通じない国である。日本は安全でトイレの清潔な良い国であるが、世界から見るとコミュニケーションの取りにくい国であることも自覚しておかねばならない。いっぽう、やはり英語が通じなかった韓国や中国では英語の通用度がずいぶん上がったと感じる。何が違うのだろうか。 アジアで一番良かった国が「フィリピン」の衝撃 北京から寝台列車でモンゴルへ向かったことがある。コンパートメントには私とデンマーク人青年、彼はアジア3カ月間の旅の終わりで、ネパールから入り、アジア各国を周遊、北京から列車でモンゴルへ、さらにシベリアを横断して帰国するという。 私はありきたりな質問だが「アジアでどこが良かったですか？」と聞いた。すると彼は真剣に考えてくれたが、意外にも答えは「フィリピン」だった。私は「海が
花王を抜いた！｢シャンプー下克上｣はなぜ起きた
ドラッグストアの目立つ棚に所狭しと並べられているのは、洗練されたパッケージの1500円帯のシャンプー群。かつて主流だった500円程度の大手ブランドは、下の棚へ追いやられている。 「今やヘアケア商品は高収益カテゴリーに変わった。売れ筋になったので、入り口付近に棚を移動させる店舗も増えている」。ドラッグストア幹部は嬉しそうに語る。ここ数年でヘアケアの主役が、大きく入れ替わっている。 商品が飽和状態で成熟化した日用品市場。そんな中でヘアケアは「単価上昇の模範例」になっている。シャンプー市場を高価格帯商品で席巻するのが、大阪に本社を構えるI-ne（アイエヌイー）だ。 2015年に発売した高価格帯シャンプー「ボタニスト」が大ヒットし、2020年に東京マザーズ（現グロース）市場に株式上場を果たした。”一発屋”で終わることなく、2021年発売の「YOLU」も売れている。2022年度の売上高は前期比24.
【独占手記】私が山上徹也との面会を決めた理由
甥の山上徹也が安倍晋三元首相を銃撃した2022年7月8日の事件から、まもなく1年が経とうとしている。 事件後、私はマスコミ関係者に事件の背景を説明してきた。徹也の幼い頃に父親（私の弟）が自死したことや、徹也の母親が旧統一教会に多額の献金をしたことが原因で一家が破産したこと、さらには障害者だった徹也の兄が将来を悲観して自死したことをなどである。そうした事件の背景を説明することが伯父としての社会的責任だと考えたからだ。 徹也の捜査は終了し起訴されたことで、私は、自分の任務を終えたと考えている。ところが事件から1年という節目が近づいているからか、最近、再びマスコミ関係者が私のところにやってくるようになった。その一つひとつに対応するつもりはないため、以下、徹也に関することを記しておくことにした。 海水浴場で見せた笑顔 まずは彼の少年・青年時代に触れておきたい。 彼の父親が自死したのは1984年、徹
潜水艇行方不明､乗船するCEOが語っていたこと
オーシャンゲート社の潜水艇が5人を乗せたまま大西洋で行方不明になる数年前から、同社の、富裕層の乗客をタイタニック号の残骸に案内するという特徴的なミッションは多方面から警告を受けていた。 2018年1月、オーシャンゲートのエンジニアリングチームは、「タイタン」と名付けられたこの船を、将来の乗客の安全確保に責任を持つ新しいクルーに引き渡そうとしていた。しかし、社内外の専門家は警鐘を鳴らし始めていた。 「乗客に危険が及ぶ可能性がある」と警告 裁判資料によると、オーシャンゲートの海洋事業部長であるデビッド・ロックリッジは、その頃から報告書の作成に取りかかり、最終的には、この船にはさらなるテストが必要だとし、「潜水艇が極限まで深くなるとタイタンの乗客に危険が及ぶ可能性がある」と強調した厳しい文書を作成したという。 その2カ月後、オーシャンゲートは業界のリーダー、深海探検家、海洋学者など30人以上の人
コメ消費減っているのに｢パックご飯｣売れるなぜ
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｢子2人とゴミ屋敷に住む｣シングルマザーの孤独
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神社庁が統一地方選候補に送りつけた｢公約書｣
全国8万社の神社を包括する神社本庁の政治団体・神道政治連盟（神政連）が、この4月に実施されている統一地方選挙で、LGBTQ（性的少数者）への理解増進や選択的夫婦別氏（姓）制度の導入に反対することなどを求める公約書（政策協定書）を各自治体の候補者に送っていたことがわかった。岸田文雄首相がLGBT理解増進法案を今国会に提出したい姿勢を示す中でのことだ。 公約書を受け取った自民党県議らが東洋経済に明かした。受け取った候補者のうち、公約に「同意」して神政連の推薦候補となった人の数は不明だ。 2月、首相秘書官が性的少数者や同性婚について「隣に住んでいるのもちょっと嫌だ」などと発言したことに各界から反発の声が上がると、岸田首相は即刻、秘書官を更迭した。 LGBT理解増進法について「今国会に法案提出して成立を図るべきだ」（山口那津男・公明党代表）という与党の声にも押され、首相自ら、自民党に法案提出の準備
東急の祖｢五島慶太｣は本当に“強盗"だったのか
2023年3月11日、東急の前身・目黒蒲田電鉄（以下、目蒲電鉄）の最初の開業区間である目黒―丸子（現・沼部）間の開業から100周年を迎えた。同社の創立は、開業前年の1922年9月2日であり、この日が東急の創立日とされている。 東急は、創立100周年に合わせ『東急100年史』を編纂した。1973年4月の『東京急行電鉄50年史』発行から半世紀を経て編纂された100年史は、当然のことながら新たな視点で執筆されている部分も多い。 『100年史』で見直した視点 100年史の編纂に当たった、東急広報グループ主査の竹内敏浩氏は、大学時代に交通地理・交通史の大家として知られた故・青木栄一東京学芸大学名誉教授のゼミで学んだ経歴を持つ。学生時代に東急50年史を読んで下記の点に違和感を覚えたといい、100年史の制作に携われるのならば、見直したいとずっと思っていたという。 「当社は成長の過程で、池上電気鉄道（現・
｢ChatGPT｣に浮かれる人が知らない恐ろしい未来
2022年11月の公開から瞬く間に大旋風を巻き起こしたAIチャットボット「ChatGPT」。その技術を自社の検索エンジン「Bing」に取り入れたマイクロソフトと、生成AIの進化に貢献した深層学習の手法「Transformer」を生んだグーグルによるAI競争も、熾烈さを増している。 一方で、こうした生成AIの回答には誤りも多く、社会にもたらす悪影響への懸念がくすぶる。このテクノロジーとどう向き合うべきなのか。国立情報学研究所 社会共有知研究センター長で、2011年にスタートした人工知能プロジェクト「ロボットは東大に入れるか」のプロジェクトディレクタを務めた新井紀子氏に聞いた。 ――ChatGPTやBingchatが続々と公開され、自然な受け答えを評価される一方、誤りの多さについて懸念も上がっています。 Transformerの登場以降、書き手が人か機械かの見分けがつかないほど、AIの生成する
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