2023年03月16日05:39 チップチェッカー開発者に「警告」もver3.0発表 講演会2 カテゴリ社会 donnjinngannbohnn isf: https://isfweb.org/post-16804/ ワクチン接種者の体内から出るブルートゥース信号を確認するアプリ、チップチェッカーの第2回講演会「ワクチントリックをスキャンする」が2月25日、川崎市内で「日本と子どもの未来を考える会」(略称・ニコミ会、きぃ代表)主催により開かれ、開発者のナゴヤ・ジョーさんが「警告」を受けていたことが明かされた。 ナゴヤさんの消息を報告する山田さん(左)とザウルスさん(2023.2.25筆者撮影) 予定されていたナゴヤさんの講演は取りやめになり、ニコミ会副代表でエンジニアの山田宏道さんがナゴヤさんの偉業を確認するとともに、コオロギ食勧奨の目的について持論を述べた。続いてチップチェッカーの企画・
昆虫食なんて絶対食べないし家族にも食べさせないぞ!と怒っている人は少なくないはず…。 そのためにはまずは敵を知らねば!と色々調べてみたら…。日本国内の参入企業が思っていた以上に多くて絶望しています。 2023年2月の時点でわかっている国内の主な「昆虫食参入企業」を警戒レベル別にご紹介します。 【警戒レベル 低】素焼きや佃煮など見た目でわかる昆虫上級者向け商品を取り扱う企業 個人的にはどの企業も、昆虫を食卓に上げようとしている時点で「罰当たり企業」でしかないと思っているのですが、昆虫食のことをたくさん調べているうちに感覚が麻痺したというか、考え方が変わったというか…。 ぱっと見で「昆虫食」とわかりやすい、例えば昆虫を丸ごと「素焼き」や「素揚げ」、「佃煮」などで販売している企業の方がまだ良心的なんだなと思うようになりました。 見た目のインパクトでは一番衝撃は大きいんですけど、昆虫食を避けたい人
気候変動問題、ウクライナ侵攻による食料危機を背景に、食をめぐる世界市場では今なにが起きているのか? 急速に進むフードテックの裏側を描いた新著『ルポ 食が壊れる 私たちは何を食べさせられるのか?』が話題の国際ジャーナリストが語る、“食の文明史的危機”とは? ――今後、フードテックの世界市場規模は700兆円を超えるとも言われていますが、アメリカの代替肉大手ビヨンド・ミートがついに日本にも上陸しました。 堤 近年、「気候変動」と「食料不足」を一気に解決する“夢のテクノロジー”として、人工肉が大きな注目を浴びています。牛のゲップによる環境破壊も減らせるし、大量の飼料と水を消費する畜産よりもコスパがよく、動物性タンパク質じゃないから健康にもいいと。 植物性の代替肉自体は以前からあり、アメリカで私も食べたことがありますが、パサパサした食感で肉の味とは程遠かった。ところが、インポッシブル・フーズ社が遺伝
Laughing Man @jhmdrei 12月6日 妊婦の💉接種 . 赤ちゃんが、子宮内で心臓発作で死亡している。 https://unbekoming.substack.com/p/stillbirths-res-ipsi-loquitor @Naritasan11 言葉が見つかりません😭 『体温「33℃台」の人たちが続出しているようなんですが…』 (BrainDead World 12月5日) https://nofia.net/?p=8438 ハンコウ リン2 @mitsuemon666 12月2日 🇨🇭 スイスの自然療法士George Della Pietra氏は、輸血を必要とする患者にワクチン未接種の清潔な血液を提供する新しいサービス「SafeBlood Donation」を開始しました。 すでに18カ国で展開中👀 『Unvaccinated blood ban
近年注目されている昆虫食の業界図鑑(カオスマップ)を作成しました!(2022年2月現在) 2020年から比べると大きく増えたことがわかります。 日本の国産の昆虫食が買えるところまとめ(令和ver) 最新版!昆虫食関係企業大図鑑! (2022年2月現在) 投資を受けた企業はこちらでまとめました。 昆虫食業界で投資を受けることに成功した企業一覧(調達時期順) 大図鑑企業・団体一覧(順不同)養殖 TAKEO 養殖から製造、販売まで幅広く手掛けています。自社の昆虫農業「むし畑」も運営しています。 BugMo コオロギを使った養殖システムの設計開発、エコシステムの提案、商品の研究開発などを行っています。 フエゴインターナショナル株式会社 食品ロスの解消、コオロギ養殖を通じてのサーキュラーエコノミーの実現を目標としているベンチャー企業です。 Chu‘s コオロギパウダーを作る過程で生まれるクリケットオ
「国民病」とも言われる花粉症からの解放に向けた取り組みを強化するよう、全国の知事らが対策案をとりまとめ、国に要望した。花粉を極力出さない新品種の開発や苗木の安定供給体制作りなどがその柱だ。一方、国は空中からスギ林に薬剤を散布する新たな花粉症対策の実証実験を今年度中に始める予定で、その効果も注目される。 39都府県で構成される全国知事会のプロジェクトチーム(PT)は2020年に発足し、県境を越えて飛散するスギやヒノキの花粉対策を検討してきた。PTリーダーの伊原木隆太岡山県知事らは1日、東京・霞が関の林野庁を訪問し、織田央長官に知事会の要望書を手渡した。
サケ、ヒラメ、シシャモ、ニシンなど、日本では人工的に孵化させた稚魚を放流して、水産資源を増やそうという試み種苗放流が、全国で約70種も行われています。恐らく、多くの皆さんは、その効果に何の疑問を持つことなく、孵化させた魚の放流に期待していることでしょう。筆者も、その一人でした。 ところが、世界に目を向けてみると、水産資源をサステナブルにしている国々と、わが国が行っていることは、どうやら違うことがわかりました。「間違っている前提に基づく正しい答え」が魚の資源が激減している日本では随所に見られます。その一つ、種苗放流について解説します。 例えば、日本ではシシャモやニシンの種苗放流を行っています。国産シシャモは漁獲量の激減が止まらずで、資源は壊滅寸前です。 また、ニシンも増えたといっても、それはかつて50万トン漁獲されていた数量が5000トン程度に減り、最近では1.5万トン程度になっているに過ぎ
世はまさにSDGsブームといえますが、その一つひとつを科学的に検証していくと矛盾もあるようです(写真:metamorworks/PIXTA) 世はまさにSDGsブーム。「よりよい未来をつくるために」と掲げられ、政府やマスコミも手放しで礼賛する17の達成目標はどれもご立派なものばかりだが、その一つひとつを科学的に検証していくと、欺瞞と矛盾に満ちた「大嘘」であることがわかる。「人々の『いいことをしたい』という善意につけ込んで、騙(だま)しているという意味では、かなり悪質だ」と生物学者・池田清彦さんは指摘する。最新刊『SDGsの大嘘』から一部抜粋・再編集してお届けします。 【漫画】実家で暮らす働かない50代が日常考えていること ここでは「SDGs」という考え方が実は多くの矛盾を抱えていて、それを無理に実現したところで「素晴らしい未来」などまったく訪れないという「嘘」を暴いていくわけだが、SDGs
ニュージーランド(NZ)で6月8日、同国最大の温室効果ガス発生源の一つであるウシやヒツジのげっぷへの課税案が公表された。最終決定は2022年12月の予定で、税収は農家のための研究開発および助言サービスに充当される(ナレーションなし)。 畜産品輸出大国のニュージーランド(NZ)で、ウシやヒツジのげっぷに課税案。同国最大の温室効果ガス発生源のひとつとなっているためだ。 NZでは、人口500万人に対し、ウシは1000万頭、ヒツジは2600万頭いる。 草案では、2025年以降、農家がげっぷ税を支払うことになる。長期・短期の農業用ガスの税率は別となるが、排出量の算出方法は同一となる予定。 税収は、農家のための研究開発および助言サービスに充当される。 この制度に関する最終決定は2022年12月の予定だ。
パキスタンでは、2010年7月22日から9月まで断続的に豪雨が継続し、インダス川流域全体(国土の20%に当たる16万平方キロメートル)が冠水するパキスタン建国以来最悪の洪水災害が発生したというニュースは記憶に新しいんじゃないかと思うんだ。 被災者は2千万人以上(パキスタン人口の12%)、死者2,060人、負傷者3,112人にのぼり、倒壊家屋は190万棟、道路・かんがい施設ほか各種インフラが損壊し、広範囲にわたる農地の浸水など、全土にわたる甚大な被害となったそうで、日本からも総額197億円の円借款(円借款とは)が供与された。 そのパキスタンで、水を逃れ、木の上に避難した数百万もの蜘蛛が巣で木を覆ってしまう現象が起きているそうだ。まるで白いベールを被せたかのような木々。ところがこのクモたちのおかげで、人間にとって思わぬ福恩がもたらされたという。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く