食事から歯磨き時間まで。ウェアラブル端末3本やアプリなどで生活習慣データを徹底的に記録している話 - lala a live(ララアライブ)│フォーネスライフ
近ごろ、体重が増えてきた。最近、寝不足だと感じている……。そう思うことはあっても、「具体的な要因は何か」まで把握できている人は少ないのではないでしょうか。 ブロガーの骨しゃぶりさんは、睡眠、食事、運動といった生活習慣に関するあらゆるデータを計測して、その結果を記録し続けています。 30代半ばを迎えてこの先の健康に不安を感じるようになったそうですが、生活習慣のデータ計測を計測していたことで、体の「悪い流れ」が分かるようになり、不調の要因を特定して対策ができるようになったといいます。今回は生活習慣を記録するメリットや、記録を継続するための方法について寄稿いただきました。 骨しゃぶり 書評ブロガー。ブログ『本しゃぶり』で、本と何かを結びつける記事を書いている。週刊プレイボーイで「『◯◯の文化史』ぜんぶ読む」を隔週で連載中。 ブログ 目次 体重増加から見えた「悪い流れ」に対処するため、全ての食事を
Googleが行なった「最高のチームをつくる」調査の意外な結果。メンバーは重要ではなかった | ライフハッカー・ジャパン
『アメトーーク!』家電芸人が絶賛したサーキュライトが #Amazonプライムデー に登場! スペパ抜群で、簡単にスマートホーム化
スマートスピーカー（Alexa、GoogleHomeなど）って便利？それともいらない？できることや実際の用途に関するアンケート調査結果
使っているスマートスピーカーの種類 スマートスピーカーのうち、最も人気が高かったのがAmazonが販売しているAlexa。 種類が豊富で低価格な端末も揃っており、Amazonサービスと連携できる点などから、シェア率が飛び抜けて高くなっています。 AlexaはAmazonで行われるセールの際にかなり割引される点も人気のある点でしょう。 次いで人気なのはGoogleから販売されているスマートスピーカー。 そして3大スマートスピーカーのうち、最もシェア率が低かったのがAppleから販売されているHomePod。 スマホの国内シェア率No.1であるiPhoneとの連携が高く使い勝手は良いものの、AlexaやGoogle Homeに比べて販売時期が遅かったことに加え、1台で44,800円（miniでも14,800円）とかなり高額であることから、利用者はかなり少なかったです。 またその他のスピーカーで
2割が免税事業者に「原則新規発注しない」インボイス制度で苦境の免税業者・福島県（福島中央テレビ） - Yahoo!ニュース
2023年から始まったインボイス制度を受けて、県内企業のおよそ2割が免税事業者に新規発注しない考えであることがわかりました。 「封筒が届いていませんか？」税務署職員のなりすまし詐欺 100万円の被害 民間の信用調査会社・東京商工リサーチが、2023年10月に導入されたインボイス制度に関して調査したところ、県内企業92社のうち20.7パーセントの企業(19社)が、免税事業者への新規発注を「原則発注しない」と回答しました。 制度導入前から取引している免税事業者については、82.6パーセント(76社)が、発注量に「変化はない」としていますが、東京商工リサーチは免税事業者への新規発注が減少することが考えられるなど、厳しい状況が続いているとしています。
20～30代女性が夏に向けて欲しいアイテムは？ Qoo10が2024年夏のコスメ・ファッション調査実施｜ECのミカタ
20～30代女性が夏に向けて欲しいアイテムは？ Qoo10が2024年夏のコスメ・ファッション調査実施 「Qoo10」を運営するeBay Japan合同会社（以下：eBay Japan）は、全国の20～30代の働く女性500名を対象に「働く女性の夏のコスメとファッションに関する調査」を実施した。本記事では結果の一部を抜粋して紹介する。 調査概要◆調査名：「働く女性の夏のコスメとファッションに関する調査」 ◆調査期間：2024年5月2日～5月7日 ◆調査対象：全国の20～30代の働く女性 計500名 ◆調査方法：インターネット調査 ◆調査会社：株式会社ネオマーケティング 6割以上が夏用のコスメや服を新たに購入する予定 夏用のコスメを購入する理由は20代・30代ともに「気分を変えたいから（20代：42.1％、30代：45.4％）」が1位に。また、「紫外線をケアできるものに変えたいから（20代：
“環境にやさしい”で消費者はお金を払うか？
EYはカーボンネガティブを維持、2025年のネットゼロ実現に向け前進 2022年10月11日 サステナビリティ
GMトウモロコシと発がん性に関連、マウス実験 仏政府が調査要請
フランスのNGO「遺伝子操作に関する独立情報研究機関」（CRIIGEN）が公表した、米アグリビジネス大手モンサント（Monsanto）製の遺伝子組み換え（GM）トウモロコシを餌として与えられ、がんを発生したマウス（撮影日不明）。(c)AFP/CRIIGEN 【9月21日 AFP】フランス政府は19日、遺伝子組み換え（GM）トウモロコシと発がんの関連性がマウス実験で示されたとして、保健衛生当局に調査を要請した。欧州連合（EU）圏内での遺伝子組み換えトウモロコシ取引が一時的に停止される可能性も出ている。 農業、エコロジー、保健の各担当大臣らは、フランス食品環境労働衛生安全庁（ANSES）に対して、マウス実験で示された結果について調査するよう要請したと発表した。3大臣は共同声明で「ANSESの見解によっては該当するトウモロコシの欧州への輸入の緊急停止をも含め、人間および動物の健康を守るために必要
2023年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：佐野 傑）は本日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2023年 日本の広告費」を発表した。詳細は下記のとおり。 ＜2023年 日本の広告費の概況＞ ◆2023年の総広告費は、通年で7兆3,167億円（前年比103.0%）となり、1947年の推定開始以降、前年に続き過去最高を更新した。上半期（1-6月期）は、新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の5類感染症移行に伴うリアルイベントの開催数増加や国内外の観光・旅行の活性化などにより回復がみられた。下半期（7-12月期）は、夏から秋にかけての猛暑や中東問題などの影響を受けたものの、社会・経済活動の活発化に伴い「交通・レジャー」「外食・各種サービス」「飲料・嗜好品」を中心に広告需要が高まった。進展する社会のデジタル化を背景に増加傾向が続くインターネット広告費や人流の活発化に伴って増加した
ネットを監視も干渉もしない国は、日本を含むたった4カ国だけ
インターネット上の意見に政府の圧力がかかるのは70カ国中53カ国、監視干渉行為をしない国は日本を含めてたった4カ国。ネット上の自由に迫る「影」は着々と広がり続けています。その実情とは。長年情報通信政策に携わり、現在は大手プロバイダーのIIJ副社長である谷脇康彦氏の著書『 教養としてのインターネット論 世界の最先端を知る「10の論点」 』から一部を抜粋して紹介します。 インターネットはどう生まれ、どう使われてきたか 1960年代のインターネット草創期。インターネットの普及は世界の人々の間で情報や知識を共有することを促し、透明で民主的な社会の実現に貢献するという期待が利用者の間に確かに存在していました。これはインターネットの基本精神である「自律・分散・協調」という面に依拠するものでした。 具体的には、インターネットを構成するルーターなどの機器は民間の人たちが「自律」的、つまり自由に設置・運用し
自治体、精神疾患で休職1.8倍 20代と30代目立つ（共同通信） - Yahoo!ニュース
2022年度に精神疾患など「精神および行動の障害」で1カ月以上休んだ自治体職員は、10万人当たり換算で2143人（2.1％）だったことが17日、地方公務員安全衛生推進協会の調査で分かった。1993年度の調査開始以降で初めて2千人を上回り、10年前の約1.8倍になった。年齢別は20代と30代が平均を上回った。 【ランキング】都道府県版ジェンダー・ギャップ指数「女性に庶務ばかりさせない」男女格差が小さい鳥取県 総務省幹部は「昔に比べて職員1人当たりの仕事量が増え、デジタル対応や感染症対策など内容も複雑になっている」と業務負担が重くなっていると分析した。職場の余裕が失われて若手の教育に手が回らないほか、行政に対する過度なクレームなどハラスメントも影響している可能性があるという。
セルフレジは社会的に失敗だった？ 有人レジに戻す動きも
セルフレジは社会的に失敗だった？ 有人レジに戻す動きも2024.01.21 19:001,512,647 Thomas Germain - Gizmodo US ［原文］ （ そうこ ） コロナ期を経て、ますます導入が進んだセルフレジ。お店の人を介さず、自分で商品をピっとスキャンしてお会計する仕組みです。好き嫌いはあると思いますが、社会的試みとして失敗なのではという声が聞こえてきました。 セルフレジ（ロボットレジ）失敗説が膨らんでいる欧米。BBCの報道によれば、従来のレジに戻した店舗も増えており、消費者にとっても店舗にとってもセルフレジはカオスであるという認識がアナリストや業界関係者の間で主流になりつつあるといいます。 もちろん、今すぐセルフレジがなくなるわけではないでしょうが、セルフレジのみ・セルフレジが主な店舗は今後少なくなると見られています。 セルフレジにブレーキをかける欧米2023
科学データが見せる10世紀に社会が 大きく変化したわけ – 國學院大學
科学データが見せる10世紀に社会が 大きく変化したわけ ヒトと自然、これまでとこれから（笹生衛 教授 前編） 神道文化学部全ての方向け Tweet 旱魃（かんばつ）、大雨、洪水。そして都市部への人口集中による感染症の大流行。古代の人々の姿と、現代に生きる私たちの姿はほとんど変わらないことが、古代の遺跡調査と文献史料、そして最先端の科学データを突き合わせたときに見えてくるという。 笹生衛・神道文化学部教授（國學院大學博物館館長）への前後編インタビューで伝わってくるのは、古代の話でありながらどこまでもクリアで、そしてリアルな歴史の肌触りだ。 10世紀に、何かが起きたのではないか――。これは私が20代の頃、古代の集落の発掘調査現場に身を置くようになって抱きはじめた疑問でした。古墳時代からの伝統的な集落のかたちが8・9世紀までは残っていたのに、9世紀の末期から10世紀にかけて、その集落が消滅・分散
原因不明の川崎病 コロナ流行後3分の2に激減 解明の手がかりに? | 毎日新聞
乳幼児を中心に発症し、全身の血管に炎症が起きる川崎病の患者数が、新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的大流行）以降、3分の2に激減したことがNPO法人日本川崎病研究センターの調査で判明した。川崎病は1967年に故川崎富作氏が報告し、いまだ原因が分からない。患者数の変化から、病気の原因を解明する新たな切り口につなげようと、専門家が調査を進めている。 川崎病は、主に5歳未満の子どもがかかり、全身の血管に炎症が起きる。高熱や両目の充血のほか、イチゴのように舌が真っ赤になったり、全身に赤みを帯びた発疹が出たりする。
「死にたい」訴える子ども、コロナ禍前の1.6倍 相談相手少なく（朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
コロナ禍は、子どものこころにも大きな影響を与えた。一方で思春期のうつ病は正確な診断が難しい上、専門医も少ないといった課題がある。 【画像】「しんどい」が言えない 家出、飛び降り…うつ病と闘う14歳の僕 2022年の小中高校生の自殺者は514人と、過去最多を記録した。この514人を含む19歳までの1006人のうち、原因や動機がうつ病とされたのは79人だった。 国立成育医療研究センターが全国の子どもの心を診る医療機関を対象に調査をしたところ、「死にたい」と思う希死念慮の状態が外来で見られると診断された20歳未満の子どもは、22年度は214人いた。調査を開始した19年度と比べると、1・6倍に増えていた。 自殺を図った自殺企図者も22年度は110人と、19年度の1・7倍に増えていた。 21年末の別の調査によると、小学5年生～中学3年生に抑うつ症状が見られる場合に相談するかどうかを尋ねたところ、アン
中学入学時にスマホを買い与えると脳の発達が小6で止まる…スマホを毎日使う子を3年間追った衝撃の結果 小6と同じ能力のまま高校受験をしなければならなくなる
スマホを使い続けると、成長期の脳はどうなるのか。小中学生がスマホを使うことの影響を調べてきた榊浩平さんは「インターネットを毎日使っている子どもたちは、3年間で脳が全く発達していなかった。例えば、中学入学時にスマホを使い始めると、中学3年時点で小学6年と同じ能力のまま高校受験をしなければならなくなる」という――。 ※本稿は、榊浩平（著）、川島隆太（監修）『スマホはどこまで脳を壊すか』（朝日新書）の一部を再編集したものです。 11歳の子どもたちの脳の発達を3年間追跡調査した みなさんもこんな経験が一度はあるはずです。 紙にペンで文字を書く代わりに、スマホで文字を打つようになると、漢字が書けなくなります。インターネット上の地図が導くままに運転をしていると、道を忘れてしまいます。 インターネットの使用で脳をサボらせるオンライン習慣がついてしまうと、一体どんな悪影響があるのでしょうか？ 東北大学加齢
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日本は米・韓より「偽情報にだまされやすい」、事実確認をしない人も多く…読売３０００人調査（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
妊婦の梅毒が急増、胎児に感染すると難聴や知的障害の恐れ…「妊娠初期の検査を」（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
妊婦の梅毒が急増、胎児に感染すると難聴や知的障害の恐れ…「妊娠初期の検査を」
https://twitter.com/yuko_candida/status/1748036493170639064
日本はAIへの期待が世界最高だが、AIツールの活用は最下位―Slackがグローバルの労働環境調査結果を発表 
