大きな声では言えない無線LANエンジニアの本音
「無線LANにあまり大きな期待をしないでほしい」――。無線LAN関連の取材をすると、ネットワーク担当者や構築を支援したエンジニアの、こんな声をよく耳にする。 無線LANは家庭ではもちろん、駅やコンビニエンスストアでも無料で利用できるようになっている。比較的新しい無線LANアクセスポイント製品には、1Gビット/秒を超える通信速度をうたうものも登場している。今や「どこでも高速に通信が可能な技術」、というイメージが定着しつつある（写真）。 しかし、そのネットワークを構築・運用する“裏方”であるエンジニアは、思った以上に苦労しているようだ。とりわけ企業の中で使う無線LANは、スペース当たりのアクセスポイントの数が多く、快適な通信環境作りが難しい。冒頭の発言は、有線と同様の高速通信を期待する利用者への、いわば嘆きだ。 こうしたふと漏れた一言には、無線LANを活用するうえでのヒントが隠されている。技術
LTEネットワーク、実は盗聴が容易
LTEのネットワークで盗聴のリスクがある――。そう語るのはフィンランドNokia Networks社の技術者だ。2015年10月9日に開催された同社の日本法人ノキアソリューションズ＆ネットワークスが開催したプライベートイベント「Experience Day 2015」で明らかにした。 LTEのネットワークは無線区間は強固な暗号があり、鍵が露呈しない限り復号されない。しかし、eNodeBと呼ばれる基地局の背後の有線ネットワークは暗号化されていない場合があるという。「どこの事業者なのかやどの場所がそうだとは公表できないが、日本国内において移動通信網を構成する機器間の相互認証や通信の暗号化を施していない移動通信事業者があり、危険な状態にある」（技術者）という。 「現在、スモールセル化が進んでおり、ビル内など手に届く場所に低出力の基地局が置かれることがある。有線ネットワークにはEthernetが使
「突然落ちて当たり前」にエンタープライズITは堪えられるのか？
少し前の話ですが、シアトルのアマゾン本社に出掛けて米Amazon Web Services（AWS）の幹部の前でプレゼンをする機会がありました。 前回のこの連載「AmazonがエンタープライズITを『ぶっつぶす』」でも述べたとおり、私は「AWSはクラウド時代の鍵となる存在」と考えています。その一方で、現状の日本のエンタープライズITシステムをAWSに移行させるには、技術的、社会的にハードルがあり、簡単ではないとも見ています。 野村総合研究所（NRI）はAWSが日本で最初に認定したプレミアコンサルティングパートナーです。AWSを使ったシステム構築の経験は既に幾つもあります。その経験から率直に言うと、AWSを使ったシステム構築は喧伝されるほど容易ではありません。 こうした問題意識があったのでこの機会に、日本のエンタープライズITの現場の実情をAWSの幹部に理解してもらい、システム構築や運用を容
急すぎるIT部門の衰退、一刻も早く新たなIT組織をつくれ
最近、多くのユーザー企業でIT部門の地盤沈下が加速している。「それは以前からの話。木村さんも書いてきたではないか。何を今さら」。読者の声が聞こえてきそうだが、今回問題にするIT部門の地盤沈下は、経営から見た重要度の低下の話ではない。それこそ「何を今さら」だ。問題は、企業のIT活用におけるIT部門の役割の低下。しかも地盤沈下といった生易しいものでなく、IT部門の役割は崩落状態なのだ。 こんな数字がある。調査会社のITRの「IT投資動向調査」によると、IT部門が決定権を持つIT支出の割合が、2015年度には42.7％に落ち込んでいる。つまり、ユーザー企業がITに使うカネの4割にしかIT部門の権限が及ばないわけだ。しかも、2年前の2013年度に比べると10ポイントも低下している。まさにIT部門の影響力は崩落状態にあると言ってよい。 ご存知のように私はいつも、この「極言暴論」でIT部門の問題点を指
米HPがパブリッククラウドから撤退、サービスは16年1月末に終了
米Hewlett-Packard（HP）は2015年10月21日（米国時間）、パブリッククラウドのIaaS（インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス）である「HP Helion Public Cloud」を2016年1月31日に終了すると発表した。パブリッククラウドを求める顧客に対しては「Amazon Web Services（AWS）」や「Microsoft Azure」上でのシステム構築サービスを提供する。 HPはオープンソースソフトウエア（OSS）のIaaS構築ソフトである「OpenStack」を使用して、パブリッククラウドのサービスであるHP Helion Public Cloudを提供しているほか、顧客の社内に構築するプライベートクラウド用にOpenStackのディストリビューション（検証済みパッケージ）である「HP Helion OpenStack」を販売していた。 HPはパ
プログラミングが楽しいと思えないのは悪いことなのか
ここ半年ほど、「プログラミングを職業とすることの意味」を考え続けています。私自身は職業プログラマではないので、プログラマ向けの各種サービスを取材して、何とか手がかりをつかもうとしています。これまでに、技術情報共有サービス「Qiita」、競技プログラミングサイト「topcoder」、技術者が企業を気軽に訪問できるきっかけを提供する「Wantedly」、技術者が得意なスキルをアピールできる「Forkwell」、プログラミングの実力を測定できる「CodeIQ」や「paiza」を取材しました。 そうした取材の成果は、折に触れてITproや日経ソフトウエアにまとめています。具体的には、ITproの「『プログラマの役に立つものを提供していきたい』、情報共有サービス『Qiita』の挑戦」や「『60万人の一流プログラマ』が『成功率93％のSI』を実現するtopcoder」といった記事です。このテーマの集大
新しい国家試験「情報セキュリティマネジメント試験」のサンプル問題が公開
情報処理推進機構（IPA）は2015年10月16日、「情報処理技術者試験」の新たな試験区分「情報セキュリティマネジメント試験」の出題範囲やシラバス（情報処理技術者試験における知識・技能の細目）、サンプル問題などをIPAのWebサイトで公開した。2016年4月に第1回を実施する。 情報セキュリティマネジメント試験が対象にするのは、「ユーザー企業において、一定の技術知識を持ちつつ、自社内で情報セキュリティ対策の実務をリードできるマネジメント人材」としている。典型的な人物像は、利用部門のセキュリティ管理者。 新試験の難易度はIPAの区分の「レベル2」に当たる。一般社会人や学生を対象にしたレベル1の「ITパスポート試験」に次いで低い。 情報セキュリティマネジメント試験の創設は、9月15日に公表しているが、試験内容の詳細については未公表だった（関連記事：セキュリティの新しい国家試験「情報セキュリティ
日本OSS貢献者賞、「aufs」や「H2O」「Fluentd」などの開発者を選定
日本OSS推進フォーラムは2015年10月16日、「第10回 日本OSS貢献者賞」と「同奨励賞」の受賞者を選定した。貢献者賞には岡島順治郎氏、奥一穂氏、亀澤寛之氏、古橋貞之氏の4氏を、奨励賞には9名の個人と1組織を選定した。10月24日の「オープンソースカンファレンス2015 Tokyo／Fall」（会場：明星大学）で授賞式を開催する。 日本OSS貢献者賞は、影響力のあるオープンソースソフトウエア（OSS）開発プロジェクトを創設・運営した開発者や、世界的なプロジェクトで活躍する開発者、OSSの普及に貢献した人物を表彰する。日本OSS奨励賞は、OSSの開発や普及に顕著な活躍をした若手などの個人やグループを表彰する。 日本OSS貢献者賞には、Linux用のファイルシステム「aufs」の開発者である岡島順治郎氏、Webサーバー「H2O」の開発者である奥一穂氏、Linuxカーネルの開発者でメモリー
IoTデータを時系列で地図上に表示、日立ソリューションズがGISソフトを強化
日立ソリューションズは2015年10月16日、スマートフォンや各種センサーから収集したビッグデータを時系列でリアルタイムに地図上に表示できるシステムを販売すると発表した。GIS（地理情報システム）ソフト「GeoMation」のオプションとして「GeoMation Option for Hitachi Advanced Data Binderプラットフォーム」（図）の名称で10月23日から販売する。価格は個別見積もり。 同オプションは、GeoMationと高速データベースソフト「Hitachi Advanced Data Binderプラットフォーム」（HADBプラットフォーム）を連携させ、この上で独自アルゴリズムによる高速検索を可能にするもの。HADBプラットフォームに蓄積した数百億件規模のビッグデータや分析結果から、「時間」と「空間」を組み合わせたインデックスで対象範囲のデータを高速に検
損保ジャパンがCOBOL一掃を決断 金融機関が変われば、IT業界も変わる
随分前から「もう古い」と言われ続けてきたCOBOL言語。それでも、COBOLで書かれた業務アプリケーションは、今も多くの企業で利用されている。特に金融機関では、膨大な量のCOBOLアプリケーションがバリバリの現役。金融機関でも大手ともなると、年間で500億円以上もの巨費を、COBOLアプリケーションの保守に費やすというから、驚きである。 巨額の保守費用は当然、IT予算を圧迫し、攻めのIT投資を難しくする。金融機関の場合、先端ITを活用して新たなサービスを創るFinTech（フィンテック）関連などの投資を増やさなければいけないから、由々しき問題である。本来なら一刻も早く、肥大化したレガシー資産を今主流の技術基盤に移し、同時にスリム化を図る必要がある。 実際、保守業務の非効率性は目を覆うばかりだ。ある大手金融機関では、プログラムを1行直すだけでも2カ月かかる場合もあるという。あまりにも長期間に
［第2回］スマートホーム市場に最適なサブ1GHz無線規格「Z-Wave」
Z-Waveは、スマートホーム市場で世界で最も普及しているIoT無線規格です。2003年にデンマークのゼンシス（Zen-sys）が開発しました。2009年に米シグマデザインズ（シグマデザインズ）がゼンシスを買収し、事業を引き継いでZ-Wave製品を作っています。また、規格団体「Z-Waveアライアンス」の母体として規格管理、プロモーションを担っています。 Z-Waveは、2.4GHz帯および5GHz帯を利用するWi-Fi環境下でも確実な伝送を実現するため、「サブ1GHz帯」を使用しています。 サブ1GHz帯とは、800MHz〜900MHzの周波数帯のことです。各国の法律に基づいて細かく分かれています。米国では902MHz〜928MHz、EUでは865MHz〜868MHzが利用できます。日本では2008年5月に950MHz帯の利用が認可されました。さらに周波数再編を経て2012年7月から92
［第1回］総論 IoT向け無線技術の選択肢
ユビキタスコンピューティング、センサーネットワーク、M2M（Machine to Machine communication）、そしてIoT（Internet of Things）——。時代とともにこれらの言葉が現れました。これらの共通項は、センサーやコンピュータをネットワークにつなぎ情報を伝送し、人の生活の利便性を向上させ、社会に変革をもたらすキーワードとして期待されている点です。 これらの具現化のために絶対に欠かせない技術の1つにワイヤレス技術があります。スマートフォンに代表されるワイヤレス技術は、電話やデータ通信というアプリケーションを実現し、私たちの社会生活を支えています。今後、1兆個ものセンサーが配置され、あらゆる物がインターネットに接続されることとなったとき、ワイヤレス技術がその大半を担うことになるでしょう。 この特集では、IoTを実現するワイヤレス技術に着目して議論を進めたい
機械学習ツール最前線
ここ1年ほど、人工知能、特に機械学習（Machine Learning）に関する技術革新が著しい。ディープラーニング（多段のニューラルネットワークによる機械学習）が画像認識、音声認識で目覚ましい成果を挙げているのは、その象徴だ。 それに伴い、機械学習の機能を情報システムに組み込むツールも充実してきた。クラウドサービスして提供する「クラウドAI」を米IT企業が相次ぎリリースしたほか、大規模データを扱えるオープンソース実装も増えている。 本特集では、主要な機械学習ツールの特徴や使いこなし方を解説する。 ［6］国産の深層学習フレームワーク「Chainer」とは何か 本稿では、Preferred Networks／Preferred Infrastructureが開発したディープラーニングの開発フレームワーク「Chainer」の概要を説明する。 2015.10.01 ［5］NVIDIA DIGIT
日立製作所と米HP、サイバー攻撃の情報共有を開始
日立製作所は2015年10月6日、米ヒューレット・パッカード（HP）とサイバー攻撃の脅威について情報共有の試行を始めたと発表した。日立が企業と脅威情報を共有するのは初。両社は共有した情報を、セキュリティ対策の技術やサービスの開発に生かす。今回の情報共有は「過去20年以上にわたるパートナーシップによる信頼関係に基づくもの」（日立広報）であり、世界の脅威情報を収集する米HPと日本の情報を収集する日立が相互に補完できると判断したようだ。 両社が共有するのは、「誰のどんなシステムがどのような手口で攻撃されたか」といった、情報システムなどに対する最新の脅威や攻撃手法といったサイバーセキュリティの脅威情報。攻撃対象名などは特定できないように匿名化する。脅威情報の共有には標準的な記述手法の「STIX」や情報交換手順の「TAXII」を使いつつ、脅威情報をほぼリアルタイムに共有できるようなツールや基盤づくり
［データは語る］中堅・中小企業向け販社/SIer、トップは大塚商会―ノークリサーチ
調査会社のノークリサーチは2015年10月5日、中堅・中小企業の主要な販社/SIerに関する調査結果を発表した。年商500億円未満の中堅・中小企業が、過去3年以内に業務システムを委託/購入した販社やSIerの中で、3年間の累計金額が多かった企業について調査したもの。この結果から中堅・中小企業向け市場における販社/SIerのシェアが分かる。それによると、大塚商会が12.5％でトップ。NTTデータが8.8％、リコーが5.3％、富士通マーケティングが5.2％と続いた（図）。 ノークリサーチは、今回の結果について、数多くの販社/SIerが僅差でシェアを分け合う状況となっていると指摘。2014年の前回調査と比較すると、上位5社の順位は同様だが、6位以降は変動が見られるという。 また同社は、シェアが上位の販社/SIerでも、導入先の業種によってシェアが変化すると指摘。例えば建設業の場合、シェアトップは
安倍首相が指示した「携帯料金引き下げ」、総務省の検討チームが10月19日発足
高市早苗総務相は2015年9月29日の閣議後に開いた記者会見で、日本の携帯電話料金を引き下げる方策を検討するタスクフォース（特別作業班）を発足させ、10月19日に初回会合を開くと発表した（写真）。 携帯電話料金を巡っては、安倍晋三首相が「料金の高止まりが家計を圧迫している」として9月11日の第15回経済財政諮問会議で高市大臣に料金引き下げの具体策を検討するよう指示している。今回発足させるタスクフォースがその具体策を議論する。2015年12月中に結論を出す予定だ。 新たに発足させるのは「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」で、通信サービスの様々な消費者問題を扱ってきた総務省の「ICTサービス安心・安全研究会」の下に設置する。構成員として、主査を務める明治大学法学部の新美育文教授ら学識者を中心に7人を選定した。 高市大臣は「あくまで現段階での私案」とした上で、タスクフォースで
東京証券取引所の新arrowheadが稼働、注文応答は500マイクロ秒
日本取引所グループ傘下の東京証券取引所は9月の大型連休を利用して、株式売買システム「arrowhead」の刷新を終えた（関連記事：東京証券取引所--自動発注の“暴走”を止める）。2015年9月20日に新システムへの移行判定を終え、9月24日の取り引きから本番稼働させている（写真）。「今のところ取り引きに問題は生じていない」（東証広報）。 新arrowheadでは、注文応答時間を旧システムの1ミリ秒から500マイクロ秒未満と半減させた。主なサブシステム間の接続をイーサネットからInfiniBandに変更するなどして、ネットワーク性能を強化して実現した。 増え続ける注文数に対処するため、1日の最大注文件数は1億3700万件から2億7000万件に倍増。1秒間の注文処理件数は3～4万件から5万件以上に引き上げたという。 旧arrowheadを稼働させた2010年と比べ、自動発注の割合が急増している
「ITでイノベーションを」この気恥ずかしさは何だろう
「コスト削減を卒業し、世界を相手にイノベーションを起こそう」。製造や流通、金融といった業種を問はず、日本企業がITを使ったイノベーション創出に取り組み始めた。だが「ITでイノベーションを」と聞いて、奮い立つ気持ちに少し気恥ずかしさが交じるのは筆者だけか。 イノベーション狂想曲は、「ディスラプター（破壊者）」と呼ばれる米国スタートアップの強打で幕を開けた。代表格と言われるのが、米ウーバー（Uber）や米エアビーアンドビー（AirBnB）だ。2010年に創業したウーバーは、スマホを使った配車サービスでタクシー業界をディスラプト（破壊）して見せた（写真1）。 エアビーアンドビーはネットを使った宿泊施設の仲介サービスで、ホテル業界を震撼させている。あるレポートによれば、この夏、世界で1700万近くの人々がエアビーアンドビーを利用したという。同社の創業は、2008年にさかのぼる。スタートアップの季節
人材流動化を促すデジタルビジネス、IT業界からユーザーへ大移動始まる
IT業界は空前の技術者不足に見舞われている。金融機関のシステム刷新やマイナンバー関連など大型開発案件が重なったうえに、景気回復で、多くのユーザー企業がIT投資を再開した。今や開発案件は目白押しの状態で、ITベンダーは受注した仕事をこなすために、外注先などを活用し技術者集めに奔走している状況だ。 転職を考える技術者には大変な好機が到来したわけだ。実際、技術者に対する求人件数は高止まりしている。例えば、転職求人サイトDODAが毎月発表している「転職求人倍率レポート」によると、転職者に対する求人倍率は3倍前後が続く。 ここまでの話なら、過去に何度かあった好況期と違いはない。だが実は、今までと異なる動きも出てきた。ユーザー企業の求人が急増しているのだ。リクルートやユニクロを展開するファーストリテイリング、そして自動車メーカーなどが技術者の中途採用を増やしている。DODAのレポートでも「社内SEの求
NTTエレクトロニクス、4K/60p 4:2:2対応のH.265/HEVC小型符号化装置をIBCでデモ
NTTエレクトロニクス、4K/60p 4:2:2対応のH.265/HEVC小型符号化装置をIBCでデモ NTTエレクトロニクスは2015年9月、NTTメディアインテリジェンス研究所が開発したH.265/HEVCエンコーダ（符号化）技術をもとに、4K/60pで4:2:2対応のH.265/HEVCリアルタイムエンコーダ装置「HHC11000」を開発したと発表した。2016年3月に国内外で発売開始を予定する。 今回発表した製品は、HEVCにおいてプロ用途向けの映像規定であるMain4:2:2 10プロファイルに対応する。HEVC対応1チップ符号化LSIを搭載することで、従来の高パフォーマンスな汎用プロセサなどをベースにした装置では実現が困難だった装置の小型化を図った。1Uのラックマウントサイズ（重量は8kg以下）で実現している。また、150W以下と低消費電力化も図られている。 この製品は2015
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