X、テレビ用アプリ「X TV App」を近日公開へ
【特許出願済】SNSに投稿したニュース性の高い個人撮影動画を収益化するサービス「JPNEWS通信社」の提供をスタート！
【特許出願済】SNSに投稿したニュース性の高い個人撮影動画を収益化するサービス「JPNEWS通信社」の提供をスタート！これまで無償同然でマスメディアに使用されていたSNS上の事件・事故動画、おもしろ映像などの著作権を確保・管理し、マネタイズ化します サイバーキャスト・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：中村 雅一、以下、サイバーキャスト・ジャパン）は、SNS上の個人撮影コンテンツ（UGC）をマネタイズするサービス「JPNEWS通信社」（JPNEWS）を、2023年9月1日（金）より提供開始いたしました。 「JPNEWS」は、これまで無償同然でマスメディアに使用されていたSNS上のニュース性があるUGCの著作権を明確化し、撮影者に確かな収益を還元することを目的としたサービスです。 JPNEWS（R）通信社 TOPページ】 https://j.pn/ せっかくカメラに収めた決定的瞬
ドラマや『FNS歌謡祭』の話題化を裏で支える、フジテレビのTwitter活用方法とは
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「『テラスハウス』ショック」 リアリティー番組先進国イギリスの動向
メディアの動き 2021年05月21日 (金) #322 「『テラスハウス』ショック」 リアリティー番組先進国イギリスの動向 メディア研究部（メディア動向） 村上圭子 フジテレビ系（以下、フジ系）のリアリティー番組『TERRACE HOUSE TOKYO 2019－2020（以下、『テラスハウス』）』の出演者で、SNSでのひぼう中傷を苦に自ら命を絶った木村花さん。花さんが亡くなったのは去年5月23日ですから、今からちょうど1年前になります。改めて花さんのご冥福をお祈りすると共に、メディア研究の分野で何ができるのか、考えて続けていかなければならないと思っています。 １）この1年で大きく動いたSNS上のひぼう中傷対策 花さんのように、SNS上の心ない言葉に傷つく人は後を絶ちません。しかし、花さんの死や、花さんのお母さんの木村響子さんの訴えや行動1)などをきっかけに、ここ1年で関心は高まり、社会
「あなそれ」も自己ベストで有終、ＴＢＳの最終回力 - Ｂ面★梅ちゃんねる - 芸能コラム : 日刊スポーツ
２０日に放送されたＴＢＳ火曜ドラマ「あなたのことはそれほど」の最終回視聴率です（ビデオリサーチ調べ、関東地区）。裏がサッカー日本戦だった前話から４・７ポイントも上げての自己ベストで幕。テレビ朝日「緊急取調室」の最終回（１４・４％）を抜きました。 実感するのは、ＴＢＳの最終回の強さです。通常、連ドラの視聴率は初回をピークにゆるやかに下がるパターンが多いのですが、日曜劇場「小さな巨人」も、最高視聴率は最終回で１６・４％。前話から３％近く上げました。金曜ドラマ「リバース」も、６、７、８話が７％台だったにもかかわらず、最終回手前の９話で１０・４％の２ケタに乗せ、最終回も１０・２％で終えています。３作とも２ケタ終了のそろい踏みでした。 最終回で上げた背景やアプローチは、それぞれ異なっていたと思います。 「あなそれ」は、最終回前日に主演波瑠がブログで行った発言にインパクトがありました。“ゲス不倫”にＰ
最新事例！スーパーボウルから学ぶ：ソーシャルメディアマーケティング成功の鍵は“テクノロジー×センス”
こんにちは。ソーシャルメディアプランナーの小川直樹です。 突然ですが、みなさんはスーパーボウルをご存知でしょうか？ スーパーボウルとは、プロアメリカンフットボールリーグであるNFLの優勝決定戦のことです。アメリカの大会でありながらオリンピックやサッカーワールドカップを凌駕するほどのビッグイベントです。 今回は、なぜスーパーボウルとソーシャルメディアマーケティングが関係するのか？という点を踏まえて、最新事例を紹介します。 企業の話題作りの場として魅力的なスーパーボウル スーパーボウルが企業の話題作りの場として魅力的な理由として2つのことがあげられます。 視聴者数が1億1,400万人を誇っていること（アメリカのテレビ史上トップ記録） 放映時の30秒間のスポットCM枠が破格の400万ドル（約4億円） 世界を見渡しても、こんなにたくさんの人の注目が集まる場は他にはないのではないでしょうか。そのため
日本の傾向「映像コンテンツはテレビで」「SNSは使わない」--トーマツ調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 有限責任監査法人トーマツとデロイト トーマツ コンサルティングのTMT（Technology, Media & Telecommunications）グループは9月17日、「デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014」（Digital Democracy Survey）の結果を発表した。 日本のスマートフォン普及率は56％に伸びているものの、タブレットやラップトップ所有割合は米国の半分にとどまっていること、ニュースを知る手段の27％がポータル経由となっており、新聞の電子版を挙げたのは他国の半分以下の4％であることなど、日本特有の状況が見られるという。 調査は世界8カ国（日本、米国、ドイツ、オーストラリア、イタリア、ノルウェー、スペ
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