インテージ、パネル調査データのSnowflake連携サービスを開始 - Snowflake
2024年4月22日: データクラウドを提供するSnowflake合同会社（所在地：東京都中央区、社長執行役員：東條 英俊）は、株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下：インテージ）の全国小売店パネル調査「SRI+ ® 」、及び全国消費者パネル調査「SCI®」の集計・加工データをSnowflakeへ連携するサービスを開始したことをお知らせいたします。本サービスを利用することで、Snowflakeのデータ共有機能であるSnowflake Secure Data Sharingを用いて、提携先企業のSnowflake環境にデータを連携します。連携されるデータは、集計済みデータとして連携されるため、そのままBIツール等での可視化を行い、すぐにデータを活用することができるようになります。 SnowflakeのSecure Data Sharingは、データをリアルタ
ドコモによるインテージTOBが、企業のマーケティング活動にもたらす価値とは？
2023年9月6日、ドコモは消費者調査やマーケティングリサーチを手掛けるインテージホールディングスに対し、TOB（株式公開買い付け）を行うと発表し、同年10月17日に終了した。この目的は、メーカーを含む様々な企業へのマーケティング支援の強化になる。 この提携によって、どのような新しいサービスの展開が期待されるのか。そして、それらのサービスはクライアント企業にどのようなメリットをもたらすのか。ドコモのスマートライフカンパニー マーケティングイノベーション部 部長の石橋英城氏にインテージTOBの背景と今後の展望などについて詳しく聞いた。 インテージをTOBし、バリューチェーン全体でサービス展開へ ――2023年9月6日、dポイントの顧客基盤を活かしたデータ活用やマーケティング支援という面からインテージホールディングスのTOBを発表しました。まずは、その背景から教えてください。 インテージは、日
22年6月の移動行動データ - 知るギャラリー by INTAGE
様々な要因で変化する生活者の普段の行動。 インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。 毎月注目するポイントを変えて人口推移をみていきます。6月は例年よりも早い梅雨明けとなり、夏日が続きました。そんな中、首都近郊の観光地である江の島に注目しました。 ※毎月第2木曜に最新データを公開する予定です。 データ：直近3ヶ月の江の島周辺の人口推移と内訳 トピックス： GW期間には及ばないものの、6月の休日昼間の平均滞在人口は2000-3000人で推移、昨年同週比で150-200％となった。年代別構成比をみると、5月後半以降6月後半に掛けて若年層の来訪者数比率が徐々に伸長していることがわかる。 居住地別構成比では、6月後半から地元神奈川内居住者の割合が50％を割り、最終週には東京在住者がGWを上回って35％超となったほか、関東以遠の東海・甲信・関西など遠方
Z世代・アルファ世代のリアル－テックネイティブな未来の消費者を紐解く④～テックネイティブとテレビとの新しい関係～ - 知るギャラリー by INTAGE
インテージでは、Z世代リサーチ研究分科会(1) を中心に複数の部署やグループ会社で連携し、産業能率大学の小々馬先生 (2)とα世代・Z世代といった“テックネイティブ”の情報接触・価値観・消費行動を明らかにするための共同研究を行っています。第1回～第3回はこちらからご覧ください。 ・第1回：消費価値観から得る、未来の消費者理解のヒント ・第2回：テックネイティブの消費者行動モデル ・第3回：TikTok売れは本当に存在するのか？SNSを活用した「〇〇売れ」 第４回となる今回のコラムでは、インテージの調査から見えたα世代・Z世代のメディア接触行動の実態を、「テレビ」にフォーカスしてお届けします。若年層のテレビ離れが叫ばれる一方で、インターネットに接続されるテレビ、いわゆる「スマートテレビ」の普及で利用方法が大きく変化しているテレビ。テックネイティブとテレビとの新しい関係、その実態に迫ります。
「購買」「メディア接触」だけにとどまらないシングルソースデータの可能性 | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
CCCマーケティングが保有する約7000万人超のシングルソースデータは、具体的にどのような活用可能性があるのか。現在テレビマーケティングユニットのユニット長として、ソリューション提供に携わる長島幸司氏。 広告主と放送局双方と関わるなかで見えてきた課題と展望について、話を聞いた。 大量のデータを可視化し「生活者」のリアリティを高める CCCマーケティングが保有する、 T会員の属性や購買・テレビ視聴データ等を基にした大量のシングルソースデータ。それらをまとめあげて絵を描き、マーケティングのリアリティを高めていくことが、同社の目指すところだと長島氏は話す。 データ分析ソリューションBIツール「Market Watch（MKW）」では、「MKW Target Profiler」「MKW Target Heatmap」「MKW CM接触購買分析」を、テレビ関連サービスとして提供している。 まず『Ta
Z世代が読み解くスマホアプリの利用実態 ～動画アプリ編 - 知るギャラリー by INTAGE
インテージ次世代消費者パネル事業開発部の植木です。スマホ・テレビなどのメディア接触行動と購買行動のシングルソースパネルi-SSP®の運用やデータ分析を担当しており、世にいうZ世代にあたります。 Z世代が読み解くスマホアプリの利用実態 ～まんが・書籍アプリ編 では、コロナ下で増えている可処分時間の過ごし方がどのように変わっているのかを、まんが・書籍アプリの使い方を中心に読み解きました。この記事では、同じく時間の過ごし方として定着しつつある動画アプリの利用について見ていきたいと思います。 【動画配信】アプリ利用行動の変化 今回は動画配信アプリを大きく「AVOD系（Advertising Video On Demand、広告型動画配信サービス）」「SVOD系（Subscription Video on Demand、定額制動画配信サービス）」の２つに分けて見ていきます。 ・AVOD系（広告型動画
インテージ、スイッチ・メディア・ラボと資本業務提携｜市場調査ならインテージ
2021/05/28事業・サービス インテージ、スイッチ・メディア・ラボと資本業務提携 業界活性化へ、テレビCMの効果と価値の見える化を促進 テレビＣＭ最適化ソリューションを開発・強化 株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下：インテージ）と株式会社スイッチ・メディア・ラボ（本社 : 東京都港区、代表取締役 福羽 泰紀、以下：スイッチ・メディア・ラボ）は、資本業務提携を開始したことをお知らせします。両社のデータや人材、ノウハウを補完し合い、テレビCM効果の見える化で業界を活性化させるために、広告主のテレビCM出稿最適化を支援するソリューションの強化・共同開発を実施します。 資本業務提携の背景と目的 テレビCMの取引において、広告主が費用対効果を把握することへのニーズは年々高まりつつあります。テレビ局は広告主が自ら枠を選択して購入できるCM枠の販売を開始し、ま
動画配信サービスにはない『テレビらしい』楽しみ方とは?―ライフログデータが示す、メディアの未来#1 - 知るギャラリー by INTAGE
近年、インターネット上の動画サービスとテレビの境界が非常に曖昧になっています。TVer等のサービスによるキャッチアップ配信、自らを「インターネットテレビ局」と称するAbemaTVなどがその一例です。このような動画視聴環境の変化は「通信と放送の融合」と呼ばれる大きな流れの中に位置づけられ、法制度の面からも議論されています。この「通信と放送の融合」、そもそもどのような違いがあるものが融合していくということなのでしょうか。 放送の側であるテレビ放送をインターネット通信と比較した際の大きな違いとして、「地域性」、「同時性」といったキーワードがあげられます。この記事ではスマートTVのデータを使って地域性と同時性の視点からテレビの視聴実態を明らかにすることで、インターネット上の動画サービスにはない『テレビらしい』楽しみ方について考えてみます。 市区町村単位で見られ方が大きく変化する「地域特化したテレビ
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