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2022年7月19日のブックマーク (9件)

  • Amazon、「プライムビデオ」のデザイン改善 無料/有料が分かりやすくなるなど

    Amazon.comは7月18日(現地時間)、プライム会員向け動画サービス「プライムビデオ」のユーザーインタフェースを改善したと発表した。まずは「Fire TV」を接続したテレビAndroidアプリで今夏ロールアウトし、その後数カ月でiOSアプリとWebも新デザインにする計画だ。 ナビゲーションメニューが左横に移動し、「ライブTV」タブ追加 分かりやすい変更は、これまで画面上部に並んでいたナビゲーションメニューが画面左に縦に配置される。上から、検索、ホーム、ストア、ライブTV、広告付き無料、マイアイテムのタブだ。 ホームも改善され、ユーザーが見るのを中断しているコンテンツが並ぶようになる。サムネイルをタップすると、中断したところから続きを見られる。

    Amazon、「プライムビデオ」のデザイン改善 無料/有料が分かりやすくなるなど
  • Googleの脅威!? 若者はレストランを探すときに検索もマップも使わない、ビジュアルなTikTokとInstagramで見つける

    [レベル: 上級] 特に若い世代の間では、インターネットで探しものをするときに Google 検索や Google マップではなく Instagram や TikTok を利用する傾向が強まっているようです。 こうした変化を Google は脅威に感じ始めています。 Google の上級副社長である Prabhakar Raghavan(プラバカール・ラガヴァン)氏が FORTUNE Brainstorm Tech 2022 カンファレンスで語ったこととして TechCrunch が報じています。 ランチする場所を探すときに使うのは Google じゃなくて TikTok や Instagram 動画サービスを提供する YouTube の競合に TikTok がなっているのは言わずもがなですが、さらには、Google の主力サービスである検索やマップも脅かし始めています。 若い世代の人たち

    Googleの脅威!? 若者はレストランを探すときに検索もマップも使わない、ビジュアルなTikTokとInstagramで見つける
  • 基礎からわかる内製化

    みなさんこんにちは。@ryuzeeです。 2022年7月6-7日のGoogle Cloud 内製化 Dayの1日目で光栄にも特別講演をさせていただきました。 資料については、イベントページにすでに掲載されていますのでご案内します(このページにアクセスして、「公開資料」の下にある「特別講演」をクリックしてください)。 なぜ内製か? 今の世の中はソフトウェアが企業の競争力の源泉になっていますが、そこで必要なのは、「素早く」「頻繁に」「安定的に」価値を届けること、つまり安定した「価値のフロー」の実現です。 ソフトウェアの構築は知的労働であり、実際の作り手はチームです(マネージャーや管理者、経営者ではありません)。 したがって、企業としては、安定した「価値のフロー」を実現できるチームを手にいれる必要があります。 安定したフローを実現するためには、専任が必要です。複数のプロダクトやプロジェクトを同時

    基礎からわかる内製化
  • たった1人のヘビーユーザと向き合った熱量を今でも── "グロース請負人"を目指すキャリアの根源にあるもの - Findy Engineer Lab

    自分で作ったサービスを見知らぬ誰かに初めて使ってもらった日のことを覚えていますか?いつだって初めの一歩は印象的なものですが、僕にとってのそれもまた、強烈な記憶と共に残っています。 株式会社HQでCTOをしている髙橋侑久(@yuku_t)と申します。昨今のコロナ禍で在宅主体で働くようになった自分自身や友人、日企業のためのプロダクトを作ることに魅力を感じて今の仕事をしています。個人サービス開発にのめり込む形で踏み出したソフトウェアエンジニアとしてのキャリアが、途中で寄り道をしつつも、いかにして今の場所にたどり着くに至ったのか、その変遷を紹介したいと思います。 少し長めのプロローグ:たった1人のヘビーユーザ 技術とプロダクトの間で揺れるエンジニアとしてのキャリア CTOとしての挫折の中から見えてきた1つの信念 スペシャリストへの羨望と夢のデータエンジニア 大切にしたかった価値観から離れてしまっ

    たった1人のヘビーユーザと向き合った熱量を今でも── "グロース請負人"を目指すキャリアの根源にあるもの - Findy Engineer Lab
  • サブスクリプション型のビジネスなら見ておくべき5つの超重要チャート - Qiita

    サブスクリプション型のビジネス、またはソフトウェアの世界ではSaaSと言われたりする、顧客が製品やサービスを継続的に利用するために購読するタイプのビジネスは一般的な売り切り型のビジネスとは収益構造が異なるため、ビジネスを成長させるために見るべき指標やチャートも違ってきます。 よくあるのは、この違いを意識せずに「売り切り型」のビジネスでよく使われる指標やチャートをモニターしていたがために、ビジネスの成長のきっかけをつかめなかったり、成長していると思っていたビジネスが急に傾き始めたり、成長の見通しを社内で共有、または外部の投資家にうまく説明できなかったり、という問題です。 そこで、こちらの記事ではサブスクリプション型のビジネスを成長させるために欠かせない5つのチャートを使った簡単な分析手法を紹介させていただきます。 1. コホート分析(生存分析) コホート分析(生存分析) は顧客のチャーンやリ

    サブスクリプション型のビジネスなら見ておくべき5つの超重要チャート - Qiita
  • 22年6月の移動行動データ - 知るギャラリー by INTAGE

    様々な要因で変化する生活者の普段の行動。 インテージが収集している様々な生活者データから、“生活者のいまの移動行動”をお届けします。 毎月注目するポイントを変えて人口推移をみていきます。6月は例年よりも早い梅雨明けとなり、夏日が続きました。そんな中、首都近郊の観光地である江の島に注目しました。 ※毎月第2木曜に最新データを公開する予定です。 データ:直近3ヶ月の江の島周辺の人口推移と内訳 トピックス: GW期間には及ばないものの、6月の休日昼間の平均滞在人口は2000-3000人で推移、昨年同週比で150-200%となった。年代別構成比をみると、5月後半以降6月後半に掛けて若年層の来訪者数比率が徐々に伸長していることがわかる。 居住地別構成比では、6月後半から地元神奈川内居住者の割合が50%を割り、最終週には東京在住者がGWを上回って35%超となったほか、関東以遠の東海・甲信・関西など遠方

  • Z世代・アルファ世代のリアル-テックネイティブな未来の消費者を紐解く④~テックネイティブとテレビとの新しい関係~ - 知るギャラリー by INTAGE

    インテージでは、Z世代リサーチ研究分科会(1) を中心に複数の部署やグループ会社で連携し、産業能率大学の小々馬先生 (2)とα世代・Z世代といった“テックネイティブ”の情報接触・価値観・消費行動を明らかにするための共同研究を行っています。第1回~第3回はこちらからご覧ください。 ・第1回:消費価値観から得る、未来の消費者理解のヒント ・第2回:テックネイティブの消費者行動モデル ・第3回:TikTok売れは当に存在するのか?SNSを活用した「〇〇売れ」 第4回となる今回のコラムでは、インテージの調査から見えたα世代・Z世代のメディア接触行動の実態を、「テレビ」にフォーカスしてお届けします。若年層のテレビ離れが叫ばれる一方で、インターネットに接続されるテレビ、いわゆる「スマートテレビ」の普及で利用方法が大きく変化しているテレビ。テックネイティブとテレビとの新しい関係、その実態に迫ります。

    Z世代・アルファ世代のリアル-テックネイティブな未来の消費者を紐解く④~テックネイティブとテレビとの新しい関係~ - 知るギャラリー by INTAGE
  • 総務省|特定利用者情報の適正な取扱いに関するワーキンググループ(第3回)|特定利用者情報の適正な取扱いに関するワーキンググループ(第3回)

    法人番号2000012020001 〒100-8926 東京都千代田区霞が関2-1-2 中央合同庁舎第2号館 電話03-5253-5111(代表)【所在地図】

    総務省|特定利用者情報の適正な取扱いに関するワーキンググループ(第3回)|特定利用者情報の適正な取扱いに関するワーキンググループ(第3回)
  • 有料会員500万人で規制対象 利用者情報の保護強化―総務省:時事ドットコム

    有料会員500万人で規制対象 利用者情報の保護強化―総務省 2022年07月15日19時19分 総務省の有識者会議は15日、インターネット利用者情報の保護強化を図る新たな規制について、有料サービスの月間アクティブ(稼働)利用者が平均500万人以上の電気通信事業者を対象とする素案を提示した。無料サービスは1000万人以上が対象となる。 法務省「冷静なSNS利用を」 真偽不明情報に注意―安倍氏銃撃 6月に成立した改正電気通信事業法は、大規模な通信事業者や交流サイト(SNS)、検索サービス事業者に情報の取り扱い方針の公表や責任者の選任などを義務化。有識者会議が適用基準などを検討していた。 素案は、有料サービスは適切な情報管理への期待が高いとして500万人以上を対象とした。国会審議などでは1000万人が目安として示されていた。 一方、検索サービスやSNSは利用者数1000万人以上が対象となる。 経

    有料会員500万人で規制対象 利用者情報の保護強化―総務省:時事ドットコム