AIだけじゃない！予告された｢iPhone｣進化の中身
生成AIをオンデバイスで行う「Apple Intelligence」や、Vision Proがアメリカ以外の国でも発売決定するなどビッグニュースに押されて目立たないが、日本のiPhoneユーザーの多くにとって最もインパクトのあるニュースがiOS 18のローンチだ。 最新版となるiOS 18は、例年通り6月に行われたWWDC（世界開発者会議）24で開発者向けベータ版が公開され、2024年秋に発売されるであろうiPhone 16シリーズとほぼ同じタイミングで公式版がリリースとなる。 本記事ではiOS 18の新機能を紹介したのち、Apple Intelligenceの日本対応とともに使えるようになるであろう機能についても解説していく。 ホーム画面、アイコンのカスタマイズ機能が大幅開放
｢アップルのAI戦略｣が競合とあまりに違う事情
iPhone、iPad、Macなどのアップル製品に知性を与え、使う人の状況やニーズをより深く理解してアシストしてくれる新技術「Apple Intelligence」が発表された。アメリカではこの秋から最新基本ソフト（OS）に搭載され、日本などでは来年以降に搭載される。 アップルらしい設計思想 日本ではChatGPTとの連携ばかりが大きく報じられているが、実はこの連携は枝葉に過ぎない。「Apple Intelligence」で最も重要なポイントは、アップルが、AI統合型のOSとは本来どうあるべきかを一から考えデザインしたことだ。 AI統合型OSは、アップルより先にすでに数社から発表されている。よくIT業界はスピードが重要だと言われる。しかし、そんな中でアップルはつねに真逆のアプローチを取ってきた。急がば回れの真摯かつ丁寧なものづくりだ。 その結果、優れた使い勝手と信頼性が評価され、スマートフ
翻訳でも生成AI台頭？｢DeepL｣が見いだす勝ち筋
ChatGPTを手がけるアメリカのオープンAIが5月13日（現地時間）に生配信で発表した、最新AIモデル「GPT-4o」。次々に披露された最新機能の中でも、英語で話した内容をリアルタイムでイタリア語に翻訳するデモンストレーションは大きな話題を呼んだ。 AI技術によって言語の壁がますます低くなっている今、企業から多くの支持を集める翻訳ツールがある。DeepLだ。 現在は32言語、700の組み合わせでの翻訳に対応しており、独自のアルゴリズムで作られた翻訳精度の高さから、日本国内でも広く使われている。 海外支社とのやりとりなどで多く活用 ドイツに本社を置くDeepLは、2016年から機械翻訳システムの開発に着手し、2017年8月にDeepL翻訳をリリースした。今では翻訳テキストの文字数に上限がある無料版から、セキュリティ対策を施した有料版、文章作成サポートツール、機械翻訳をプロダクトなどに直接組
落合陽一がNotionで実践する｢共有知｣の活用法 | Notion | 東洋経済オンライン
生成AIサービスの活用によって生産性を劇的に改善させた企業がある一方で、期待した成果を得られずに結局使わなくなってしまったという事例も多い。明暗を分けるのは何か。いち早く生成AIを実装したコネクテッドワークスペース「Notion」の日本法人であるNotion Labs Japan ゼネラルマネジャー アジア太平洋地域担当・西勝清氏と、研究室や経営する会社でNotionを使っている落合陽一氏に、生成AIサービス活用について語り合ってもらった。 生成AI「使う人、使わない人」で生じるギャップ ――日本における生成AIサービスの活用状況をどのように見ていますか。 西 新しいテクノロジーは時折登場して世間を驚かせますが、今回のLLM（※1）については、当初、日本の大企業や官庁の反応は非常によかったと思います。ところが、それは初速のみ。今では海外のほうが活用が進んでいる印象です。 ※1 生成AIの種
｢クラウド設定ミス｣で情報漏洩が続発する根因
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中国の天才エンジニアが語る日本AI開発の潜在力
いまやFIRE（経済的自立と早期リタイア）へのあこがれは、世界共通にみられる現象だ。それを実現して日本移住を実現したITエンジニアの郭宇氏（中国｢勝ち組ITエンジニア｣日本移住の満足度）は現在、AI分野で起業に挑戦中だ。アメリカとならぶAI開発大国となった中国から来た郭氏は、日本の状況をどうみているのか。 AIについて日本政府や日本の大手企業は独自モデルの創出を推進している。日本におけるAI研究の第一人者で政府のAI戦略会議の座長を兼任する松尾豊・東京大学大学院教授は、日本のとるべき戦略の1つが「大規模言語モデルを日本の国や企業が自ら開発することです」とメディアのインタビューで答えている。 実際に、日本企業は相次いで日本語特化型の大規模言語モデル（LLM）開発に参入を表明しており、岸田文雄首相も今年の施政方針演説で、「AIについては、規制と利用促進を一体的に進めます」と前向きな姿勢を示した
カギは｢LLM｣､完全自動運転を目指す大実験の中身
2022年11月にOpenAIが公開したAIチャットボット「ChatGPT」は、多くの企業の業務プロセスで利用されるほど、一気に身近な存在となった。この技術の基となるLLM（大規模言語モデル）は、AIの能力を大幅に向上させ、まるでAIが「脳」を持っているかのごとくふるまうことを可能にした。 そんなLLMを、自動運転に応用させようとしている日本企業がある。2021年に創業したTuring（チューリング）だ。 Turingは「We Overtake Tesla（テスラを追い越す）」をミッションに掲げ、完全自動運転のEV開発を進める。山本一成CEOは、過去にコンピュータ将棋プログラム「Ponanza」を開発。山本氏と共同で創業した青木俊介CTO（最高技術責任者）は、アメリカのカーネギーメロン大学で博士号を取得し、自動運転システムの開発・研究に従事してきた。 2024年2月には、生成AIの基盤モデ
ChatGPTを｢業務効率化｣にしか使わない人の盲点
ChatGPTなどの生成AI技術は、組織の内部業務の効率化に寄与するだけではなく、組織が外部に向かって行う業務に、新しいフロンティアを切り開く。また、研究開発で重要な役割を果たす。これらを実現するために、経営者の理解と積極的な関与が不可欠だ。昨今の経済現象を鮮やかに斬り、矛盾を指摘し、人々が信じて疑わない「通説」を粉砕する──。野口悠紀雄氏による連載第114回。 日本ではバックオフィス業務の効率化が中心 ChatGPTが公開されてから1年以上の期間が経過した。単なる物珍しさの段階を卒業し、実際の活動での応用を推進する段階に入っている。 日本の企業や官庁などの利用状況を見ると、バックオフィス業務の効率化が考えられていることが多い。例えば、東京都は、昨年8月、職員向けに「文章生成AIの利活用に関するガイドライン」を策定・公開した。 ここでは、ChatGPTの利用上のルールを定めるとともに、効果
人間には簡単でも生成AIには難しい意外なタスク
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プリファード｢爆速でLLM開発｣の裏にある危機感
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ChatGPTでついに｢英語｣が習得できるようになる
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一流の技術者ほど｢マルチタスク｣しない納得理由
多くの人が体験する過剰な「マルチタスク」 現代のビジネスシーンでありがちな脳の酷使、マルチタスク環境について少し考えてみたい。 1日の中であれもこれもと種類の違う仕事がふりかかってきて、さらに打ち合わせや会議や電話応対など、差し込み仕事がどんどん入ってきて、同時並行でタスクをこなさないといけない場面を多くの人が経験しているはずだ。 私自身はマルチタスクがとても苦手だ。マイクロソフトでは、「電話番」と呼ばれるマルチタスク業務が尋常でない期間がある。 普段はソフトウェアの開発に集中できるが、数週間に1週程度、お客さんから上がってくるインシデント（システムの問題や障害レポート）にのみ対応する期間があって、そうなると、複数のインシデントに対応しなければならず、いろいろな人から連絡が入り、開発側からのリリースもやらないといけなかったり等、マルチタスクが一気に押し寄せる。 そんな環境を乗り切るヒントを
堀江貴文｢ChatGPTで遊んでいても生きていける｣
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ChatGPTに｢積極的な企業･否定的な企業｣の決定差
三井化学の新しい取り組み 三井化学は、ChatGPTとIBM Watsonを融合することで、三井化学製品の新規用途探索の高精度化と高速化の実用検証を開始した。製品の売り上げやマーケットシェアの拡大を目指す。 同社の4月12日の発表によると、2022年6月から、IBM Watsonによる新規用途探索の全社展開を行っているが、これまでに、20以上の事業部門が、100以上の新規用途を発見した。 事業部門の1つのテーマにつき、500万件以上の特許・ニュース・SNSといった外部のビッグデータをIBM Watsonへデータ投入し、さらに、三井化学固有の辞書も構築した。 例えば、SNSデータの分析では、「ある地方電鉄の車中で、カビ臭い」という投稿が多いことを見つけ出し、従来の営業手法では思いつかなかった電車内の防カビ製品の販売活動へつなげたという。 ただ、この方法では、新規用途の発見には、時間がかかる。
日本は生成AI本格導入すれば｢失業率25%｣になる
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ChatGPT､｢算数｣より｢作文｣が得意な納得の仕組み 『ChatGPTの頭の中』著者､ウルフラム氏に聞く | IT･電機･半導体･部品 | 東洋経済オンライン
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｢πが3.14より大きい理由は｣ChatGPTの驚愕回答
ChatGPTを用いて学習を進めることは、非常に楽しく、また便利な方法だ。しかし、その回答には誤りが含まれている可能性がある。したがって、このような学習方法を採用すると、誤った知識を身につけてしまう危険がある。これに対して警告を発することは、緊急の課題だ。昨今の経済現象を鮮やかに斬り、矛盾を指摘し、人々が信じて疑わない「通説」を粉砕する──。野口悠紀雄氏による連載第102回。 ChatGPTは誤った回答を出すことがある ChatGPTなどの大規模言語モデルは、誤った回答を出すことがある。これは「ハルシネーション」と呼ばれる現象であり、深刻な問題だ。ChatGPTは2021年9月までのデータしか学習していないため、それ以降の事柄については答えられないはずだ。それにもかかわらず、答えを出すことがある。また、2021年9月以前の情報についても、頻繁に間違う（具体的な例は後述する）。 BingやB
ChatGPT｢使う会社･使わない会社｣に生じている差
生成AIに関するアンケート調査の結果を見ると、実務に導入している企業や地方自治体は少数派だ。しかし、今後は、API連携などを用いて、利用が大きく拡大することが期待される。企業では、カスタマーサービスや企業データベースへの接続、自治体では、住民向けの相談サービスなどが考えられる。昨今の経済現象を鮮やかに斬り、矛盾を指摘し、人々が信じて疑わない「通説」を粉砕する──。野口悠紀雄氏による連載第99回。 日本企業は生成AIをどの程度利用しているか？ ChatGPTなどの生成AIを、日本の企業や地方自治体はどのように捉え、どのように利用しているのだろうか？ これについては、いくつかの調査がある。 （1）第1に、帝国データバンクが実施した「ChatGPTなどの企業における活用状況に関するアンケート調査」（アンケート期間：2023年6月12日～15日）がある。 これによると、「業務で活用している」は、9
AI研究者､東大教授･松尾豊が語る｢生成AI｣が教育業界に与えるインパクト | 東洋経済education×ICT
「先生が教えやすくなる」など、多様なツールの可能性 ――現在、第3次AIブームといわれていますが、話題のChatGPTはこれまでのAIと何が違うのでしょうか。 今回の第3次AIブームの源泉はディープラーニングです。顔認証や画像診断といった画像認識を中心に世の中に活用が広がりましたが、ChatGPTは言語を扱う技術ということで、今まで以上に影響範囲が広いといえます。 インターネットをはじめスマートフォンや自動車など、これまでの歴史で見てきたように、新しい技術が生まれてから使えるサービスとして一般に行き渡るまでには、相応の時間がかかるでしょう。しかし、確実に生成AIは世の中に浸透していくと考えています。 ――文部科学省が2023年7月4日に「初等中等教育段階における生成 AI の利用に関する暫定的なガイドライン」を公表しましたが、活用に抵抗感を持つ教員もいそうです。 最初は抵抗感を持つ人がいる
ChatGPTを家庭教師にした子の成績｢驚きの結果｣
ChatGPTが家庭教師の役割を果たす ChatGPTなどの生成系AIは、子供たちの学習で家庭教師の役割を果たすことができる。例えば、小学生が「78 ÷ 8はいくらで、余りはいくらか？」という問題にどのように取り組めばよいのか、という疑問に直面したとしよう。 大人であればこの問題を解くことはできるが、小学生に対してなぜその解法が正しいのかを説明するのは戸惑うだろう。しかし、これをChatGPTに問うと、非常に丁寧な答えが返ってくる（実際に試していただければ、すぐにわかる）。 こうした問題につまずいてそれ以降進むことができなくなり、数学が嫌いになってしまった子供たちは、多いだろう。わからなくても、学校の先生に個別に質問することができない。裕福な家庭の子供なら家庭教師に質問することができるが、貧しい家庭の子供たちはできない。そうした子供たちにとって、救いの神が現れたことになる。 ウェブを探せば
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