ワカメ養殖の準備をする釜石東部漁協白浜支所の組合員たち（１９日、岩手県釜石市の白浜漁港で）＝清水健司撮影 ワカメ生産量日本一の岩手県で、津波で壊滅的な被害を受けた養殖ワカメ漁の再開に向けた準備が進んでいる。釜石市の箱崎半島北岸にある白浜漁港では、養殖用の「暖簾(のれん)」づくりが終わり、今月末にも海に入れる。 暖簾は、シュロで編んだ長さ３００メートルのひもを折り重ね、縦１・２メートル、横１・７メートルほどのすだれ状にしたもの。そこにメカブの胞子を付け海中に沈めると、翌春に収穫できる。 半島に八つの港を持つ釜石東部漁協は、津波で漁船約７２０隻のうち約６００隻を失い、倉庫や作業場などの設備も崩壊。震災で組合員が減り、個人で行っていた暖簾づくりも協力して取り組む。 暖簾を運ぶ小型船は、破損が少ないものを漁協が修理し、今年養殖を行う三つの港に２隻ずつ用意した。 例年は８港で１０００トン前後を収穫す

印刷 関連トピックス河村たかし被災地の企業関係者らと産業支援の話をする河村たかし名古屋市長（右）＝岩手県陸前高田市 　名古屋市が職員を長期派遣して震災からの復興を手伝う「町ごと支援」をしている岩手県陸前高田市に２２日、河村たかし名古屋市長が足を運び、戸羽太・陸前高田市長と意見交換した。名古屋市内の１６の企業・団体も同行し、産業支援に力を入れることを約束した。 　産業支援に向けた両市の意見交換会には、名古屋市内の建築業者や石材会社などの幹部たちが出席。復興に向けた現地の状況などを聞いた。河村市長が「支援したいという人はもっとおる」と話すと、戸羽市長は「復興に向けた大きな一歩になる」と応じた。 　夜には、陸前高田市職員や企業関係者との懇親会も。参加した水産会社「中部水産」（名古屋市）の神谷友成さんは「陸前高田は豊漁でうまい魚が多い。港が復興したら、ここの魚をぜひ、名古屋で売りたい」と話した。

津波で大量の土砂やゴミが流入した大槌町の源水川で、希少種の「淡水型イトヨ」を守ろうと２２日、ボランティア約２０人が清掃活動に汗を流した。 被災地で動物愛護活動を行う国際ＮＧＯ「ＬＩＡ」などが中心となり、今月９日から週末を中心に河川敷のゴミや川底の泥を取り除いている。淡水型イトヨは全国でも数か所にしか生息していないとされ、同川では震災後も生息は確認されているものの、ヘドロやがれきが川底に堆積し、浄化が急務となっている。 ボランティアたちが長靴で川に入ると水はあっという間に黒く濁り、昆虫や水草に気をつけながらプラスチック容器や鉄くずを拾い出した。 滝沢村から参加した無職黒渕永倶さん（６４）は「東北は水がきれいな土地。イトヨがたくさん住む川を取り戻したい」と話していた。

寄席の舞台のついたトラック「よしもとあおぞら花月」が２２日、岩手県釜石市と大槌町を訪れ、桂三枝さんら芸人が笑いを届けた。トラックは約２カ月間、被災地を巡回するという。 同市の鈴子広場では、三枝さんが外国語を題材にした落語で約３００人の笑いを誘い、若手漫才師ら４組も登場した。「故郷（ふるさと）」を全員で合唱して幕を下ろした。「元気をもらった」「頑張る力になりました」と観客は笑顔だった。 三枝さんは「阪神大震災と違う津波や、原発事故が収束しない中、笑いで長期に支えたい。来年、文枝の襲名披露を各地でやるので、こちらにも来たい」と話した。

支援オーナーを募って、震災で被害を受けた養殖漁業の復興を目指す塩釜市・浦戸諸島の漁業者らが、支援金の適正運用や継続的な活動のため社団法人「うらと海の子再生プロジェクト」を設立した。２０日に登記手続きを終えたほか、市魚市場（同市新浜町１）内に事務所を設け、再生への態勢を整えた。 支援オーナー制度は浦戸桂島のカキ生産者、小泉善雅さん（３６）が発案し、４月上旬にスタートした。県漁業協同組合浦戸支所のホームページなどで１口１万円のオーナーを募り、支援金で津波で流失した養殖資材・設備などを購入する。一方、オーナーには収穫できたカキやノリ、ワカメなど送付して還元する仕組み。国内外で大きな反響があり、１次募集の６月末時点でオーナーは約１万２０００人、支援金は計約１億７５００万円に達した。これを受け、漁業者らは、支援金の有効活用と活動の継続・拡大のため社団法人化した。 社団法人は、小泉さんと漁協支所幹部ら

苫小牧新・ご当地グルメ推進協議会（市町峰行会長）は２２日、日本一の水揚げを誇るホッキ貝を生かした新メニュー「苫小牧ホッキ炙（あぶ）りめし」の完成を発表した。きょう２３日から５店で販売がスタートする。 新メニューの開発は、新たな観光資源の発掘を―と、同会が昨年７月から試作を繰り返し、開発を進めてきた。同会が認定する５店舗で販売する。 また、「正式名称を苫小牧ホッキ炙りめしとする」「刺身、直炙り、貝焼きの３種類の方法で食べてもらう」「３個の貝に盛り付ける」「５、６月の禁漁期間は提供を休止する」「値段は１３００円以下とする」など１５のルールがあり、汁物や副菜は各店のオリジナルになっている。 市内のホテルで開かれた発表会には関係者６０人が出席。市町会長は「今回のメニューをさらに進化させ、苫小牧のホッキ料理の代表的な料理になることを信じている」とあいさつ。岩倉博文市長、藤田博章商工会議所会頭も「

世界中の川や湖に生息しているコイやナマズの仲間は、約２億５０００万年前に世界の大陸が一つだった時代の海水魚を共通の祖先としていることが、東京大大気海洋研究所の西田睦(むつみ)教授（分子進化生物学）らの研究で明らかになった。 大陸の分断に伴って淡水域が広がり、多様性を増したらしい。成果は、英国の進化生物学専門誌に掲載された。 コイやナマズは水中の音を増幅させる器官を持つ「骨鰾(こっぴょう)類」の仲間。約１万２０００種類いる淡水魚の３分の２を占めるほど多様性に富み、南極大陸を除く世界中に分布する。なぜ海を渡ることができない淡水魚が大陸を超えて広く生息しているのか謎だった。 研究チームは骨鰾類６６種を含む１１０種の魚類の遺伝子配列を比較。その結果、現在の骨鰾類は、約２億５０００万年前の共通の海水魚を祖先に持つことを突き止めた。ちょうどその頃に巨大大陸「パンゲア」が分裂し、淡水域が拡大したことから

ホタテ販売に長蛇の列、消費拡大の市民サービス （7月23日付け） 紋別漁業協同組合（阿部滋組合長）では港まつり初日の22日、恒例となった市民サービス「ホタテの生玉販売」を行った。販売会場となった同漁協市場集荷場には、1キロ1000円という超破格値と消費拡大のサービスに朝早くから市民ら買い物客が大勢詰めかけ、2重3重になる長蛇の列ができた。 販売開始の午前10時30分には、会場に入りきれない市民らが外まで行列をつくるなど、紋別産ホタテの人気ぶりをうかがわせていた。 この日、買い物客のトップに並んだ市民は午前７時に会場に着いたという。「お客さんも来る祭りの時期に、地元産の美味しいホタテを安く分けていただけるのでうれしい。毎年来ています」と笑顔を見せていた。 漁協職員、組合員らが混雑を避けるため先着順に10人ずつのグループに分け、2ヵ所での販売が行われた。市民らは次々にホタテを買い求め

東日本大震災の被災地、宮城県気仙沼市の災害ボランティアセンター運営支援に携わった豊岡市などの社会福祉協議会職員有志が、気仙沼を応援する特製ポロシャツとＴシャツを作った。売り上げの一部を支援金として贈る。メンバーで豊岡市社協の井上義幸さん（３１）は「シャツを着ることで支援の気持ちを持ち続けて」と呼びかけている。【皆木成実】 兵庫、大阪、奈良の３府県の職員有志９人が発足させた「好きやねん！気仙沼プロジェクト」。県内は井上さんのほか、川西市、多可町社協職員も参加している。 ９人は４月下旬、災害ボランティアセンターで支援活動をした際、現地の気仙沼市社協職員が被災して着替えを持っていないことに気付いた。５月上旬、近畿に戻った後に資金を出し合って特製ポロシャツを作って気仙沼に送ったところ、ボランティアなどからも「ほしい」と要望があり、支援活動として取り組むことにした。 ポロシャツとＴシャツは「好きやね

知多市新知東町、会社員湊裕幸さん（４０）宅で２２日、和歌山県那智勝浦町の観光協会による生マグロの解体ショーが行われた。 湊さんは６月１８日、家族４人で那智勝浦町の旅館に宿泊。町観光協会が町内に宿泊した観光客を対象に実施した「出前解体（生マグロ１本付き）プレゼントキャンペーン」で、４０９８人の応募者の中から当選した。 観光協会職員や漁協職員ら５人が、勝浦漁港にこの日水揚げされた重さ約２７キロのキハダマグロを持って、湊さん方を訪問。漁協職員が見事な包丁さばきでマグロを解体すると、見守っていた湊さん一家や親類ら約２０人から歓声が上がった。 解体されたマグロは約１２０人分の刺し身にされた。湊さんは「マグロが大きいのにびっくり。解体は迫力があった。もちろん刺し身はとてもおいしかったです」と話していた。

ホッカイシマエビ漁終了　別海 （07/23 15:00） 生きたまま競りにかけられるホッカイシマエビ＝２０日 【別海】野付湾のホッカイシマエビ漁が２０日、終了した。今季は東日本大震災の影響でエビの資源量が激減し、秋漁の禁漁が決まっているため、連日高値を付けた。水揚げ量は漁獲資源枠（１０・５トン）に満たない９・９トン、水揚げ高は５２５４万円で昨年と比べて約１千万円減少した。平均のキロ単価は昨年のほぼ２倍の５０１９円となった。 野付漁協エビ部会の船団長を務める豊田幸雄さん（６２）は「小さいエビが意外といた。でも、子を抱える大きなエビが少ないようだったので、元の量に戻るまでは時間がかかるのではないか」と話している。 キロ単価は、６月２０日の解禁日は４１５０円だったが、尾岱沼えびまつりの始まった同２５日以降、連日５千円を超え、最高値は５７００円を付けた。 最終日の今月２０日午前の競りでも１キロ５４

明石タコ、「ウギャル」が応援＝淡路島で若者向け商品開発へ 明石タコ、「ウギャル」が応援＝淡路島で若者向け商品開発へ 明石海峡で取れる「明石タコ」の兵庫県外での消費を高めようと、ファッションモデルで魚食普及にも取り組む「ウギャル」のライさん（２６）が、淡路島の漁師らとともにＰＲ作戦に乗り出す。 　ウギャルとは、海と魚（うお）の「う」に「ギャル」を組み合わせた造語。 　ライさんは８月上旬に淡路島へ渡り、地元漁業者の協力を得ながら、今春までの１年間カキ養殖で世話になった岩手県釜石市の漁師と一緒にタコ漁を体験する予定。 　漁体験の模様はライさんのブログなどで紹介されるほか、若者向けに、魚のすり身でタコを包んだ揚げ物といった商品を開発してネット（ｗｗｗ．ｏｉｓｈｉｉｆｏｏｄ．ｊｐ）などで販売。販路を拡大しながら、売り上げの一部を東日本大震災による津波で被害を受けた岩手県などの水産復興に役立てる。 　

１９５４年３月１日に太平洋ビキニ環礁で米国が行った水爆実験で静岡の漁船「第五福竜丸」が被ばくし、原水爆禁止が国民運動となる中、危機感を深めた当時のアイゼンハワー米政権が日本の西側陣営からの離反を憂慮、日本人の反核・嫌米感情を封じ込めようと、原子力技術協力を加速させた経緯が２３日、米公文書から明らかになった。 共同通信が米国立公文書館で収集した各種解禁文書は、核に「無知」な日本人への科学技術協力が「最善の治療法」になるとして、原子力協力の枠組みや日本人科学者の米施設への視察受け入れを打ち出す過程を明記。（共同） 47NEWS 参加社一覧 北海道新聞 |  室蘭民報 | 河北新報 | 東奥日報 | デーリー東北 | 秋田魁新報 | 山形新聞 | 岩手日報 | 福島民報 | 福島民友新聞 | 産業経済新聞 | 日本経済新聞 | ジャパンタイムズ | 下野新聞 | 茨城新聞 | 上毛新聞 | 千

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Tweet 東日本大震災の影響で、県内は陸前高田市の矢の浦漁港で最大１・６メートル地盤沈下していることが分かった。県の調査によると震源地に近い沿岸南部で沈下が大きい一方、北部では３０センチ程度の隆起を確認。地元漁協が「水揚げに支障が出る」として早期復旧を望む中、県は漁船を停泊する岸壁の応急的なかさ上げ工事を行うとともに、魚市場など周辺施設の整備も急ぐ。 県が県内１１１漁港のうち被災した１０８漁港を対象に７月中旬まで実施した調査（速報値）では、宮古市以南の漁港で１メートル以上の地盤沈下を確認。陸前高田市では矢の浦で最大１・６メートル、大陽１・５８メートル、長部１・３８メートルと続く。他地区でも大船渡市の千歳で１・３２メートル、宮古市の川代で１・１１メートル沈下した。 一方、沿岸北部の一部漁港では隆起を確認。久慈市の田子の木、洋野町の川尻では共に２８センチ高くなった。

東日本大震災を受け、津波対策の見直しを進めている県は22日、沿岸市町の首長との意見交換会を初めて開き、津波の発生をいち早く把握できるＧＰＳ（衛星利用測位システム）波浪計の設置などを国に要望する方向で一致した。海水浴客らの迅速な避難につなげるため、旗を掲げて津波警報を視覚的に伝える手法を普及させるほか、高台に代わる「津波避難タワー」の整備にも前向きな考えが示された。 意見交換会には、川崎市から湯河原町にかけての沿岸15市町と、内陸だが津波が相模川をさかのぼった場合に浸水被害が懸念される寒川町が参加した。 藤沢、横須賀市が要望したＧＰＳ波浪計は、海面の上下変動を観測できる沖合のブイで、沿岸部に到達する前の津波を観測できる。三陸や三重、高知沖などに設置されており、東日本大震災では巨大津波が押し寄せる約10分前に岩手・釜石沖で６メートル超の津波をキャッチしていた。 鎌倉市は、オレンジ色の旗で

国に制度改正要望へ 黒岩知事と海岸沿いの市町の首長が２２日、津波対策で連携強化を図るための意見交換会を県庁内で開いた。マリンスポーツを楽しむ人に、旗を掲げて津波警報発令を知らせられるように、国に制度改正を求めることで一致した。 県災害対策課によると、気象業務法の施行規則は津波注意報、警報を伝達する手段を「鐘音またはサイレン音による」と定めている。東日本大震災では相模湾にも大津波警報が発令されたが、鎌倉市の材木座海岸では風向きの影響でサイレンが海上のウインドサーファーに届かず、海岸にいた人が旗を振って知らせた。これを教訓に地元のマリンスポーツ関係者は、警報発令時に海岸沿いにオレンジ色の旗を掲げるルールを作り全国に広める活動を始めているが、法令の制約で行政が後押しできないという。 意見交換会では、鎌倉市の松尾崇市長が国に制度改正を求めることを提案し、黒岩知事も「早急に対応すべきだ」と応じた。

東京都にある国立科学博物館（科博、近藤信司館長）の上野本館で、特別展「恐竜博２０１１」が開かれている。まだ知られていない恐竜の真の姿を解説しているが、東日本大震災で被災した博物館施設での〝標本レスキュー〟にも注目し、陸前高田市の市立博物館、海と貝のミュージアムでの活動も紹介。被災状況や貴重な標本、文化財を救う関係者らの取り組みを全国発信している。 　市立博物館と海と貝のミュージアムは、震災で被災。両施設ともに地域の歴史や自然、文化を物語る貴重な資料を所蔵していたが、多くが水損した。 　これらの資料を救おうと、市内外の博物館、教育機関が協力。現場から多くの資料を回収し、旧生出小学校や全国各地の博物館、大学などに搬入して洗浄、修復、保存などがなされている。 　科博も協力しており、動物研究部脊椎動物研究グループの山田格（ただす）グループ長、地学研究部生命進化史研究グループの真鍋真研究主幹らが回収

東日本大震災の被災地の復旧工事に役立ててもらおうと、島内の有志約１０人でつくる市民団体「被災地復興支援の輪・あわじパワー」のメンバーが、募金で購入したパワーショベル１台を宮城県南三陸町に届けるため、２２日、洲本市を出発した。同市内の塩屋防災公園で開いた出発式では、地域の子どもらが応援メッセージを車体に書き込み、復興支援の思いを託した。（内田世紀）　５月、ボランティアで宮城県内の被災地を訪れ、復旧工事に重機の必要性を感じた専称寺（同市本町８）副住職輔老一周さん（４０）が、知人らに声を掛けて支援グループを設立した。　中古のパワーショベル１台の購入代金１５０万円を目標とし、６月１１日から同市内の街頭などで募金活動を展開。また、檀家らに募金を呼び掛けるチラシを配るなどして、７月１３日に目標額を集めた。　パワーショベルは、重量５・５トン、アームの長さ約５メートル。南三陸町役場に寄付し、がれきの撤去作

静岡商工会議所や静岡市、市内の大学、企業など産学官でつくる駿河湾地域新事業推進研究会が、東海大海洋学部と連携して取り組むタツノオトシゴの陸上養殖施設が稼働半年を迎えた。完全養殖と大量生産に向けた技術の蓄積が進み、養殖した成魚の販売など、事業化に向けた構想も具体化しつつある。 　タツノオトシゴの養殖は昨年１２月にスタートした。静岡市清水区の同学部キャンパスにコンテナを活用した施設を設け、安定した繁殖、ふ化、成長を繰り返す継代飼育技術の確立を目指している。 　開発を担う秋山信彦教授によると、当初は成長に応じた餌の与え方や病気の管理が難しく、失敗も多かったという。現在は入手しやすいオキアミの仲間を飼料に用い、消毒を徹底するなどの工夫でメドが立ちつつある。 　同区のはごろもフーズと協力し、家庭で育てる環境に近い小型水槽を使った飼育にも挑戦。同社本社では体長１３センチ程度の６匹が元気に泳ぎ回っている

原材料は逃げた？ギンザケ　養殖復興　バーガーで応援　八戸 ギンザケを使った復興バーガーの試作品を手にする沢上さん 青森県八戸市ですし店を経営する沢上弘さん（５９）が、東日本大震災の津波のため、宮城県の養殖いけすから逃げ出してきたとみられるギンザケを使った「復興バーガー」を販売し、売り上げの一部を宮城の養殖業者に送る計画を進めている。 　八戸漁港には６月下旬からギンザケが水揚げされている。例年はほとんど水揚げがなく、尾びれが短いなど養殖物とみられる特徴がある。 　宮城県内のいけすで育てられていた最中に津波にさらわれ、北上したと推測できるという。沢上さんは「苦労して育てた宮城の漁業者のことを思えば、ぬれ手で粟（あわ）ではいけない」と、復興バーガーを思い立ったという。 　沢上さんは、八戸産のサバやイカを使ったご当地バーガーで町おこしに取り組んでおり、魚介類を使ったバーガー作りはお手の物。ギンザケ

厚い雲のすき間をついて朝日が姿を見せた。午前五時。新潟県佐渡市の姫津（ひめづ）漁港に、イカ釣り漁船が戻ってきた。 大量のプランクトンが集まる佐渡島沖は魚種が豊富。夏の代表的な魚はマイカだ。地元では「夏イカ」とも呼ぶ。六、七月が最盛期で、新潟や東京の市場に送られる。