「リノベ」で復活する台湾の日本神社――歴史のなかの「自分探し」が背景に - Yahoo!ニュース
かつて、台湾が日本の一部だった時代があった。日本の台湾統治は、1895年の日清戦争の勝利で始まり、1945年の太平洋戦争の敗北によって、ちょうど半世紀で終止符を打たれた。50年という時間は決して短くない。日本と台湾は、統治と被統治という不平等な関係ではあったが、台湾の近代化に貢献しようと頑張った日本人も多かった。結果として、台湾では建築や鉄道など多くの「日本」が残され、いまもなお生きている。その一方で、姿を消した「日本」も少なくない。地名の大半は、孫文や蒋介石など指導者の名前から取った「中山路」や「中正路」や中国の地名に改められた。日本人の信仰の対象であった神社もまた、消え去った「日本」だとすっかり思われてきたのだが、このところ、いささか様子が違うのである。 （ジャーナリスト・野嶋剛／Yahoo!ニュース編集部） 日本統治時代に、無数の神社が台湾に建てられたが、日本人が去ると管理する者もな
アップルがアジア拠点に選んだ、昭和の温泉地「横浜綱島」の驚愕〈ASAhIパソコン〉 （dot.） - Yahoo!ニュース
米アップルはアジアでの研究開発拠点として横浜市を選んだ。市内に2カ所の拠点開設を予定するなかで、中心部に近い「みなとみらい地区」だけでなく、同じ横浜でも川崎に近い場所にある綱島（つなしま）に巨大研究施設の建設を進めている。ここは“おしゃれな沿線”として知られる東急東横線では、今も「昭和」の雰囲気を色濃く残すめずらしい街だ。地元では「まさか世界最先端のアップルがやって来るとは」と驚きを持って迎えられている。 アップルが綱島で建設を進める「綱島TDC（テクニカル・デベロップメント・センター）」は、東急東横線の綱島駅から川崎方面へ向かって徒歩10分ほどの場所にある。東京ドームのグラウンド面積と同規模となる1万2500平方メートルの敷地に、地上4階建ての施設1棟と地上1階建て施設1棟の計2棟を設ける計画だ。現在、2017年3月の完成に向けて、建物の杭打ち工事が行われている。 ここは、携帯電話な
「無知」が日本人のモラルを保っていたのではないか仮説 - ボン兄タイムス
2014-11-18 「無知」が日本人のモラルを保っていたのではないか仮説 江戸時代、明確な教育機関といえば武士が教養を学ぶ「藩校」しかなかった。 広い日本の中には、コモンズから画像を引用した三春小学校のように藩校の跡地がそのまま公立学校になっている場所もあるという。しかし、武士は日本人全体のごく一部だったため、教養教育が隅々まで行きわたることはなかった。 国民の大半に開かれた教育の場として「寺子屋」が存在したが、寺子屋は民間が自発的に作ったものだった。いまの文科省の認証する学校法人のような明確な教育機関ではなく、義務教育ではない。そのため、教育機関に全く通わず、文字が読めなかったり教養がないまま大人になった日本人はたくさんいただろう。 西洋では、古代の時代から知識を交わしあう歴史があった。プラトンの対話篇は代表例だろう。新たな主張と反駁を繰り返すことで社会はどんどんと洗練されていき、やが
なぜ誰も空間設計の話をしないのか？（藤村龍至）｜ポリタス 「東京都知事選2014」を考える
都知事選を見ていて最大の疑問は、なぜ誰も空間設計の話をしないのか？ ということです。ここでは東京の空間設計のヴィジョンについて、特に方法論から考えてみたいと思います。 東京湾岸に描かれた円 現在の東京の都市設計のヴィジョンは一体どこに示されているのでしょうか。2020年東京オリンピックの会場計画は、東京都による東京の空間設計のコンセプトを良く表しています。計画では「主要な競技会場を晴海の選手村を中心とする半径8kmの円内に集約させる」と説明されており、そのコンセプトは実に明快で合理的なのですが、その意図するところは語られていません。2012年のロンドンオリンピックでは「ロンドン東部の再開発の起爆剤とし、東西格差を解消する」というメッセージが込められていましたし、実現はしませんでしたがニューヨークが2008年大会に立候補したときの会場計画も「イーストリバー沿岸を軸に再開発する」という空間設計
日本が誇るべきこと、省みること、そして内外に伝えるべきこと～「慰安婦」問題の理解のために(江川 紹子) - 個人 - Yahoo!ニュース
「女性のためのアジア平和国民基金」（アジア女性基金）という財団法人があった。村山内閣の1995年７月に発足。その最大の使命は、戦時中に日本兵相手の「慰安婦」となった海外の被害女性に対する償い事業だった。 その内容は、１）総理大臣の謝罪の手紙 ２）国民の募金から１人当たり200万円の償い金 ３）政府資金による１人当たり120～300万円ほどの医療福祉支援ーーといった「償い」を被害者に届けること。フィリピン、韓国、台湾、オランダ、インドネシアの５カ国で展開されたが、韓国では、日本政府が法的な責任を認めた賠償ではないとして、激しい反対運動が起きた。「償い」を受けようとする被害女性には、強い圧力が加えられた。このため、事業は難航。台湾でも同様の反発はあったが、現地の理解者の助けで、それなりの被害女性が「償い」を受け入れた、という。把握された約700人の被害女性のうち364人に「償い」を届け、基金は
21世紀はアジアの時代 シリコンバレーではなく日本に吹き始めた追い風【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
[読了時間：４分] 大人気スマートフォンアプリ「LINE」が、カバー写真や「近況」アップデートなどで自分を表現するページ「ホーム」と、友人の「近況」を一覧表示する「タイムライン」を搭載したAndroid版の新バージョンをリリースした。近くiPhone版もリリース予定という。 見た感じや使い勝手は、FacebookなどのPC版SNSとそっくり。これでLINEが単なるメッセージングアプリではなくモバイルSNSであることや、「いずれFacebookを抜きたい」というNHN Japanの森川亮社長の発言が見当外れでないことが、だれの目にも明らかになったのではなかろうか。 インドのソフトバンク関連会社がHikeをリリース 出揃ったアジアの３強 「LINEの最大の強みはスマートフォンネイティブであること」ー。NHN Japanの幹部はそう断言する。PCと連携させなくてもスマートフォンだけで成立する使い
アジアの経済力ランキング：次々抜かれる日本
（英エコノミスト誌 2012年4月28日号） 韓国は遠からず、日本より豊かになるかもしれない。 5月22日に正式オープンする電波塔と展望塔を兼ねた東京スカイツリーは高さ634メートルで、アジアで一番高い建物になる。これは、日本が首位の座を保とうとする最後の挑戦になるのだろうか？ 長年にわたり、日本はアジアで最も裕福で、最も強い経済国だった。日本はアジアで初めて工業化した国であり、アジアの虎と呼ばれる新興国（香港、シンガポール、韓国、台湾、そして時間が経ってから中国）は、日本の軌跡をたどってきたに過ぎない。しかし今、日本は着実に追い抜かれている。 師を抜く「アジアの虎」 中国経済は今や日本経済より大きくなったが、あまり注目されていないのは、新興工業経済地域（NIEs）と呼ばれるアジア諸国が、次々と日本より裕福になってきていることだ。 大方のエコノミストは、生活水準を比較する最善の方法は、各国
アジアの未来が世界を変える！ « GQ JAPAN
アジアが勢いを増し、世界の勢力地図が大きく変わり始めているのはすでに周知のこと。経済、文化、教育、観光その他、西高東低の流れはすでに過去のものだ。アジア経済に詳しい評論家の山形浩生が、GQ MENが知っておくべき傾向と対策を伝える。 文・山形浩生 どんな産業であれ、今後どう見ても当分日本国内の市場が大きく拡大するようなシナリオを思い描ける人はほとんどいないだろう。人口構成の変化もあるし、それ以上に日銀がひたすらデフレ継続策を続け、そして政府は円高放置や狂ったような増税への固執で、日本にわずかに残った産業もつぶそうとしているとしか思えない。デフレ経済はひたすらパイが縮む経済だ。あなたがスティーブ・ジョブズの再来なら、あるいはこの日本でも大ヒット商品を次々に打ち出せるかもしれない。でも天才より圧倒的に数の多いぼくたち凡人は、そうはいかないだろう。日本国内の仕事はすべて、せいぜいが現状維持しか期
パナソニック、三洋の白物家電事業をハイアールに売却へ
for-phone-onlyfor-tablet-portrait-upfor-tablet-landscape-upfor-desktop-upfor-wide-desktop-up ［東京 ２８日 ロイター］ パナソニック6752.Tは、子会社の三洋電機の白物家電事業２０１１年度内をめどに中国の家電大手ハイアール1169.HKに売却する。売却対象は、日本と東南アジアにある製造・販売拠点の約１０社で、金額は今後交渉するが約１００億円になる見込み。複数の関係筋がロイターに明らかにした。 ２８日午後にも基本合意する。１２年１月に三洋と事業統合するのを前に、課題となっていた白物家電の重複がほぼ解消される。売却の対象は、国内では三洋アクア（大阪府守口市）、ハイアール三洋エレクトリック（東京都港区）、湖南電機（滋賀県草津市）の３社で、東南アジアは、ベトナム、インドネシア、マレーシア、フィリピン、タ
GMOインターネットグループ株式会社
「AIで未来を創るNo.1企業グループ」実現への取り組み GMOインターネットグループは、AIの可能性にいち早く着目し、グループ全体でその積極的な活用を開始しました。「AIで未来を創るNo.1企業グループ」を実現するための取り組みをまとめています。 【～No.1＆STEAM人財採用～新卒年収710万円プログラム】次世代リーダーを募集 2023年度新卒採用から国内平均年収を最高水準とする『～No.1＆STEAM人財採用～新卒年収710万円プログラム』を開始します。 決めました。GMOは印鑑を廃止します。－ はんこ完全廃止まで44時間44分の記録 GMOインターネットグループでは、2020年4月17日にグループ内での印鑑手続きの廃止を決定致しました。ここでは、弊社グループの取り組みと、皆様の電子印鑑化推進にお役に立つ情報をまとめたリンク集をご紹介しています。
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