記事へのコメント2件
- 注目コメント
- 新着コメント
注目コメント算出アルゴリズムの一部にLINEヤフー株式会社の「建設的コメント順位付けモデルAPI」を使用しています
- バナー広告なし
- ミュート機能あり
- ダークモード搭載
関連記事
金融緩和が続く限り、日本の地価が暴落することはない
1980年代後半から90年代初頭にかけて、不動産は本来価値以上に価格が暴騰しました。しかし、その“バブル... 1980年代後半から90年代初頭にかけて、不動産は本来価値以上に価格が暴騰しました。しかし、その“バブル”は崩壊し、後遺症があまりにも大きかったためか、少しでも不動産価格が上がると、「すわ、バブル再燃か?」との声が上がるのは、無理のないことかもしれません。 結論を言えば、このときと同じようなバブルはもう起こりません。なぜなら、不動産の評価方法が変わったからです。不動産を評価する方法には、原価法、取引事例比較法、収益還元法の3つがあります。しかし、バブルのときに用いられていたのは、「取引事例比較法」のみです。 これは当該物件について、近隣の過去に成約した取引価格をもとに算出する方法。「隣が上がればこちらも上がる」という現象が起こりやすく、その逆もまたしかり。不動産価格がとめどなく上がることもあれば、下がることもあるということです。 しかもバブルのときには、不動産の期待利回りが2%だったのに金



2017/01/02 リンク